【業界研究】商社業界の動向5選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

”商社”という業界に対して「給料が高くて安定している業界」「世界を股にかけて仕事が出来る」など華やかなイメージを持っている方は多いのではないでしょうか。

実際、商社では「ラーメンから航空機まで」という言葉があるように、世界のあらゆるモノを商材としてビジネスを行います。

本記事では、”商社業界”の動向や仕組み、キャリア、志望動機、自己PRの書き方についてわかりやすく解説していきます。

また合わせて商社業界の売上や利益、年収、従業員数、勤続年数をランキングで紹介しています。これらのデータは、ビジネス規模や働きやすさ等を知ることができる指標ともなりうるため、ぜひ確認してください。

商社とは？

商社とは、主に他企業で作られた製品およびサービスを、買いたい相手に「仲介して販売する業務」を中心とした業態の企業を指します。

最終的に商品やサービスが消費者の手に届くには、原料→製品→販売と様々な工程を通る必要があるので、商社ではこれらを総合的にサポートしていきます。

総合商社と専門商社の違いとは？

商社は業種で言えば卸売業ですが、そこからさらに2種類に分類されます。

この種類によって事業内容や範囲、企業の特徴などが異なります。以下にてそれぞれの違いについて確認してください。

①総合商社

総合商社は、幅広い産業分野で、原料や加工品、サービスなどあらゆる商材を扱って、国内外問わず売りたい相手と買いたい相手を結び付け、取引の仲介をしています。

また、事業や商材を売り出すために、販売チャネルの開拓や新たな物流ネットワークづくりを行い、金融・保険機能を果たしつつ、国際的なプロジェクトも手がけています。

例えば電力や交通などのインフラ事業やそれに関連する取引を手がけるのも総合商社の仕事です。

このような欧米には存在しない日本独特の業態であり、海外においても「Sogo Shosha」と呼ばれています。

現在、総合商社と呼ばれている代表的な企業である「三菱商事・伊藤忠商事・丸紅・三井物産・住友商事・豊田通商・双日」は、まとめて7大商社と呼ばれています。

この7大商社のうち、更に事業規模が大きい伊藤忠商事・三菱商事・三井物産・住友商事・丸紅をピックアップして5大商社とすることもあります。

②専門商社

専門商社は、繊維や鉄鋼、自動車部品、日用品など、特定の分野に特化し、専門的なノウハウや独自の強みを持った事業展開をしています。

これら専門商社は「特定の商材や分野において50%以上の売上を占める商社」と定義されています。

特定の商品に特化することで、独自のノウハウやメーカー・取引先との強固な関係性を築けるのが大きな強みです。

しかし専門商社だからといって扱う商品が必ずしも1種類というわけではありません。

企業によっては複数の商品を扱っていることもあるため、メイン商材だけでなく、他にどのような商品を扱っているのかも把握しておきましょう。

商社業界のビジネスモデル

商社の特徴は、情報収集力によるマーケット分析やリスクマネジメント、豊富な資金力によるビジネスサポート、グローバルな物流網や販路の構築などにあります。

商社では、上記のような強みを生かして収益の柱となる「トレーディング」と「事業投資」を行っています。それぞれについて以下にて説明します。

トレーディングとは？

トレーディングの主な業務は、商社の持つネットワークを用いて、中間業者として他の事業会社の商品・サービスの需要・供給をマッチングすることです。

そしてマッチングをした際に発生する仲介手数料と売値と買値の差額分がトレーディングの収益となります。

例えば自動車メーカーが製品である自動車を製造するためには、原料の鉄鋼が必要になります｡この場合、鉄鋼の売り手である「鉄鋼メーカー」と、買い手である「自動車メーカー」の間を取り持ち、貿易を成立させることが商社の役割です。

総合商社はこのトレーディングを川上（原料）⇔川中（製品）⇔川下（販売）に渡って行っており、サプライチェーン全体をカバーしています。

事業投資とは？

事業投資とは、他社のさまざまな事業に、商社が保有する経営資源（ヒト・モノ・カネ・情報）を投資・もしくは買収をし、投資先企業が利益を上げるとその分リターンを得るビジネスのことです。

投資というと、一般的には企業の株式を取得する「カネ」の部分が目立ちます。しかし商社の事業投資は、人員の派遣や国内外に広がるネットワークを生かした情報提供や経営ノウハウなど、投資先企業を多面的にサポートすることができます。

