【企業研究】5分でわかるオープンハウス｜選考フロー・志望動機を紹介

「オープンハウスの強み・弱みは？」「どのような選考対策をすればいいの？」「会社の安定性や成長性はどうなの？」などと考えていませんか？

本記事ではオープンハウスの事業や会社の強み・弱みなど、企業研究に役立つ情報を紹介していきます。

他にも内定を獲得するために知っておくべき”過去の選考情報”なども紹介していくので、企業研究に自信が持てない人や選考に不安を抱えている人は、確認してみてください。

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不動産、建設・住宅業界のホットニュース

国内では、不動産、建設・住宅業界において人口減少による市場の縮小や省エネ住宅などが近年注目されています。

以下では市場の縮小と省エネ住宅について紹介していきます。

海外進出

日本国内の人口減少により、住宅を購入する人が減り、不動産、建設・住宅業界の国内市場が縮小すると言われています。

その対策として不動産および建設・住宅業界の各社は、海外市場の開拓を進めています。

今後は国内だけでなく、海外での事業進出がカギとなってくるでしょう。

不動産業界における海外進出は、個人の顧客を対象とした住宅建設事業よりもマンション開発・賃貸や土地開発といったディベロップメント事業がメインとなっています。

ディベロップメント事業と一口に言っても大きく土地開発と不動産投資に分けることができます。

土地開発でいえば、人口増加の見込める東南アジアといった地域での商業施設の展開やリゾート開発などが行われています。また、ZORC（※）によって活発になった不動産投資の波に乗ってマンションやオフィス物件などの開発・賃貸などを行っています。

オープンハウスも海外市場の開拓としてアメリカ不動産事業を行っています。

（※）ZORCとはZillow Group、Opendoor、Redfin、Compssの頭文字を取ったアメリカの不動産テックの代表的な大手4企業のことです。不動産版GAFAとも言われています。

省エネ住宅

2014年4月に閣議決定した「エネルギー基本計画」や脱炭素社会の推進によって省エネ住宅が注目されています。

省エネ住宅への注目によってZehが普及し始めています。Zehとは、Zero Energy Houseの略で家庭で使う電力を自家発電自家消費することで1年間で消費する住宅のエネルギー量が実質的にゼロ以下となる住宅のことです。

こうしたZehは、国が推奨していることもあってか今後さらに普及していくとされています。

不動産業界について知りたい方は、下記の業界研究記事を参考にしてみてください。

関連記事：【業界研究】不動産業界の動向7選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

データで見るオープンハウスの企業研究

ここでは、企業研究で見るべき事業内容や業績について紹介します。さらにSWOT分析という企業研究を深堀りする際に役立つ分析方法についても紹介するので、見てみましょう。

オープンハウスの企業概要

オープンハウスはオープンハウスグループの抱えるグループ企業のうちの1つです。

今回はグループ企業の1つであるオープンハウスについて紹介していきます。

以下の企業概要に関する情報を参考に企業選択をする手段の1つとしてご利用ください。

※本記事では、一部オープンハウスグループの情報を用いている箇所用いている箇所がございます。

参照元：
・オープンハウス　会社概要
・オープンハウスホールディングス　有価証券報告書2021
・オープンハウスホールディングス　有価証券報告書2020

オープンハウスグループの事業内容

オープンハウスはオープンハウスグループの子会社です。今回の事業内容に関しては仲介を行っているオープンハウスのみだけではなく、オープンハウスグループを取り上げています。

オープンハウスグループは大きく分けて4つの事業を抱えています。それは、戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業、その他事業です。

以下では主軸となっている4つの事業について紹介していきます。

戸建関連事業

都心かつ駅近の土地に注目し、「狭小地の3階建て」というコンセプトのもと戸建住宅を提供しています。東京23区や横浜市、川崎市だけでなく、さいたま市や名古屋市などにも進出しています。

特徴は、オープンハウスグループで、仲介から用地の仕入、建設までの全ての機能を兼ね備えた製販一体の事業運営を行っていることです。

マンション事業

マンション事業はオープンハウス・ディベロップメントが新築マンションの開発及び分譲を行っています。

この事業は、東京圏、名古屋圏及び福岡圏の都心部を中心として利便性の高い貴重な立地において、顧客のあらゆるニーズに答えて様々なタイプのマンションを提供しているのが特徴です。

収益不動産事業

オープンハウスグループの不動産収益事業は、オープンハウス・リアルエステート、オープンハウス・ディベロップメント、オープンハウス・アーキテクトにて国内収益不動産等の取得・運用・販売等を行っています。また、該当する不動産を投資用不動産として個人富裕層及び事業会社等に販売しています。

具体的な事業内容は、マンションやオフィスビル、商業ビルなどを1棟丸ごと仕入れ、リノベーションを施したり、稼働率を上げたりする事で投資用不動産として再流通させることです。

その他事業

戸建関連事業、マンション事業、収益不動産事業以外にも金融サービス事業やアメリカ不動産事業などを展開しています。

金融サービス事業では、個人の顧客に向けた住宅関連ローンに関する事業などを展開し、アメリカ不動産事業では、独自のサービスを駆使してアメリカ不動産を投資用不動産としてサービスを提供しています。

