【業界研究】旅行業界の最新動向から今後の展望まで徹底解説！

旅行業界は、業務で国内外問わず様々な土地について調べたり、実際に行ったりすることができる業種であり、「旅行が好き」という理由で就職を目指している就活生も多いのではないでしょうか。

現在の旅行業界は、スマホ1つで予約が完結するデジタル化（DX）の加速や、環境に配慮したサステナブルな観光へのシフトなど、大きな変革期を迎えています。

そこで本記事では、旅行業界のしくみや最新動向を深掘りし、「旅行業界って将来性はどうなの？」「大手企業はどこ？」という人に向けて、業界の今後や大手企業などについてわかりやすく解説していきます。

また、本記事の最後で旅行業界の求める人物像を紹介していますので、旅行業界を志望している就活生は是非参考にしてみてください。

旅行業界とは？

旅行業界とは、［旅行したい人］に移動・宿泊・観光などの［サービスを企画・手配］し、快適で感動的な旅の体験を提供する業界のことです。

幅広い［観光産業（ツーリズム産業）］の中で、お客様と様々なサービス（航空・宿泊・エンタメなど）をつなぐパイプ役（流通）を担う、中核的な存在と言えます。

まずは、観光産業全体における旅行業界の立ち位置を見てみましょう。

観光産業は、主に以下の4つの要素が組み合わさって成り立っています。

【観光産業を支える主な4つの要素】

	主な業種	役割
観光資源	名所、自然環境、歴史的建造物、テーマパーク、イベントなど	旅の動機・きっかけになるもの
移動	運輸業（航空・鉄道・バス・船舶・タクシーなど）	観光客を目的地まで運ぶ
供給	宿泊業（ホテル・旅館など）、飲食業、小売業	旅の目的地で実際にサービスを提供する
流通	旅行業	上記3つの要素を組み合わせて商品として提供する

まず、「その土地へ行きたい」という理由やきっかけとなるものを［観光資源］と言います。

名所や自然環境、歴史的建造物、テーマパーク、お祭りなどのイベントといった、地域独自の魅力がコンテンツとなって観光客を惹きつけます。

次に、出発地から目的地まで安全・快適に人々を運ぶ役割を担うのが、［移動］です。航空・鉄道・バスなどの運輸業が、観光客の［足］となるインフラとして観光産業を支えています。

そして、ホテルでの宿泊やその土地での食事・アクティビティ・お土産の購入といった、目的地での直接体験を提供するのが［供給］です。

訪れた人々の満足度を左右する［おもてなし］の現場でもあり、宿泊業・飲食業・小売業などがその役割を担っています。

最後に、［観光資源］［移動］［供給］という別々の要素を組み合わせて、商品として消費者に届けるのが［流通］です。

旅行業界は、観光資源や供給、移動などの分野と連携して新たな価値を生み出す［つなぎ役］として、この［流通］の分野を支えています。

しかし、旅行業界と一言で言っても、様々なビジネスモデルや旅行商品があります。

「どんな職種で活躍したいか」「どんな企業で働きたいか」を具体的にイメージするためにも、まずは旅行業界の基本的な仕組み（ビジネスモデル）について詳しく見ていきましょう。

旅行業界の3つのビジネスモデル

旅行業界のビジネスモデルは、［誰が・どのように］企画・販売するのかという機能と、業務範囲を定めた［旅行業法］にもとづく登録種別によって、大きく3つに分類されます。

この法律（登録種別）によって、［海外旅行を扱えるか］［自社でツアーを企画できるか］といったビジネスの範囲が決まっているのが特徴です。

🔶旅行業者

自社でツアーを企画し、一般のお客様や企業に販売する、いわゆる［旅行会社］のことです。 交通機関や宿泊施設を組み合わせて［パッケージツアー］を作ったり、企業の出張や学校の修学旅行をトータルでコーディネートしたりします。

