企業研究を行う意味を徹底解剖～同じ会社に長く務めたいなら〇〇をすべし～

企業研究を行う意味・目的はなに？

企業研究を行う意味・目的（メリット）は、主に2つあります。

1つ目は「自分に合う企業かどうかを確認するため（ミスマッチを防ぐため）」です。

企業研究の前に自己分析を行ったかと思います。そこで見えた自分軸や大切にしていることと、企業が大事にしていることや展望などがマッチしているかを確認していきましょう。

例えば「0→1の事業に携わっていきたい！成長をしていきたい」という自分軸を持っている学生にとって「現在展開している事業を守ることを第一に考えている保守的な企業」はマッチしません。

上記のようなミスマッチを防ぐためにも志望企業の事業展開や強み、特性などをきちんと理解していきましょう。

2つ目は「志望動機の明確化（入社意欲を伝えるため）」です。

企業研究を行った後はES作成や面接を行っていきます。その際に、多くの企業が「なぜ当社で働きたいのか？」「なぜ他社ではなく、当社なのか？」「自社で何をしたいのか？」などのように質問してきます。

質問をする背景には、長く一緒に働ける人を企業は探していることや入社意欲が高い学生を採用したいと思っているからです。そのため「なぜ？」に対する回答をしていかなくてはいけません。

より具体的な志望動機を伝えることで、入社意欲が高いことが伝わりやすくなるので、企業の知識を深めていく必要があるのです。

企業研究のやり方

企業研究の目的やメリットについて理解できた人は、次に「情報収集の仕方」と「見るべきポイント」の2種類を押さえていく必要があります。

情報収集に関しては、下記7種類の方法を試してみてください。

見るべきポイントには9つの要素があるので、上記の方法を活用して、下記の要素を確認してみてください。

情報収集時にどのように見ればよいのか、ポイントを確認することで何が分かるのかなどの詳しい情報を知りたい人は、下記を確認してみましょう。

▶参考：企業研究のやり方7選と見るべきポイント10選を伝授！～情報の活用方法も紹介～

長く務めたいなら見極めろ！志望企業はブラックorホワイト？

リクナビによると、2019年時点で約2人に1人が転職を経験していると公表していました。そのため、世の中的に転職をすることに抵抗がなくなってきていると言えるでしょう。

しかし、できれば同じ会社で長く働きたいという人もいるのではないでしょうか？

長く働くには、あなたにとってのブラック企業を避け、従業員想いの会社に入社をすることが大切です。そのため、ここでは働く上での軸になりえる5つの観点から、ブラック企業とホワイト企業（※）の特徴を紹介していくので、企業研究を行う際に参考にしてみてください。

働き方

まずは、働き方について4種類の観点に分解し、それぞれの説明とブラック・ホワイト企業の特徴を紹介していきます。

労働時間

労働基準法により、労働時間（法定労働時間）は原則1日8時間・1週間40時間以内と決まっており、8時間を超えて働いた場合を長時間労働（時間外労働）と言います。

しかし、会社側が法定労働時間を超えて社員に労働させる場合、労働基準法第36条に基づく労使協定（36協定）を締結していれば、長時間労働（時間外労働）をすることが可能になります。

■ブラック
まず仕事をする上で、遅刻をしないように営業時間前に出社をしたり、やり残した業務を営業時間後に行ったりと8時間を超えて勤務をする企業がほとんどです。

そのため「8時間ピッタリの勤務でない＝ブラック」ではありません。しかし、業種や職種にもよりますが、勤務時間の合計が残業時間含め月60・80時間を超えるような明らかな長時間労働を強制をさせられた場合はブラック企業といえるかもしれません。

■ホワイト
労働基準法により1日8時間、週40時間と定義づけられていますが、一部例外があります。業界や職種によっては、1日に8時間以上勤務し、別日の勤務時間を少なくするという働き方もあります。

