【2024年最新】5分でわかる！キリンホールディングスの企業研究｜選考フロー・内定者の志望動機を紹介
●キリンホールディングスは、豪州最大手の健康食品メーカー「ブラックモアズ」を買収し、さらなるグローバル展開及びサイエンスヘルス領域の拡大が期待されている
●キリンホールディングスの業績は、売上高、営業利益ともに前年度から増加している
●キリンホールディングスの求める人物像は“「熱意・誠意・多様性」を共通の価値観として、リーダーシップを発揮し、成長・発展し続けられる人財”
「キリンホールディングスの強み・弱みは？」「どのような選考対策をすればいいの？」「会社の安定性や成長性はどうなの？」などと考えていませんか？
本記事ではキリンホールディングスの事業内容や会社の強み・弱みなど、企業研究に役立つ情報を紹介していきます。
他にも内定を獲得するために知っておくべき”過去の選考情報”なども紹介しているので、企業研究に自信が持てない人や選考に不安を抱えている人は、ぜひ確認してみてください。
飲料業界のホットニュース
近年、飲料業界では環境問題への意識の高まり、再編の加速化といった話題が取り上げられています。
環境問題への意識の高まり
2015年に制定された「持続可能な開発目標 (SDGs)」の一つに「海洋環境保全」が含まれていることから、飲料業界では、様々な環境保全の取り組みが進められています。
こうした状況下でキリンホールディングスは「キリングループ環境ビジョン2050」を掲げ、生物資源・水資源・容器包装・気候変動の4つの分野に分けて環境保護に取り組んでいます。
中でも、資源を減らす”ネガティブインパクト”を最小化することだけではなく、資源を増やす”ポジティブインパクト”にまでアプローチしている点がキリングループ環境ビジョン2050の特徴です。例えば、再生可能エネルギー電源を増やしていくことや、ケミカルリサイクルの商業化技術開発に取り組むことで「プラスチックが循環し続ける社会」の実現を目指すなど、「追加性」にこだわった取り組みを行っています。
参照元：キリンホールディングス｜キリングループ環境ビジョン2050
再編の加速化
近年、人口減少に伴う国内消費・需要の減少が懸念されており、飲料業界では業界内での再編が加速しています。
例えば、2017年4月には、コカ・コーライーストジャパンとコカ・コーラウエストが経営統合し、コカ・コーラボトラーズジャパンが発足されました。また、2021年5月には、ヤクルトとポッカサッポロが業務提携契約を締結しています。
こうした状況下で、キリンホールディングスでは、2021年にヘルスサイエンス領域の成長をより加速させることを目的としたヘルスサイエンス事業の体制再編が行われました。通信販売事業を行う協和発酵バイオのコンシューマープロダクト事業部をキリンホールディングスに事業譲渡したことによって、通信販売事業における効率的なマーケティング活動の推進や、健康・機能系商品の販売機会が拡大されると期待されています。
また、2023年4月にはオーストラリアの健康食品メーカー「ブラックモアズ」の全株式を1700億円で取得することを発表しました。アジアや豪州で事業展開をしているブラックモアズの買収を通じて、グローバルでの規模拡大を目指します。
参照元:
キリンホールディングス｜キリングループ ヘルスサイエンス事業の体制再編について
キリンホールディングス｜豪州の健康食品会(ナチュラル・ヘルス)会社のBlackmores Limited社の株式取得(子会社化)に向けた契約の締結に関するお知らせ
飲料業界のビジネスモデルなどさらに知見を広げたい方は以下の記事を参考にしてみてください。
データで見るキリンホールディングスの企業研究
ここでは、企業研究で見るべき事業内容や業績について紹介します。さらにSWOT分析という企業研究を深堀りする際に役立つ分析方法についても紹介するので、見てみましょう。
キリンホールディングスの企業概要
まずはキリンホールディングスの企業概要について紹介します。企業選びをする手段の1つとしてぜひご活用ください。
設立年月日：1907年2月23日
資本金：102,045,793,357円（2022年12月31日時点）