旅行業者が扱えるエリアや主催できるツアーの種類は、以下のような登録種別によって決まっています。

お客様と直接関わるため、きめ細やかなサポート力が求められます。自社ブランドで商品を販売するため、責任は重いですが、その分利益ややりがいも大きいのが特徴です。

🔶旅行業者代理業

特定の旅行業者（親元の会社）と契約し、その会社のパッケージツアーなどを代わりに販売する［代理店］のようなビジネスモデルです。

あくまで［販売代行］であるため、自社でツアーを企画したり、旅程管理の責任を負うことはありません。その分、お客様への［接客・販売］に専念できるのが特徴です。

収益の中心は販売手数料（コミッション）で、地域密着型の小規模な店舗が多い傾向にあります。 商品の中身を変えることはできないため、商品の魅力を分かりやすく伝え、お客様に選んでもらうための［提案力］や［説明力］が問われる仕事です。

🔶OTA（Online Travel Agent）

［OTA（Online Travel Agent）］とはオンライン専業の旅行会社のことで、インターネットを通じて航空券・宿泊施設・レンタカーなどの手配を代行するビジネスモデルです。

店舗を持たず、予約から決済までをWeb上で完結させるため、商品を安く提供できるのが最大の特徴です。また、24時間・多言語対応といった利便性の高さも強みです。

お客様自身がオンラインで検索・予約・変更までをおこなうため、自由に旅程を組む個人旅行や、［宿泊のみ］［航空券のみ］といったシンプルなサービスを求める層に人気があります。

収益源は、自社サイトに掲載する宿泊施設からの手数料や手配代行手数料です。 そのため、接客スキルよりも、使いやすいサイトを作る［システム開発力］や、Web上で集客するための［デジタルマーケティング力］が問われる、IT企業に近い側面を持っています。

旅行商品は、大きく分けて「3種類」ある

ここまで、旅行会社の［仕組み（ビジネスモデル）］について解説しました。 次は、実際にそこで扱われる［商品］について見ていきましょう。

旅行会社が提供する商品は、「誰が企画したか（会社か、顧客か）」「トラブル時の責任の所在」という観点から、以下の3つの形態に分類されます。

この分類は、収益源や業界の構造を理解する上で大切なポイントであり、「どんな企業で働きたいのか？」「どんな仕事をしたいのか？」という具体的な働き方を明確にするのに役に立ちます。

🔶募集型企画旅行

旅行会社が事前に［行き先・日程・内容・料金］を決め、参加者を募るスタイルです。一般的に［パッケージツアー］と呼ばれるのがこのタイプです。

航空券やホテルを大口で安く仕入れ、セットにして販売することで、会社として利益を出しやすいのが特徴です。

旅行会社が［主催者］としての責任（旅程保証など）を負うため、トラブル時の対応義務はありますが、その分、自社のアイデアを形にし、多くの人に楽しんでもらえる［企画力］が最も発揮される分野です。

🔶受注型企画旅行

法人・個人からの依頼を受けて、それぞれの要望に合わせて、ゼロからプランを作る［オーダーメイド］の旅行です。 代表的な例として、［学校の修学旅行］や企業の［社員旅行・研修］などが挙げられます。

これらは参加人数が多く、動く金額も大きいため、旅行会社の売上を支える重要な柱（BtoB事業）となっています。

ただ手配するだけでなく、「チームワークを高めたい」「歴史の学習を取り入れたい」といったお客様の目的を叶える提案が必要なため、画一的な販売をするOTAには真似できない領域です。 

そのため、お客様と信頼関係を築く［対面営業力］や［コンサルティング能力］が強く求められます。

🔶手配旅行

旅行者の依頼を受け、航空券や新幹線のチケット、ホテルなどを［単体］で手配する、いわゆる［予約の代行］です。

前の2つとは異なり、旅行会社はプランの企画や提案をおこないません。あくまで［お客様が決めたものを、代わりに取る］のが役割です。 そのため、旅行したい人が自分で検索して予約するOTA（楽天トラベルやExpedia等）は、この［手配旅行］がメインの商材となります。