他にも、労使協定（36協定）を締結している場合、働き方が自由で週40時間働けば1日に10時間の日や5時間の日があっても良いという企業もあります。

そのため、きちんと別日で勤務時間を調整してもらえる企業や上司から先に勤務時間について促してくれる企業は、ホワイト企業と言えるでしょう。

残業時間

まず、残業とは労働契約で定められた労働時間を過ぎてからも仕事をすることを指します。労働基準法において、残業時間は原則月45時間、年360時間までとされています。

▶参照元：厚生労働省／時間外労働の上限規制

■ブラック
労働契約で定められている時間を超え、明らかに残業時間が多い場合や残業を強制させられる場合は、ブラック企業と考えて良いでしょう。他にも休日出勤が当たり前で、休みの有無に関係なく仕事の連絡が来る場合、従業員想いの会社とは言えないです。

また月80時間を超える残業は過労死ラインに当たると言われています。

■ホワイト
労働契約で定められている残業時間を超えていないことが、前提として挙げられます。また、残業自体をなくそうとする取り組みや帰りやすい環境を作っている企業もホワイト企業の要素として考えて良いでしょう。

▶参照元：労働問題弁護士ナビ／時間外労働(残業時間)の明確な定義と割増賃金

年間日数（有給取得率）

休日日数は業界や職種によって異なってくることがありますが、年間休日の平均は120日前後で下限の目安は105日です。

補足説明になりますが、年間休日の最低ラインが105日とされるのは、いわゆるフルタイムと呼ばれる法定労働時間が1日8時間・週40時間の人の場合です。

有給休暇は、年5日の有給休暇取得の義務化がされています。義務とは別に多くの企業が10日前後の休暇を付与してます。

■ブラック
上記でお伝えした休日日数に満たない場合や義務化された5日間の有給が取得出来ない場合は、ブラック企業と考えて良いでしょう。

他にも有給に関しては、有給休暇を付与はされても無断で消化をされてしまう場合、ブラック企業です。

■ホワイト
下限の105日以上の休みや義務化された有給休暇がきちんと取れる場合は、ホワイト企業の要素として当てはまります。また、有給では、義務とは別に付与される休暇を自身の取りたいときに、取得できる（取得しやすい）環境がある場合も、ホワイト企業と言って良いでしょう。

ノルマ状況

職種によってはノルマが存在しています。そのため、希望する職種がどのようなノルマ制度を設けているかを確認しておく必要があります。

■ブラック
まず簡単に達成が出来るノルマでは、従業員の成長や会社の利益を考えると賢明ではありません。しかし、明らかに1人当たりの仕事量を超えるノルマを課されたり、ノルマが未達成の際にペナルティがある場合は悪質とも言えるでしょう。

■ホワイト
上記を踏まえホワイト企業になり得る企業の特徴を考えると、今の自分の技量よりも少し高めの目標設定をしてくれることや目標を達成するために、上司や周りの人が協力をしてくれる場合などはホワイト企業と言えるでしょう。

給料

次に給料について紹介していきます。ここでは3種類の観点に分解し、それぞれの説明とブラック・ホワイト企業の特徴を紹介していきます。

残業代

残業時間で紹介したように「1日8時間、週40時間」の法定労働時間を超えて労働させた場合、会社側は割増賃金を支払わなければいけません。ただし、場合によっては「みなし残業」（※）として、給料の中に残業代が組み込まれているケースもあります。

■ブラック
規定された労働時間を過ぎた業務に残業代がでない場合は、ブラック企業と言えます。みなし残業を設けている会社でも、提示されたみなし時間を超えた場合は、残業代を払わなくてはいけません。

■ホワイト
残業時間がきちんと出ている場合は、ホワイト企業と言えます。企業によっては、1分単位で残業代が出る場合もあるので、各企業の残業制度を確認しておきましょう。

