【企業研究】5分でわかる東映～選考フロー・志望動機～

「東映の強み・弱みは？」「代表的な作品は？」などと考えていませんか？

本記事では、東映の事業や会社の強み・弱みなど、企業研究に役立つ情報を紹介していきます。

他にも内定を獲得するために知っておくべき”選考情報”なども紹介していくので、企業研究に自信が持てない人や選考に不安を抱えている人は、確認してみてください。

当サイトを運用している就職エージェントneoは内定支援実績が約40,000件にのぼり、就活における様々な悩みを日々解決しております。ぜひ本記事を参考に悩みを解決していきましょう。

映画業界のホットニュース

IT化が進んでいく中で「映画＝映画館でしか観れないもの」ではなく、NetflixやアマゾンPrime Videoなどの動画配信サービスでも手軽に観れる時代になりました。

さらに、映画館と動画配信サービスでの同時配信を行う作品も出てきており、今後の映画上映のあり方が変わってくる可能性があります。

またコロナの流行により、動画配信サービスでの映画鑑賞が増加していますが、東映は業界に先駆けていち早く着手していました。

例えば、2002年の夏に特撮専門の動画配信サービス「東映特撮BB」、2004年に劇場映画を配信する動画サービス「Movie Circus」などがあります。

今ではNetflixやアマゾンPrime Videoでも配信を行っており、グループ会社である東映アニメーションは、自社の人気タイトルを集めた「東映アニメチャンネル」をアマゾンPrime Video内でスタートしました。

データで見る東映の企業研究

ここでは、企業研究で見るべき事業内容や業績について紹介します。さらに企業研究を深堀りする際に役立つ分析方法（SWOT分析）についても紹介するので、確認してみましょう。

東映の企業概要

まず、東映の企業概要について紹介するので以下を確認してみてください。

東映の事業内容

東映では、大きく4つの事業領域に展開しています。それぞれについて紹介するので、確認してみましょう。

■映像関連事業

映像関連事業はさらに「映像事業」「ビデオ事業」「テレビ事業」「コンテンツ事業」「その他」に分けることができます。

①映像事業
映画製作のうち劇場用映画の制作・配給を行っています。（アニメーション作品は連結子会社である東映アニメーションが製作し、劇場用映画などのポスト・プロダクション並びにアーカイブ事業を東映ラボ・テックが担当）

②ビデオ事業
主に東映ビデオがDVD・ブルーレイディスクを製作し、東映が販売を行っています。

③テレビ事業
テレビ映画の製作を行っています。（アニメーション作品は、連結子会社である東映アニメーションが製作）

④コンテンツ事業
東映及び東映アニメーションが所有するコンテンツの映像版権に関する承諾などを行っています。

⑤その他
その他に、映像用映画などの輸出入や教育映像の製作配給などを東映が行っています。（連結子会社である東映エージェンシーが広告代理業を行い、東映シーエムがテレビコマーシャルの制作を担当）

〈作品一例〉
孤狼の血、相棒season20、仮面ライダーリバイス、樹海村など

■興行関連事業

直営劇場やシネマコンプレックスの経営を行っています。

〈施設一例〉
丸の内TOEI、渋谷TOEI、新宿バルト9など

■催事関連事業

東映グループが製作した作品に登場するキャラクターショーや文化祭時の企画・運営及び東映太秦映画村の運営を行っています。

〈作品一例〉
古代エジプト展、ムーミン・コミックス展、東映太秦映画村など

■観光不動産事業

賃貸施設の賃貸を行うとともにホテル及びゴルフ場の経営を行っています。

〈施設一例〉
渋谷東映プラザ、オズスタジオシティ、新宿三丁目イーストビルなど

東映の業績

次に、過去3年間における東映の売上高・営業利益（本業で稼いだ利益）を紹介します。

■売上高及び営業利益

ここでは東映の実績を基に、2019年〜2021年の売上高及び営業利益を作成しています。

＊各年度の決算書より就職エージェントneoが独自に作成

グループ企業を含めた連結ベースの売上高は、2021年に落ち込んでいます。背景には、コロナにおける影響が挙げられています。そこで売上向上に向け、DX推進による業務の効率化と新規展開を図っていくそうです。

東映のSWOT分析

以下にて、SWOT分析というフレームワークを活用して、東映の事業環境を分析していきましょう。

SWOT分析とは、競合や法律、市場トレンドといった自社を取り巻く外部環境と、自社の資産やブランド力、さらには価格や品質といった内部環境をプラス面、マイナス面にわけて分析する手法です。