手配が完了し、チケット等を渡した時点で会社の義務は終了します。そのため、現地でのトラブルや運休などは、原則としてお客様自身で対応する必要があります。

収益は数百円〜数千円の［手配手数料］が中心です。 単価が安いため、人を介さずにシステムで処理する［自動化・効率化］で数をこなすことが、ビジネス成功の鍵となります。

【2026年最新】旅行業界を含む観光産業の動向

旅行業界を含めた観光産業は、コロナ禍から単に回復するだけではなく新しい形へと進化を遂げています。経済波及効果が大きい分野でもあるため、少子高齢化・人口減少を見据え、国全体で観光産業の成長に力を入れています。

「旅行業界の現状はどうなっている？」「将来性はどうなのか？」という就活生に向けて、押さえておくべき最新動向を3つ解説します。

旅行者数・消費額ともに回復・増加している

コロナ禍のダメージを乗り越え、現在の観光市場はかつてない活況を見せています。 特に訪日外国人（インバウンド）は過去最高ペースで増加しており、旅行業界は単なる［回復］ではなく、新たな［成長フェーズ］に突入したと言えます。

以下では、旅行業界の好調ぶりを示す［旅行者数］と［消費額］の推移を解説していきます。

🔶訪日外国人旅行者数・消費額

コロナ禍で落ち込んでいた訪日旅行者数は、いまや過去最高レベルまで急増しています。

背景には、歴史的な［円安］の影響で、外国人にとって日本旅行が割安になっていることや、日本独自の文化・食事が世界的に注目されていることが挙げられます。

最も注目すべきは、旅行者の数だけでなく、［1人あたりの消費額］も大幅に増えている点です。 円安や物価上昇に加え、長期滞在者の増加や、富裕層による高付加価値な体験への出費が増えたことで、旅行会社にとっても［稼げる市場］へと進化しています。

2026年1月に発表された推定値では、2025年の訪日外国人旅行者数は年間で約4268万人となり、初めて4,000万人を超えました。

※上記グラフは、国土交通省観光庁／インバウンド消費動向調査（旧 訪日外国人消費動向調査）および日本政府観光局(JNTO)／訪日外客統計をもとに就職エージェントneoが作成（参照日：2026年1月）
※2025年の訪日外国人旅行者数は、2026年1月21日発表の日本政府観光局（JNTO）／報道発表による推定値
※2020～2022年は、新型コロナウィルス感染症拡大による渡航制限の影響で、一部調査が中止

🔶国内旅行者数・消費額

コロナ禍直後の［リベンジ消費］や旅行支援策によるブームが落ち着いた後も、国内旅行の需要は堅調に推移し続けています。 爆発的な急増こそありませんが、旅行者数は3年連続で増加し、2024年には消費額が過去最高水準を記録しました。

この背景には、物価上昇の影響もありますが、それ以上に人々の価値観が［モノ消費］から、旅行などの［コト消費（体験）］へシフトしたことが大きく影響しています。

「せっかく行くなら良い宿に泊まりたい」「そこでしかできない体験にお金をかけたい」という高付加価値な旅へのニーズが高まったことで、客単価が上昇し、市場を押し上げています。

※上記グラフは、国土交通省観光庁／旅行・観光消費動向調査　2024年 年間値（確報）をもとに就職エージェントneoが作成（参照日：2026年1月）

旅行業界が抱える課題

旅行需要が急回復し、市場が盛り上がる一方で、急激な変化に伴う［新たな課題］も浮き彫りになっています。

これらの課題を知ることは、単なるネガティブな情報の把握ではありません。 「企業が今後、何に力を入れて解決しようとしているか（成長戦略）」を深く理解するための重要な鍵となります。

業界研究のレベルを一歩上げるために、旅行業界が現在直面している［3つの課題］について確認しておきましょう。

🔶深刻な人手不足

急増するインバウンド需要に対し、宿泊施設やバス・航空、通訳ガイドなどの供給体制が追いついておらず、観光産業全体で人手不足が深刻化しています。

しかし、この状況は就活生にとってネガティブな話ばかりではありません。 企業側は、貴重な人材を確保・定着させるために、大手企業を中心に［初任給の引き上げ］や［年間休日の増加］など、労働環境の改善に取り組み始めています。（※1）