また主に総合商社は上述した川上・川中・川下とそれぞれの企業に多く投資をしており、トレーディングビジネスと合わせてバリューチェーン（※1）を構築しています。

（※1）『バリューチェーン（Value Chain）』とは？
バリューチェーンとは元々、アメリカの高名な経営学者で、ハーバード大学経営大学院教授のポーターが提唱した考え方です。原材料の調達に始まり、商品の製造・出荷・販売・サービスといったビジネスの流れを、「価値の連鎖」として分析し、各セクションを経て加わる価値に着目しています。

商社での職種

商社ではさまざまな仕事があり、職種は1つだけではありません。同じ商社業界に勤めている場合でも、職種が違えば仕事内容も違いますし、求められる能力も違います。

以下にて、商社での代表的な職種をご紹介します。

営業

商社の営業は、他業種の営業職のように自社の製品・サービスを売ることはもちろんですが、「売りたい企業」と「買いたい企業」を開拓し、それぞれを繋げるパイプとしての役割も求められます。

また繋げるだけでなく、適正な価格設定や仕入れ数量の調整、流通経路の確保などを調整します。

これらの業務は、さまざまな企業の担当者と関わりながら業務を進めて行く必要があるため、デスクワークよりも外回りが多く、会社にはほとんど戻らない場合も少なくありません。

そして、専門商社においての営業職は、製品の提案だけでなく、取引後の技術サポートから技術的な質問への対応、必要に応じた製品のカスタマイズ・設計まで携わります。

このような技術営業は、その製品の技術的な知識やスキルが求められるため、製造系部門である程度の経験を積む必要があります。

技術者としての知見やバックグラウンドがあって初めて、提案先にも効果的な営業活動が出来るようになります。

事業企画

事業企画は事業の立ち上げのための企画立案などをおこなう職種です。つまりどのような企業と取引をするのか、どのような分野に進出するのかを考えます。

また他企業への投資計画を立てるのも事業計画の仕事です。そのため時には取引先企業を運営するための企画立案、経営戦略にも携わるなど、企業の経営を支援するコンサルティングとしての役割を担うこともあります。

技術

技術職は、仕入れた商品に技術的な手を加えて独自の付加価値をつけたり、顧客の要望に適した商品やサービスを提供する職種です。

例えば、半導体のチップにプログラムを書き込んだり、自社で仕入れた金属製品に独自ノウハウを駆使した加工を施すなどして、技術的な問題を解決する力が求められます。

そのため、取り扱う製品についての専門的な知識や、開発に取り組んできた実績などが求められます。

営業事務・貿易事務

営業事務・貿易事務は、主に営業のサポートをおこなうのが仕事です。営業担当者に代わって電話の応対や書類作成などの業務を受け持ち、デスクワークを中心として働きます。

商社では国内だけではなく、海外の企業と取引をすることも多く、外国語の対応力が求められることも多くあります。

貿易事務においては、税関を通す際に必要な通関の手続きなどを行うため、幅広い知識が必要な職種と言えるでしょう。

通関手続きは、海外への輸出入を行う際に必須であることから、海外事業が多い企業であれば、営業事務と貿易事務がそれぞれ分けられている場合もあります。

商社業界の動向

以下にて商社業界の動向を5つ紹介していきます。

まず動向を学ぶ前に商社業界について数字で見てみましょう。

■総合商社

■専門商社

市場規模

2020年-2021年の総合商社業界の業界規模（主要対象企業8社の売上高の合計）は50兆7,955億円、専門商社業界の業界規模（主要対象企業241社の売上高の合計）は50兆3,870億円となっています。

2020年は記録的な原油安に加え、石炭や天然ガス、鉄鉱石などの資源価格が下落し、資源価格の影響を受けやすい総合商社業界にとっては厳しい1年となりました。

また新型コロナに伴う各国の出入国の制限により世界中のサプライチェーンが分断し、非資源分野でも減収を余儀なくされました。

一方、安定的な特定顧客に営業基盤を持つ専門商社業界では、総合商社業界と異なり比較的影響が少ないと言われています。

とはいえ取り扱う商品によって影響のばらつきがあり、資源価格の下落を受けた燃料・エネルギー関連や自動車関連部品などは、総合商社同様取引量が減少していますが、日用品などはテレワークの普及に伴い突然需要が急増しています。

資源分野から非資源分野へ

資源分野では、主に石油や天然ガスなどのエネルギー資源や、鉄鉱石などの金属資源を取り扱います。このような鉄やエネルギーは、国の根幹となる領域ということもあり、取引額も非常に大きいのが特徴です。