また働いた分だけ給料が欲しい人は、みなし残業を設けている会社の場合、提示された残業時間までは残業代が出ないことに満足出来ないこともあるでしょう。そのため、希望する企業がみなし残業を設けているかも確認しておくことをオススメします。

時給換算での給与

厚生労働省が提示した2021年の最低賃金は東京で「1,041円」、大阪で「992円」です。自分が勤務する都道府県の最低賃金について気になる人は、下記URLを確認してみて下さい。

▶参照元：厚生労働省／令和３年度地域別最低賃金改定状況

■ブラック
上記でお伝えした最低賃金を下回る場合は、違反対象になります。一見、年収が高くても時給換算をした際に、最低賃金を下回っているケースもあるので、確認しておくことをオススメします。

また、最低賃金が上回っていても仕事量に見合った給料が出されていない場合も、ブラック企業の要素として考えられるでしょう。

■ホワイト
各都道府県で提示している最低賃金を上回っている企業は、ホワイト企業と言えるでしょう。また仕事量に見合った給料をもらえるかも確認しておいてください。

昇給制度

厚生労働省の調査によると、昇給率は約2％前後となっています。昇給の有無によって、仕事へのモチベーションや社内の活気にも影響してくるので、確認をしておきましょう。

▶参照元：厚生労働省／令和元年賃金引上げ等の実態に関する調査の概況

■ブラック
もし成果を残しても昇給が全くないことが何年も続く場合、または昇給することはあっても明らかに昇給率が低い場合はブラック企業かもしれません。

ただし注意点として、実力主義の会社では成果に応じた昇給対応をすることが多いため、成果次第ではなかなか給料が上がらないこともあります。

■ホワイト
実力や役職に応じた昇給がきちんと行われる企業はホワイト企業と言えるでしょう。

職場環境

続いて、職場環境について4種類の観点に分解し、それぞれの説明とブラック・ホワイト企業の特徴を紹介していきます。

離職率

状況にもよりますが、職場環境が悪いと社員は離れていきます。そのため、離職率を確かめることも忘れないようにしましょう。

厚生労働省が発表した離職率（勤続年数は関係なし）の平均は14.2％、2020年の入社後3年以内に離職した率は31.2％でした。

▶参照元：厚生労働省／入職と離職の推移 ▶参照元：>厚生労働省／新規学卒就職者の離職状況

■ブラック
企業によっては、たまたま定年退職者が大勢いたことなどによって、離職率が高くなっていることもあります。

そのため、一概に上記で紹介した離職率よりも高いからといってブラックとは言い難いですが、明らかに高い数値や毎年離職率が高い場合は懸念を持つべきかもしれません。

また、上述したように離職率を入社3年以内で計算しているのかは、企業によって異なるので、確認しておくと、どのタイミングで離職につながるかが分かるかもしれません。

■ホワイト
上記の平均離職率よりも低い場合は、ホワイト企業と言えるかもしれません。なかでも入社3年以内の離職率を見ることで、年の近い社員が働きやすい環境なのかを確かめることが出来ます。

体調状況

ここでの体調状況とは、従業員の中に精神疾患の人が多いかや過労死が出ていないかを指します。労働環境が悪いと心身ともにストレスがたまってしまうので、入社後に辛い思いをしないためにも確認すべき重要な要素となります。

■ブラック
最悪の場合、命に関わる場合もあるので、精神的に病み、退職した人が多い企業は入社を避けたほうが良いです。過労死に関しては、長時間労働や残業時間の多さにも関わってきますので、労働時間なども確認しておいてください。

■ホワイト
仕事をする上で苦しいことや辛いことはあります。しかし、その様な状態の時に上司が部下の体調を把握し、状況に応じて休みを推奨したり労働状況の改善を行ってくれたりする会社はホワイト企業と言えるでしょう。

社内の人間関係

ここでの社内の人間関係とは、パワハラやセクハラの有無や社員同士のコミュニケーションの仕方について指します。もちろん、人によってパワハラやセクハラと感じるラインが異なってきます。