代表者：代表取締役社長 磯崎 功典（いそざき よしのり）
従業員数：30,538人（2022年12月31日時点）
平均年齢：42.49歳（提出会社）（2022年12月31日時点）
平均勤続年数：15.0年（提出会社）（2022年3月31日時点）
平均年間給与：9,426,260円（提出会社）（2022年3月31日時点）
福利厚生：年次有給休暇、弔辞休暇、産前休業、産後休業、育児休業、短時間勤務制度、所定外労働の免除、キャリア・リターン制度、転勤回避措置、在宅勤務制度など
参照元：
キリンホールディングス｜会社概要
キリンホールディングズ｜有価証券報告書
キリンホールディングスの事業内容
キリンホールディングスは、食領域・ヘルスサイエンス領域・医領域 ※ の3つに分けて事業を展開しています。
以下ではそれぞれの事業について紹介します。
※キリンホールディングス公式HPにて”領域”という言葉が用いられているため、本記事でも領域と表記しています。
食領域
食領域はさらに酒類と飲料の2つに分けられます。
酒類では、麒麟麦酒(連結子会社)を中心にビール・発泡酒・洋酒や新ジャンル製品の製造・販売を行っています。1990年に誕生してから国内外で30年以上愛されている「一番搾り」や、チューハイを変えるチューハイを合言葉においしさと品質にこだわった「氷結」などが代表的な商品です。
飲料では、キリンビバレッジ(連結子会社)を中心に、日本国内における清涼飲料の製造・販売を行っています。キリングループを代表する商品の一つである「午後の紅茶」は、1986年に日本初のペットボトル入りの本格紅茶として販売が開始されました。
商品例：一番搾り、本麒麟、SPRING VALLEY、氷結、午後の紅茶、生茶、キリンレモン
ヘルスサイエンス領域
ヘルスサイエンス領域では、協和キリンを中心として、キリングループの長年の研究を通して発見された独自素材を活用し、様々な医薬品の製造・販売を行っています。
ヘルスサイエンス領域の人気商品である「iMUSE(イミューズ)」は、2017年にキリン・小岩井乳業・協和発酵バイオの3社共同で立ち上げられたブランドです。飲料・ヨーグルトからサプリメントまで、人々の生活シーンに合うよう様々なラインアップが用意されています。
商品例：キリンiMUSE免疫ケアウォーター、小岩井iMUSEヨーグルト低脂肪、キリン iMUSE 免疫ケアサプリメント、オルニュート
医領域
医領域では、抗体技術を核とした最先端バイオテクノロジーを駆使する医薬品の研究開発を行っています。キリングループでは、祖業であるビール事業で培った微生物・細胞の知見にバイオテクノロジーを組み合わせ、1980年代に医薬品の研究開発を始めました。
2023年現在、医領域はグループの主要事業にまで発展しており、今後はバイオ医薬品を中心としたグローバルな事業展開が期待されています。
参照元：キリンホールディングス｜事業領域
キリンホールディングスの業績
次に、過去3年間におけるキリンホールディングスの売上高・営業利益（本業で稼いだ利益）を紹介します。
キリンホールディングスの売上高および経常利益
以下は、キリンホールディングスの売上高と経常利益をまとめたグラフです。
売上高とは、営業活動として商品やサービスを提供した際に、対価として受け取った販売額のことを指します。
そして営業利益とは、販売した商品の「売上高」から「売上にかかったコスト」を差し引いた残りのもののことを指します。営業利益が大きいほど優良企業だとされています。
キリンホールディングスの売上高と営業利益は、新型コロナウイルスの感染拡大により2021年度に一度減少したものの、2022年度には2020年度を上回るまでに回復しました。
2022年度の売上内訳を見てみると、国内飲料などは減益となりましたが、オセアニア酒類事業や医薬事業が増益となったため、全体では大幅に増加しています。
今後は、国内の競争環境が厳しさを増していることを踏まえて、より付加価値の高い商品・サービスの提供に力を入れていくと考えられます。
参照元：
キリンホールディングズ｜有価証券報告書