また、国としても人材確保・育成を目的として、企業の採用活動・業務効率化のための設備投資を支援するほか、外国人材の確保も積極的に進める方針を示しています（※2）。

※1参照元：日本経済新聞「サービス連合、賃上げ6%要求へ　産業間の格差を是正」
※2参照元：首相官邸ホームページ／観光立国推進閣僚会議（第２６回）配布資料
※2参照元：国土交通省／観光白書（令和7年版）「本文（第 III 部　令和７年度に講じようとする施策）」

🔶インバウンドの約7割が3大都市圏に集中

インバウンド需要が大幅に増加している一方、その約7割が東京・名古屋・大阪を中心とした3大都市圏（ゴールデンルート）に集中しています（※）。

その結果、都市部では、地域住民の生活環境悪化や観光資源への負荷（＝オーバーツーリズム）が起きる一方、地方には経済効果が行き渡らないという［二極化］が大きな課題となっています。

そのため、旅行業界では現在こうした課題の解決策として、都市部に集中する旅行者を地方へ誘導する［地方分散］や、地方ならではの体験を提供する［観光地作り］などの取り組みをおこなっています。

※参照元：国土交通省／交通政策審議会　第４９回観光分科会　配布資料（【資料3－3】）

🔶デジタル化（DX）の遅れ

急増する旅行需要に対応するためには、旅行業界全体でのデジタル化（DX）が不可欠です。

OTAがデジタル技術で効率化を進める一方で、多くの旅行・観光サービス業では、依然として対面・FAX・電話でのやり取りなどのアナログな慣習が残っています。

そのため、国や自治体の支援のもと、宿泊施設の［自動チェックイン機］や［予約管理システム］の導入などが急速に進められています。（※） アナログな業務が多いからこそ、デジタルネイティブである若手社員のITスキルや発想が、最も重宝される局面でもあります。

※参照元：国土交通省観光庁／観光立国推進基本計画

旅行業界が新規客獲得のために注力している5つの施策

旅行業界の将来性を考える上で、先ほど挙げたような［課題］をどう解決し、ビジネスチャンスに変えていくかを知ることが重要です。

そこで、各社が現在注力している5つの施策（キーワード）について解説します。

🔶「仕事」と「休暇」を組み合わせた新しい旅のスタイル

従来の旅行は、「GWやお盆などの連休に集中する」「1泊2日と短い」といった課題がありました。 そこで、リモートワークの普及を追い風に、［平日］や［長期滞在］の需要を取り込むための新しいスタイルが注目されています。

①［ワーケーション（Workation）］

［ワーケーション］とは、［ワーク（Work）＋バケーション（Vacation）］の造語で、普段の職場や自宅とは異なる場所で仕事をしつつ、自分の時間も過ごすスタイルのことです。

2020年に政府が［ワーケーション］の普及を目指す方針を打ち出したことで注目されました。

観光地やリゾート地で有給休暇を活用しながらテレワークをおこなう、休暇がメインの［休暇型］、業務の一環として特定の場所に滞在し、仕事の前後に余暇を楽しむ［業務型］があります。

②［ブレジャー（Bleisure）］

［ブレジャー（Bleisure）］は、［ビジネス（Business）＋レジャー（Leisure）］を組み合わせた造語で、出張前後で滞在を延長するなどして余暇を楽しむという意味です。移動費（交通費）は会社負担で済むため、個人はお得に旅行ができ、企業側も有休取得を促進できるメリットがあります。

これらのスタイルは、有休取得の推進や移動コストの削減がしやすくなるほか、宿泊施設などの平日の稼働率を上げ、閑散期を解消する切り札として注目されています。

※参照元：国土交通省観光庁／「新たな旅のスタイル」ワーケーション＆ブレジャー

🔶高付加価値な観光地づくり

都市部に集中している旅行客を地方へ分散させ、持続可能な観光産業（ビジネス）をつくるために、単価が高くても満足度の高い［高付加価値な観光地づくり］が求められています。