そのため、一定のライン（基準）を提示することは難しいですが、入社後に不快な思いをしないように口コミなどを基に確認しておきましょう。

■ブラック
例えば、権力を悪用して理不尽な要求や威圧的な対応をされたり、異性に性的な嫌がらせをされたりする場合はパワハラやセクハラと言ってもいいでしょう。

また、社員同士でコミュニケーションを取る際に、自分の意見を言わせてくれなかったり困ったときに助けてくれなかったりする場合は、良好な人間関係とは言えません。

■ホワイト
パワハラやセクハラ紛いなことがあった際に、他の従業員が指摘してくれるなどパワハラやセクハラをなくそうとする行為があると良い企業と言えるでしょう。

他にも自身の意見が言いやすく、活気のあるコミュニケーションが取れている環境は働きやすい会社と言えます。

教育体制

企業側は従業員が成果を出すために、教育体制を整え、年次問わず教育をしていく必要があります。そのため、教育体制があるかどうかや教育時の対応について確認しておきましょう。

■ブラック
会社は社員が利益を上げることで成り立っています。しかし、教育体制が一切無い場合や成果が出ないときに威圧的な態度で退職を促したり脅迫をしたりすることは間違っています。

他にも到底無理なノルマを与えて退職を促したり、成果を出すための教育を一切してくれない場合、良い環境とは言えません。

■ホワイト
成果を出すために教育体制がきちんとある場合や、わからないことを聞きやすい状況を作ってくれる会社は職場環境が良好と言って良いです。

他にも、企業によっては、社員の成長を応援するために多種多様な教育制度を設けている場合があるので、どの様な制度があるかを確認しておくと良いかもしれません。

自分の成長

次に成長性について紹介していきます。ここでは3種類の観点から、ブラック・ホワイト企業の特徴をお伝えしていきます。

上司との関係性

上司と部下との関係性によって、自分の成長の有無に関わってくることがあります。ブラック企業とホワイト企業にありがちなことを見てみましょう。

■ブラック
「上下関係が厳しいこと＝ブラック企業」というわけではありませんが、「上司や社長が言ったことは絶対服従」という環境はあまり健全ではありません。

目上の方を敬うことは大切ですが「役職があるから」「上司だから」という理由で、萎縮してしまう場合は、自分の意見が言えなかったり、やりたいことに挑戦出来なかったりしてしまいます。そのような環境下では成長することは難しいと言えるでしょう。

■ホワイト
目上の人を敬う環境はありつつも、聞きたいことが聞けたり、意見を言うことが出来たりする関係性がある企業は、自分がやってみたいことにも挑戦がしやすいので、いち早く成長しやすいでしょう。

試用期間

試用期間とは、企業が採用した人が社員としての適性があるかどうかを評価・判断する為に用いられています。期間の長さは明確な定義はありませんが約1～6ヶ月前後が一般的です。

■ブラック
企業によって長さは異なりますが、企業側で提示されている期間よりも長かったり、何年たっても使用期間のままだったりする場合はブラック企業と言えるかもしれません。

■ホワイト
提示された試用期間が適切で、その後は正社員などにステップアップが出来る場合はホワイト企業です。場合によっては、試用期間が伸びることもありますが、その際にはきちんとした理由を提示されているかが大切です。

裁量権

裁量権の有無で、新しいことにチャレンジできるかどうかや技量が身につくかが決まっていきます。そのため責任のある仕事を任せてもらえるかどうかも確認しておきましょう。

■ブラック
仕事内容や成果次第なところもありますが、何年経っても雑用に近い仕事しかさせてもらえず、責任のある仕事を任してもらえないこともブラック企業と言えるでしょう。