キリンホールディングス｜連結損益計算書
キリンホールディングスのSWOT分析
以下にて、SWOT分析というフレームワークを活用して、キリンホールディングスの事業環境を分析していきましょう。
SWOT分析とは、競合や法律、市場トレンドといった自社を取り巻く外部環境と、自社の資産やブランド力、さらには価格や品質といった内部環境をプラス面、マイナス面にわけて分析する手法です。
この分析により、企業の置かれた状況を客観的に俯瞰して見ることができ、将来性のある企業かどうかを判断することが可能になります。
・国内での強いブランド力
・発酵・バイオテクノロジー、パッケージング、エンジニアリングに対する高い技術力
【弱み】
・グループの基盤でもある国内飲料事業の収益が減少傾向にある
【機会】
・健康意識の高まり
【脅威】
・主な事業展開市場である日本、豪州が共に成熟市場
・国内の競争環境が激化
・アルコール規制や砂糖税導⼊圧⼒が⾼まっている
・原材料価格・燃料価格の高騰に影響を受けやすい
＊就職エージェントneoが独自で作成したSWOT分析になります
企業研究をしっかり行っている学生でも、SWOT分析まできちんと行えている学生は多くいません。
そのため上記の分析内容を自分なりに理解し、志望動機や逆質問などで活用できると、他学生と差別化が出来る可能性があるでしょう。
キリンホールディングスが求める人物像
キリンホールディングスの求める人物像は、キリンホールディングスの採用サイトにて以下のとおりに紹介されています。
「熱意・誠意・多様性」を共通の価値観として、リーダーシップを発揮し、成長・発展し続けられる人財
キリンホールディングス｜採用ポータルサイト 求める人材像
キリンホールディングスには全ての社員が持つべき価値観として、「熱意」「誠意」「多様性」の3つがあります。
熱意とは、自由な発想を持ち、自ら進んで新しい価値をお客様・社会に提案することへの意志のことです。また、誠意とは、ステークホルダーの皆様のおかげでグループが存在していることに対しての感謝・謙虚な気持ちを意味します。そして、多様性とは、個々の価値観や視点の違いを認め合い、尊重する気持ちのことだと説明されています。
また、採用サイトでは、「強い志と主体性を持った、『人の力』」がキリンの原動力だと説明されています。
このことから、キリンホールディングスでは上記3つの価値観を持っていることを前提としたうえで、リーダーシップを発揮し、成長し続けられる人材が求められていると言えるでしょう。
参照：キリンホールディングス｜採用ポータルサイト 求める人材像
キリンホールディングスの選考対策
ここでは、キリンホールディングスの選考対策について紹介していきます。
キリンホールディングスの本選考対策
過去の情報によるとキリンホールディングスでは、下記の選考フローが組まれています。最新の情報では選考フローが変更されている恐れもありますので、予めご了承ください。
「ES・動画・Webテスト→一次面接→二次面接→社員面談→最終面接」
以下で実際にキリンホールディングスのESと面接で問われた内容と過去の内定者の回答を紹介していきます。本選考対策として、ぜひご活用ください。
エントリーシート（ES）
キリンホールディングスのエントリーシートでは、ガクチカや入社後にチャレンジしたいことを質問されることが多いそうです。本記事では、キリンホールディングス内定者の志望動機をご紹介します。
→一文を短く区切ることで、内容量の多い文章でも読みやすく理解しやすい内容となっています。また、課題と行動が具体的に記載されており文章に説得力があります。
参照元：ユニスタイル|キリンホールディングス 本選考ES(営業職)
→結論・そう考える理由・入社後の具体的な行動が述べられており、入社後のビジョンの明確さが表されています。「入社後のビジョンが明確＝志望度が高い採用担当者側も働くイメージがしやすい」とプラスの評価に繋げることもできるため、「入社後にしたいこと」などの設問に対しては、なるべく具体的に述べるようにしましょう。
参照元：ユニスタイル|キリンホールディングス 本選考ES(営業職)