そのため今までの総合商社は、海外の資源ビジネスに大量に投資し、その資源を世界中に販売することで巨額の利益を上げてきました。

しかし資源分野の収益は資源価格の市況次第で大きく変動するため、収益がコントロールできないという危険な側面がありました。

というのも売り物である資源の価格が大暴落してしまったら、大きな痛手をこうむることになります。

実際、2016年に起きた「資源の急激な値崩れ」により、収益における資源分野の割合が高い三井物産と三菱商事が創業以来の赤字を出しました。

上記を受け現在、商社業界全体が「非資源分野への注力」を掲げています。

非資源分野とは資源分野に含まれない事業のことを指しており、様々な商材があります。特に有名なものを挙げると、食料品や機械、住宅、繊維、情報通信事業などです。

例えば伊藤忠商事は、繊維や食品、機械などの非資源分野（※1）に圧倒的な強みを持っており、資源割合を3割程度に抑え「非資源商社No.1」の地位を築いています。

（※1）伊藤忠商事の非資源分野の代表例

繊維：国内最大手のジーンズメーカー「エドウイングループ」の子会社化
食品：アメリカの成果物大手「ドール・フード・カンパニー」の買収
小売：コンビニ大手「ユニー・ファミリーマートホールディングス」との経営統合
機械：外車ディーラー「ヤナセ（ベンツ・アウディ・BMWなどを取り扱う）」の子会社化

事業投資から事業経営へ

近年総合商社は、事業投資のみだけでなく事業経営まで力を入れ始めています。事業経営とは投資先である企業に「経営者」として人を派遣し、投資先のオペレーションを回していくことを指します。

代表的な例として、三菱商事はローソンを、伊藤忠商事はファミリーマートをそれぞれ経営しています。

各商社とも、この経営人材の輩出には力を入れており、特に三菱商事は、経営人材の育成に積極的に取り組む新たな人事制度などを盛り込んだ、中期経営戦略を発表しました。

また、住友商事も社内で「事業経営者養成塾」といったプログラムを開設しています。今後、各商社の経営人材育成に向けた取り組みはさらに発展していくでしょう。

参照元：三菱商事｜中期経営戦略2021
参照元：住友商事｜事業経営者養成塾

ECサイトの活用

コロナ禍によりEC市場の拡大に拍車がかかったことで、専門商社業界において新たにECサイトの立ち上げを検討している企業が増えているようです。

企業としてはECサイトを構築することで、専門商社ならではの多数の取り扱いアイテムを生かすことができるだけでなく、個人事業者や小口の新規取引先を増やすことができ、受注・取引を拡大させることに繋がります。

また取引先としても、いつでもどこでもサイト上で注文が可能になり利便性が向上するでしょう。

その他、コロナ禍とは関係なく、人的ミスやトラブルが起こりやすい電話やFAX注文などのアナログ業務をデジタル化することで業務効率を上げようと考え、ECサイトを構築する企業も多いようです。

M&A

専門商社の特徴は得意分野に特化した専門知識である一方、現在の日本の商社業界において、扱っている製品・サービスによっては国内市場だけではすでに飽和状態にあります。

その他にもECサイトの活況により、小売業者がメーカーと直接取引をする機会が多くなり、商社のトレーディングの需要が減少傾向です。

このような背景があり、事業拡大・新規顧客の獲得・ブランド力強化そして経営基盤の強化に向け、M&Aが活発に行われています。

M&Aを行い、自社の規模や領域を拡大することで、メーカーとの交渉力の強化・新製品開発の提案・積極的な海外展開などの実現性が高まるため、今後も業界再編の傾向は続くと考えられています。

商社業界の動向を知ることは選考を突破するために必要です。

そのため「志望業界についてもっと知りたい」「選考の通過率を上げたい」という方は、ぜひ就職エージェントneoを利用してみてください。

商社業界の志望動機の書き方

商社業界の志望動機を書く際は「どうして商社業界の中でも”商社”を選ぶのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。

「新興諸国の発展に直接的に関わる仕事をしたい」「特定の分野においてスペシャリストになりたい」など、様々な理由が考えられますが、どのような理由を伝える場合も商社業界でしか実現できないという点をしっかりとアピールしましょう。

また志望動機は、企業ごとの特徴や強みを把握した上で作成することを意識しましょう。商社業界の志望動機の例文を見てレベル感を掴みたい方は、以下の記事を参考にしてみてください。

商社業界でうける自己PRの書き方

自己PRの書き方について学ぶ前に、まずは商社業界の求める人物像を把握しておきましょう。

企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのかを知っておくことが重要です。

商社業界の求める人物像

”商社”は、幅広い商品を取り扱い、国の内外にわたり広範囲で取引市場を持つ業界です。

そのため求められる人材像としては、高いコミュニケーション能力を持ち笑顔が印象的であることが挙げられます。

というのも職種によって仕事内容は異なりますが、人と人、企業と企業を結び付けるパイプ役として働くことが求められます。つまりコミュニケーション能力が必要不可欠な仕事です。