滞在日数の長期化・富裕層の流入などによりインバウンドの消費額は大きく伸びました。またOTAの普及で、旅行者が自ら情報収集し旅行をすることが増えており、［量］から［質］とニーズが変化しています。

そのため、安く多く売るのではなく、地域の文化資源を磨き上げてその土地でしかできない体験型コンテンツを充実させたり、高級宿や一等貸しヴィラを提供したりすることで、高収益なビジネスモデルへの転換が進んでいます。

🔶経済効果の高い「MICE」の誘致

［MICE］とは、多くの集客と交流が見込まれるビジネスイベントの総称で、以下の4つの頭文字を使った造語です。

［MICE］は海外では［ビジネストラベル］という意味合いで使われることもあります。

一般的な旅行に比べて参加者が多く、滞在期間が比較的長いことから、消費額が大きいという特徴があります。

1人あたりの平均支出額についての2023年の調査では、国際MICEの外国人参加者は一般のインバウンドの2倍以上となっていて、特に［Meeting］［Incentive Travel］の分野で大きく伸びています。（※1）

このように、国際MICEの開催により大きな経済効果が期待されることから、国を挙げた誘致活動が加速しています。（※2）

※1参照元：国土交通省観光庁／MICEに関する調査事業
※1参照元：国土交通省観光庁／インバウンド消費動向調査（旧 訪日外国人消費動向調査）
※2参照元：国土交通省観光庁／令和8年度「地域のＭＩＣＥ誘致力強化促進事業」の公募開始のお知らせ

🔶統合型リゾート（IR）の整備

IR（Integrated Resort）とは、カジノ施設をはじめ、ホテルやショッピング施設、展示場、会議場などのMICE施設、劇場などが集まった複合型の観光施設のことを指します。

「カジノ解禁」ばかりが注目されがちですが、法律によりカジノエリアの床面積は［全体の3%以内］と厳しく制限されています（※1）。 そのため、実質的には［家族で楽しめる巨大なエンターテインメント施設］であり、そこを拠点に周辺観光地へ旅行客を送り出す［ハブ（拠点）］としての役割が期待されています。

現在は法整備が進み、2025年8月時点で大阪・夢洲地区での整備企画が進んでいます（2030年頃開業予定）。 開業すれば、数千億円規模の巨大な経済波及効果が生まれると予測されています。（※2）

※1参照元：国土交通省観光庁／２．IRに関連する法令（特定複合観光施設区域整備法施行令）
※2参照元：国土交通省観光庁／８．認定区域整備計画の実施の状況の評価
※2参照元：大阪府・大阪市　IR推進局／統合型リゾート 大阪IR

🔶観光DXの推進

より広い地域で観光による経済効果を生むためには、［観光DXの推進］で利便性・生産性を向上させ、消費拡大につなげることが大切です。

この［観光DX］は単なるIT化ではなく、デジタル技術によって［旅行者の体験価値］と［業界の稼ぐ力］を同時に高め、持続可能な観光を実現するための［構造変革］です。

具体的には、大きく分けて次の2つの柱が注目されています。

旅行業界の主な職種

旅行業界の仕事は、大きく分けて［つくる（企画）］［売る（営業）］［形になるようサポートする（手配・添乗）］の3つの役割で成り立っています。

「旅行が好き」という気持ちを仕事にするには、まず自分がどのポジションで輝けそうかを知ることが第一歩です。 それぞれの仕事内容や求められるスキルを理解し、自分の希望や適性にあった職種を見つけましょう。

旅行業界に興味はあるけど、詳しい仕事内容まではわからないという人は参考にしてみてください。

アテンダント（添乗員・ガイド・ツアーコンダクター）

パッケージツアーなどに同行し、観光地案内や旅程管理などを担当します。また、空港での手続きやホテルのチェックイン、トラブル発生時の緊急対応など、旅行客が安全かつ楽しみながら過ごせるようサポートとマネジメントに注力します。