→キリンホールディングスが掲げる「誠意」という価値観を自分も持っている、ということがアピールされた内容になっています。企業が求める人物像を意識してESを書くことで、相性の良さや志望度の高さをアピールすることができます。
参照元：ユニスタイル｜キリンホールディングス 本選考ES（総合職）
Webテスト
キリンホールディングスでは、ES・動画を提出するのと同じタイミングで、Webテスト（言語・非言語・適性検査）が課されます。WebテストはTG-WEBで言語・非言語・適性検査合わせて1時間程度で行われます。
面接
下記にて、キリンホールディングスの各面接においてどのような質問があるのかについて紹介します。人によっては、質問の内容が異なることもあるので、参考程度に見ておきましょう。
以下では過去に面接でされた質問を紹介していきます。
・選考状況
・学生時代に力を入れた事
・ESに記載した内容についての深堀
・研究内容について
・他のビールメーカーではなく、なぜキリンなのか
・営業として、キリンをどのように成長させていきたいか
・インターンシップの感想
・逆質問 など
年次によって質問内容が異なってくる場合もあるので、選考前は最新の情報を各サイトから確認して情報収集しておいてください。
キリンホールディングスの財務状況
ここでは、キリンホールディングスの財務状況を「会社の安定性を図る指標」「会社の成長性を図る指標」の2つの観点から説明していきます。
“安定性”を測る指標
まずは、会社の安定性を図る指標である「流動比率」について紹介します。
「流動比率」とは会社の安全性を測る代表的な指標です。自己資本比率とは異なり、短期的観点から企業の安定性を判断できます。以下の公式により流動比率の算出が可能です。
「流動比率＝流動資産÷流動負債×100」
キリンホールディングスの流動比率は以下のようになりました。
流動比率＝301,629÷533,802×100％＝57％
流動資産は原則として1年以内に現金化できる資産を表し、流動負債は1年間以内に返済可能な金銭債権のことを表します。
この流動比率を計算することで会社にどれだけすぐに現金化できる資産があるかがわかり、流動比率が120％の会社であれば安全であると言われています。
ちなみに流動比率はあくまで簡易的に会社の安定性を判断する指標であるため、流動比率が低いからといってキリンホールディングスが破産することを示唆するものではありません。
“成長性”を測る指標
続いて、会社の成長性を図る指標である「売上高」「純利益」「純利益率」について紹介します。
上記の表はキリンホールディングスの直近3年の売上高・純利益・純利益率を表したものです。
ちなみに純利益とは、法人税など企業が支払うべき費用を差し引き、最終的に会社に残ったお金のことを指します。
売上高は2021年に一度減少したものの、2022年にはコロナ禍以前を超えるまでに増加しました。ただ、純利益についてはコロナ禍以前まで回復していません。
今後は、燃料・原料の高騰を価格改定で補いつつ、事業のさらなるグローバル展開に力を入れていくことが予想されます。
まとめ
本記事では、キリンホールディングスの企業研究に役立つ情報を紹介してきましたが、いかがでしょうか。
企業研究は内定獲得をするための重要な要素の1つですが、ただ情報を見るだけでは内定を獲得することはできません。
ぜひ本記事を参考にし、キリンホールディングスへの理解を深め、内定までの一歩を踏み出してください。
就職エージェントneoを活用して就活をしよう！
- 「自分に合う企業の探し方が分からない…」
- 「志望企業に合わせた志望動機の作り方がわからない…」
- 「全然面接に通過できない…」
このように悩んでいる方は是非「就職エージェントneo」をご活用ください！
就職エージェントneoでは、専任のアドバイザーによる個別面談を通して、あなたの就活状況や適性を把握することから始まります。そのため、あなたに合ったアドバイスや希望・適正に合った企業の求人情報のご紹介が可能です。
また、就職エージェントneoのサービスは完全無料でご利用いただけます。そのため「就職エージェントneo」を有効活用し、納得のいく内定を目指しましょう！