また笑顔と愛嬌、さらに、優しさ・サービス精神・行動力・外見の良さなど、様々な人間的な魅力に溢れている人が求められるのです。

加えて、困難なことや思い通りに進まないことがあっても、状況を判断しながら自ら率先して動き、結果が出るまで諦めずにやり遂げることが出来る人、常識に捉われない柔軟な発想力のある人などが好まれる傾向にあります。

その他、特定分野に特化している専門商社の事業においては、扱っている事業内容に対して狭く深く理解する必要があり、なぜその商材を扱いたいのかを自分の言葉で説明できる人は好印象を与えることができるでしょう。

自己PRの基本的な書き方

自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。

(１)結論

自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。

最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。

そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。

（２）エピソード

長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。

ここではできるだけ具体的なエピソードを伝えるために、その出来事の中で生じた課題・目標や、その課題・目標に対してどのような行動をとったのかについてまで書くようにしましょう。

また企業は、課題・目標やそれ対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているため、なぜその課題・目標に取り組もうと思ったのか、なぜそのような行動をとったのかについて、しっかりと見つめ直しておいてください。

（３）結果・学んだこと

エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったかについても書きましょう。

結果を書く際は、定量的に表すことを意識してください。

例えば「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40％上げることができた」など数字を用いてアピールした方が相手に伝わりやすいです。

また、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。

面接官はその人の学びからも価値観や人柄を判断しています。価値観や人柄はその学生を採用するかどうかの大きなポイントとなるため、自分がどういった人なのか、いかにその企業に必要な人材であるのかをアピールするようにしましょう。

（４）入社後どう活躍できるか

企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせるのが大事です。

そこで自己PRをする際は、最後に今伝えてきた長所をどのように志望企業の業務に活かしていくかまで伝えるようにしてください。

そのためには企業が求める人物像を把握する必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。また下記で紹介している資格を取得し、即戦力としてアピールするのも良い手法でしょう。

商社業界ランキング

ここでは総合商社業界と専門商社業界のランキングを「業績」と「社内環境」に分けて紹介します。

業績ランキング

■総合商社

▶参照元：業界動向サーチ／総合商社業界の売上高ランキング(2020-21年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。（※2022年6月時点）

■専門商社

▶参照元：業界動向サーチ／専門商社業界の売上高ランキング(2020-21年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。また企業名にあるホールディングスを「HD」と省略しています。（※2022年6月時点）

売上については総合商社業界の1位が三菱商事、2位が伊藤忠商事、3位が三井物産、経常利益は1位が三井物産、2位が伊藤忠商事、3位が丸紅です。

専門商社業界の売上1位はメディパルHD、2位はアルフレッサ、3位は三菱食品、経常利益は1位がメディパルHD、2位がキヤノンマーケティングジャパン、3位が岩谷産業となっています。

売上や利益、利益率をチェックした方が良い2つの理由は、以下の2点です。

売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。

またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。

次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。

つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。

ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。

社内環境ランキング

■総合商社

▶参照元：業界動向サーチ／総合商社業界の平均年収ランキング(2020-21年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。（※2022年6月時点）

■専門商社

▶参照元：業界動向サーチ／専門商社業界の平均年収ランキング(2020-21年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。また企業名にあるホールディングスを「HD」と省略しています。（※2022年6月時点）

年収については総合商社業界の1位が三菱商事、2位が伊藤忠商事、3位が三井物産、勤続年数は1位が三菱商事、2位が三井物産、3位が住友商事です。

専門商社業界の年収1位はマクニカ・富士エレHD、2位は西本WismettacHD、3位は長瀬産業、勤続年数は1位がキヤノンマーケティングジャパン、2位がプロルート丸光、3位が大木ヘルスケアHDとなっています。

勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。

また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。

まとめ

本記事では商社業界について紹介してきましたがいかがでしたでしょうか？

商社は「ラーメンから航空機まで」という言葉があるように、世界のあらゆるモノを商材としてビジネスを行っており、扱う商材がそれぞれ企業によって異なります。

そのため、商社の選考を突破するためには業界だけでなく企業を理解することが必要不可欠です。

本記事を通し、商社業界の動向について理解ができた人は、あわせて企業研究もしっかりと行い選考に備えましょう。

また本記事で紹介した総合商社・専門商社業界の志望動機・自己PRを書く際のポイントもぜひ参考にしてみてください。

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