新卒で1社目に入社する会社を、みなさんはどのような基準で選んでいるでしょうか？

一部では年収を重視することを後ろめたく感じさせるような説もありますが、おそらく本音ベースでは、多くの就活生が年収・給与を企業選びの条件にしているのではないかと思います。

商社業界は他業界に比べて平均年収が高いことから年収を特に重視する就活生に人気の業界です。

しかし、「業界各社がどのくらいの年収差があるのか」など細かい年収事情を把握できている就活生はそう多くないと思います。

そこで本記事では、一から徹底的に”商社業界″の年収の全貌を明らかにしていきます。

年収以外にも、採用実績（職種別）・配属情報・平均勤続年数・平均残業時間など企業の表向きの情報ではなく、企業の″リアル″な情報も紹介していきます。

業種別平均年収ランキング

上記の業種別平均年収ランキングは、毎年東洋経済新聞社より発刊されている「会社四季報　業界地図2022年度版」の「業界別40歳モデル平均年収」の情報を用いて作成したものです。

総合商社の平均年収は、全業界平均の約2倍という結果でした。一方、専門商社の平均年収は全業界平均より約50万円程度高いことが分かります。

総合商社の平均年収ランキング

上記左側の総合商社平均年収ランキングは、毎年東洋経済新聞社より発刊されている「会社四季報　2022年度版」の情報を用いて作成したものです。

7社全てが平均年収1,000万円を超えるという結果になりました。

1位：三菱商事　1678万円

2位：伊藤忠商事　1628万円

3位：三井物産　1483万円

4位：住友商事　1356万円

5位：丸紅　1192万円

6位：豊田通商　1100万円

7位：双日　1096万円

総合商社の生涯賃金

総合商社の生涯年収は約5億円と言われております。

サラリーマンの生涯給料は2億円が目安とされているため、総合商社の生涯給与は平均生涯賃金（2億円）の2倍以上の水準であることが分かります。

ちなみに総合商社の生涯賃金は全業界で見ても、高水準であり、総合商社4社が上位15社にランクインしています。

参照元：東洋経済オンライン　生涯賃金「東京都トップ500社」ランキング

専門商社の平均年収ランキング

専門商社平均年収ランキングは、同じく東洋経済新聞社より発刊されている「会社四季報　2022年度版」の情報を用いて作成したものです。

平均年収が最も高い企業については、総合商社と同様により詳細な情報を記載しています。

一方、下記の売上高ランキングの図は、毎年東洋経済新聞社より発刊されている「会社四季報　業界地図　2022年度版」の情報を参考に売上高ランキングを作成しました。

企業規模で企業選定される方は参考にしてみてください。

鉄鋼商社

■平均年収ランキング

■売上高ランキング

伊藤忠丸紅鉄鋼

機械商社

■平均年収ランキング

■売上高ランキング

岡谷鋼機

電子・半導体商社

■平均年収ランキング

■売上高ランキング

加賀電子

化学商社

■平均年収ランキング

■売上高ランキング

長瀬産業

食品商社

■平均年収ランキング

■売上高ランキング

国分グループ本社

医薬品商社

■平均年収ランキング

■売上高ランキング

アルフレッサ

日用品・化粧品商社

■平均年収ランキング

■売上高ランキング

PALTAC（メディバルHD傘下）

繊維商社

■平均年収ランキング

■売上高ランキング

蝶理

燃料・エネルギー商社

■平均年収ランキング

■売上高ランキング

伊藤忠エネクス

商社の年収が高い理由

商社は総合商社と専門商社に分かれ、分野によって年収の差はありますが、どちらも他業界と比べれば高水準にあります。

商社は高年収のイメージが強く、実際に年収が高い企業も多いですが、なぜ高い年収を確保することができているのでしょうか。主に3つの理由があります。

在庫を持たないビジネスモデルであるため

商社のビジネスモデルは事業に投資して、その会社から株の配当や売却益を得るという事業投資です。

そのため、広告や設備投資は必要ありません。メーカーは工場や機械に投資し、テレビCMを流す必要がありますし、銀行は駅前の一等地に支店を持っていなければなりません。

しかし、商社は何もいりません。利益が出たら、株主へ配当を出して、残りは全て新しい会社の買収に投資します。

そして新しい投資先から、また配当や売却益を得て雪だるま式に利益を増やしていきます。

このように、大金を内部留保としてため込む必要がないのが給料を上げやすい一因です。

海外赴任が多いため

商社は事業規模が大きく、国内だけではなく海外でも広く事業を展開している企業が多いです。

したがって、海外赴任も多く、それが給料の高さにもつながっています。

海外駐在ではさまざまなリスクが伴うだけでなく、語学などの特殊なスキルが必要になる場合もあるため、各種手当がつくこともあります。

仕事の難易度が高いため

商社では難易度の高い仕事を要求される可能性が高いです。

例えば、アフリカに行き、資源権益に投資させてもらえるように現地政府と交渉するなどです。

このような高度な仕事をこなせる人材はそう多くはありません。

そのような人材に対して安い給料しか払わない場合、退職されてしまい会社が継続的に成長できなくなります。

したがって、元々求められている職務内容の難易度の高さが高給を支払わなければならない理由となっています。

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