オープンハウスの業績

次に、過去3年間におけるオープンハウスの売上高・営業利益（本業で稼いだ利益）を紹介します。

オープンハウスの売上高および営業利益

ここではオープンハウスの実績を基に、2019年〜2021年の売上高及び営業利益を作成しています。

売上高とは、営業活動として商品やサービスを提供した際に、対価として受け取った販売額のことを指します。

営業利益とは、販売した商品の「売上高」から「売上にかかったコスト」を差し引いた残りのもののことを指します。営業利益が大きいほど優良企業だとされています。

＊各年度の決算書より就職エージェントneoが独自に作成

金融緩和政策の継続を背景として投資用不動産に対する底堅い需要が想定されたり、新しい生活様式のもと個室やワークスペースの確保が容易な戸建に対する関心が高まったりし結果、営業利益が増加傾向にあります。

参照元：
・オープンハウスホールディングス　有価証券報告書2021
・オープンハウスホールディングス　有価証券報告書2020

オープンハウスのSWOT分析

以下にて、SWOT分析というフレームワークを活用して、オープンハウスの事業環境を分析していきましょう。

SWOT分析とは、競合や法律、市場トレンドといった自社を取り巻く外部環境と、自社の資産やブランド力、さらには価格や品質といった内部環境をプラス面、マイナス面にわけて分析する手法です。

この分析により、企業の置かれた状況を客観的に俯瞰して見ることができ、将来性のある企業かどうかを判断することが可能になります。

企業研究をしっかり行っている学生でも、SWOT分析まできちんと行えている学生は多くいません。

そのため上記の分析内容を自分なりに理解し、志望動機や逆質問などで活用できると、他学生と差別化が出来る可能性があるでしょう。

オープンハウスの本選考対策

ここでは、オープンハウス選考対策について紹介していきます。

過去の情報によるとオープンハウスでは、下記の選考フローが組まれています。最新の情報では選考フローが変更されている恐れもありますので、予めご了承ください。

「会社説明会→一次面接→webテスト→面接複数回→最終面接→内々定」

履歴書の提出はあるようですが、選考フローでESが必要ない点が特徴的です。

以下で実際にオープンハウスのESと面接で問われた内容を紹介していきます。本選考対策として、ぜひご活用ください。

会社説明会

オープンハウスの選考では最初に会社説明会を受ける必要があります。

会社説明会が終わってすぐに面接が実施される場合もあるので、送られてくる案内をきちんと確認してから参加するようにしましょう。

一次面接

一次面接はリクルーター面談であったり、集団面接であったり、個別面接であるなど人によって異なるようです。

これは、応募する媒体や紹介してもらったエージェント、選考を受ける時期などによって選考フローが異なってくるためだと考えられます。

しかし、選考形態が異なっていても聞かれることは似ているようです。以下では、その質問例について紹介しています。

筆記テスト

オープンハウスでは独自のwebテストが行われています。内容は、言語・非言語・性格診断のようです。

面接

面接はフランクな雰囲気よりも、緊張感のある雰囲気で行われることの方が多いようです。

そのため、きちんと自己分析や業界・企業研究などをし、覚悟をもったうえで受けるようにしましょう。

以下では選考を受けた学生へのアンケートを基にした質問例を紹介しています。

オープンハウスの財務状況

ここでは、オープンハウスの財務状況を「会社の安定性を図る指標」「会社の成長性を図る指標」の2つの観点から説明していきます。

”安定性”を図る指標

まずは、会社の安定性を図る指標である「流動比率」について紹介します。

オープンハウスの流動比率

「流動比率」とは会社の安全性を測る代表的な指標です。自己資本比率とは異なり、短期的観点から企業の安定性を判断できます。以下の公式により流動比率の算出が可能です。

　　　　　　　　　　　　　　「流動比率＝流動資産÷流動負債×100」

オープンハウスの流動比率は以下のようになりました。

　　　　　　　　　　　　　流動比率＝830,727÷256,237×100％＝324.2％

＊オープンハウスの財務諸表（貸借対照表）の流動資産合計と流動負債合計より就職エージェントneoが独自に計算

流動資産は原則として1年以内に現金化できる資産を表し、流動負債は1年間以内に返済可能な金銭債権のことを表します。

この流動比率を計算することで会社にどれだけすぐに現金化できる資産があるかがわかり、流動比率が120％の会社であれば安全であると言われています。

ちなみに流動比率はあくまで簡易的に会社の安定性を判断する指標であるため、流動比率が低いからといってオープンハウスが破産することを示唆するものではありません。

”成長性”を図る指標

続いて、会社の成長性を図る指標である「売上高」「純利益」「純利益率」について紹介します。

上記の表はオープンハウスの直近3年の売上高・純利益・純利益率を表したものです。

ちなみに純利益とは、法人税など企業が支払うべき費用を差し引き、最終的に会社に残ったお金のことを指します。

まとめ

本記事では、オープンハウスの企業研究に役立つ情報を紹介してきましたが、いかがでしょうか。

企業研究は内定獲得をするための重要な要素の1つですが、ただ情報を見るだけでは内定を獲得することはできません。

ぜひ本記事を参考にし、オープンハウスへの理解を深め、内定までの一歩を踏み出してください。

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