この分析により、企業の置かれた状況を客観的に俯瞰して見ることができ、将来性のある企業かどうかを判断することが可能になります。

＊就職エージェントneoが独自で作成したSWOT分析になります

〈強み〉
・映像関連以外にも興行関連事業など多様な事業展開
・コンテンツタイトルの数が多い

〈弱み〉
・劇場用映画の興行成績が不安定

〈脅威〉
・コロナ禍での事業活動縮小による業績及び財政状態への影響

〈機会〉
・動画配信サービスなど、媒体の種類が多様化
・技術や機材の進化による新たな映像体験が可能になる（4Kなど）

企業研究をしっかり行っている学生でも、SWOT分析まできちんと行えている学生は多くいません。

そのため上記の分析内容を自分なりに理解し、志望動機や逆質問などで活用できると、他学生と差別化が出来る可能性があるでしょう。

東映が求める人物像

東映が提示している企業理念は「全世界で人々に愛されるエンタテイメントの創造発信」です。

代表メッセージでは「自らつくること。それが東映のプライド。」という言葉とともに「作品づくりにルールブックはありません。失敗は当たり前、失敗上等です。うまくいかないことからも学び、自らの力にしていくこと。その先に本当のおもしろさが待っています」という言葉が綴られていました。

これらを基に選考の中で、失敗から学んだことや挑戦をしたこと、柔軟な発想で行動した経験などをアピールすると良いかもしれません。

東映の本選考対策

東映では、過去の情報によると下記の選考フローが組まれています。最新の情報では選考フローが変わる恐れもあるので、予めご了承ください。

以下で実際に東映のESと面接で問われた内容を紹介していきます。本選考対策として、ぜひ活用下さい。

エントリーシート（ES）

東映のエントリーシートでは、志望動機や発想力などを問われることが多いようです。

下記では、2020〜2021年に東映の選考を受けた人の志望動機を紹介します。質問例などを見ながら、自分であればどのような回答をするか考えてみましょう。

※就活サイト「unistyle」に記載されている原文を引用

→【】を使い、強調をしている内容が分かりやすく熱意などを伝えたい場合には有効になるかもしれません。しかし冒頭では、結論を書くようにすると良いでしょう。

→ストーリーに起承転結があり、かつ1文ごとの長さが短く、とても読みやすい文章です。さらに実体験だと思われる内容も盛り込まれているので、あなたがどんな人なのかがイメージしやすく面白い文章だと感じました。

→項目ごとにわかりやすく区切られていて、読みやすいです。他にもただ趣味などを羅列するのではなく、根拠や体験談などを記載してあるため、人となりが見えてくる文章となっています。

面接

次に、東映の1次～最終面接において、どのような質問をされるのかを紹介します。人によっては、質問の内容が異なることもあるので、参考程度に見ておきましょう。

■過去問

年次によって質問内容が異なってくる場合もあるので、選考前は最新の情報を各サイトから確認して情報収集しておいてください。

東映の財務状況

ここでは、東映の財務状況を「会社の安定性を図る指標」「会社の成長性を図る指標」の2つの観点から説明していきます。

”安定性”を図る指標

まずは、会社の安定性を図る指標である「流動比率」について紹介します。

h4東映の流動比率

「流動比率」とは会社の安全性を測る代表的な指標です。自己資本比率とは異なり、短期的観点から企業の安定性を判断でき、以下の公式により流動比率を算出することができます。

　　　　　　　　　　　　　　「流動比率＝流動資産÷流動負債×100」

ここでは東映の2020年の流動比率を紹介します。

　　　　　　　　　　　流動比率＝106,571÷46,727×100％＝228％

＊東映の財務諸表（貸借対照表）の流動資産合計と流動負債合計より就職エージェントneoが独自に計算

流動資産は原則として1年以内に現金化できる資産を表し、流動負債は1年間以内に返済可能な金銭債権のことを表します。

この流動比率を計算することで、会社にすぐ現金化できる資産がどれぐらいあるかがわかるのです。また、流動比率が120％の会社であれば安全であると言われています。

つまり、上記の数字を見ると東映は現段階では安全と言えるでしょう。

ちなみに流動比率はあくまで簡易的に会社の安定性を判断する指標であるため、今後含め、流動比率が低いからといって東映が破産することを示唆するものではありません。

”成長性”を図る指標

続いて、会社の成長性を図る指標である「売上高」「純利益」「純利益率」について紹介します。

上記の表は、東映の直近3年の売上高・純利益・純利益率を表したものです。

ちなみに純利益とは、法人税など企業が支払うべき費用を差し引き、最終的に会社に残ったお金のことを指します。

東映では、売上高と純利益が2021年に鈍化しております。今後、回復に向けてDX推進による業務の効率化と新規展開を図り、売上含め会社の成長を目指していくようです。

まとめ

本記事では、東映の企業研究に役立つ情報を紹介してきましたが、いかがでしたでしょうか？

企業研究は内定獲得をするための重要な要素の1つですが、ただ情報を見るだけでは内定を獲得することはできません。

ぜひ本記事を参考にして、東映への理解を深め、内定までの一歩を踏み出して下さい。

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