■ホワイト
成果や状況に応じて適切な責任のある仕事を任せてもらえたり、新しいことに挑戦させてくれたりする場合は、成長しやすい環境だと言えるでしょう。

福利厚生

最後に、福利厚生について3種類の観点から、ブラック・ホワイト企業の特徴を紹介していきます。

冠婚葬祭への参加

法律的に、冠婚葬祭は必ずしも休まなければならないという決まりはありません。そのため会社側は冠婚葬祭で休暇を取ることを拒否することも可能です。

■ブラック
休暇取得を拒否することも可能ですが、晴れ舞台や身内の不幸の際に休みが取れないということは、社員に優しくない会社と言えるでしょう。また、この場合は別の用事での有給取得も不可能に近いと言って良いかもしれません。

■ホワイト
拒否ができるものでありながら、当たり前のようにきちんと休みが取れる環境は、従業員想いの会社と言っても良いかもしれません。中には取得に対して嫌な顔をする人もいるかもしれませんが、取得自体を嫌がらない会社がよりホワイト企業と言えます。

労働基準法に則ったルール

労使間で設けられている様々なルールのことを就業規則と言います。労働基準法では、「10人以上の従業員を雇用している会社の場合、就業規則の作成」が義務付けられています。

■ブラック
10人以上の従業員がいるのにもかかわらず、ルールが作成されていない場合はブラック企業です。ルールがないと企業側の権力が強くなりやすくなるため、働きにくさを感じてくるかもしれません。

■ホワイト
人数に関係なく、きちんとルールが作成されている企業を選びましょう。法律に基づいたルールを制定することで、企業側と従業員とのパワーバランスが均等に保ちやすくなるので、きちんと作成されているかをHPなどで探しておくことをオススメします。

福利厚生の種類

雇用保険・健康保険・労災保険・厚生年金保険など、法律で加入が必須とされている「法定福利厚生」はもちろんのこと、企業独自で作っている「法定外福利厚生」といわれる福利厚生が整っているかも確認しておきましょう。

■ブラック
まず、最低限の福利厚生である「法定福利厚生」が満たされていない場合は、ブラック企業と言っても良いでしょう。また、法定外福利厚生が豊富でも取得率が低かったり、従業員にとって意味のないものだったりする場合は、見せかけで作成をしているだけかもしれません。

■ホワイト
種類が多いからと言って良い企業とは言い難いですが、財務状況が良好な上で、従業員にとって嬉しい制度が多いのであれば、社員のことを考えた会社と言えるでしょう。また、取得がしやすく、取得率も高いとより良いです。

先輩が転職をした理由TOP10

ここでは、入社3年以内の若手社員がどのような理由で転職をするのかを紹介するので確認しておきましょう。

上述したブラック・ホワイト企業の要素だけでなく、入社をしてから気づく「懸念や転職につながる項目」も確認しておくことで、より入社後のミスマッチを防ぐことが出来るからです。

独立行政法人労働政策研究・研究機関が「新卒3年以内に離職した人」の退職理由を調査した結果、下記のような結果が出ました。

上記の理由も参考にしながら、「転職理由になりやすい内容を調べられているか？」「納得できる情報を持っているのか？」等を再確認して、入社後に後悔しないように企業研究を進めていきましょう。

▶参照元：独立行政法人労働政策研究・研究機関／「若年者の離職状況と離職後のキャリア形成」

まとめ

本記事では、企業研究を行う意味がわからないという人に向けて、企業研究の目的やメリットなどについて紹介してきました。

「なぜ行わないといけないのか」「どのように企業研究をすれば良いのか」といった意味を理解することで、前向きに企業研究に取り組めるようになるかと思います。

それでも「意味がわからない」「不安」という人は、就活のプロである就職エージェントに相談してみてください。あなたの不安や悩みに耳を傾け、課題を解決してくれます。

さらに、話を聞いた上であなたに合った企業を紹介してくれるので、入社後のミスマッチを防ぎながら効率よく就活を進めていくことが出来るでしょう。

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