アテンダントの業務に就くためには、講習受講・実務経験などを経て［旅程管理主任者（国内旅程管理主任者・総合旅程管理主任者）］の資格が必要ですが、これらは入社後に取得することが多いです。

商品企画（ツアープランナー）

市場のニーズや最新トレンドなどを分析して、団体ツアーや個人旅行のプランを企画・開発する仕事です。お客様アンケートや現地調査、営業担当者からの情報などを総合的に考慮し、魅力的なツアープランを作成します。

また、航空会社や宿泊施設との交渉・仕入れや、ターゲットに合わせたコンセプト設計や価格設定も大切な役割です。

必須の資格はありませんが、［旅行業務取扱管理者（国内／総合）］や［旅程管理主任者（国内・総合）］の資格があれば、業務に活かすことができます。

個人営業（カウンターセールス）

旅行会社の支店窓口などでお客様対応をおこなう仕事です。旅の目的や要望、予算、人数などをヒアリングし、ニーズに合ったプランを提案・予約手配します。

特定の必須資格はありませんが、［MOS（マイクロソフト オフィス スペシャリスト）］や英語力など、お客様対応にいかせるスキルがあればアピールになります。

また旅行会社の支店・営業所では、1か所につき1名以上［総合旅行業務取扱管理者］（国家資格）を配置することが義務付けられているため、この資格を取得することができると、将来的に役に立つ可能性が高いです。

法人営業（アウトセールス）

企業や学校、官公庁などの団体に対し、目的に応じたオーダーメイドの旅行商品の提案・販売をおこなう仕事です。

修学旅行、社員旅行、MICEなどの大型案件を扱うため、［BtoB（企業間取引）］ならではの継続的な信頼関係が大切な職種です。

こちらも特に必須資格はありませんが、［旅行業務取扱管理者（国内／総合）］があると有利でしょう。また、営業担当者が添乗員も兼ねる場合は、［旅程管理主任者］（国内／総合）の資格が必要になります。

旅行業界の大手企業5選

旅行業界を志望する場合、まずは業界を牽引する企業やそれぞれの強みを知ることが大切です。

ここでは大手企業5社に加え、近年急速に存在感を増している［OTA］を含めた主要企業を紹介します。

旅行業界に興味はあるけど、志望企業までは決まっていないという就活生は、自分の価値観ややりたい仕事にマッチする企業を見つける際に、是非参考にしてみてください。

株式会社JTB

圧倒的な市場シェアを誇る株式会社JTBは、海外の人に日本の姿を知ってもらおうと、当時の官庁の協力を得て1912年に設立されたのが始まりです。設立以来、社会情勢や日本人の旅行熱の高まりに対応しながら、ビジネスモデルを進化させてきました。

海外旅行パッケージ商品を販売する草分け的な存在であり、オリンピックや万国博覧会といった、国をあげた催しでのチケット販売などにも携わってきた実績があります。

JTBグループ全体として、［ツーリズム事業］［エリアソリューション事業］［ビジネスソリューション事業］を軸にグローバル展開をおこなっています。

強みとしては以下が挙げられます。

• デジタルを活用した豊富なソリューション（課題解決方法）の提案
• 旅行・教育・ビジネスなど幅広い分野でのプロデュース力
• 現場対応力
• 独自のグローバルネットワークや旅行業の枠を超えた交流創造事業推進

【株式会社JTBの概要】

会社名	株式会社JTB （英文名：JTB Corp.）
設立年月日	2018年4月1日 ※新経営体制移行（経営統合）
従業員数	11,919名（2024年4月1日時点）
男女比	男性40％、女性60％
平均年齢	－
平均勤続年数	16.9年（グループ内）
平均残業時間	－ ※一人あたりの総労働時間1,899時間／年
離職率	3.6% ※全常用労働者で15.4％（2023年調査時点）
休日	原則週休2日制（週1日の法定休日＋その他休日） ※年間休日数116日以上 ※年次有給休暇取得日数：18.24日
勤務制度	・フレックスタイム制度 ・テレワーク制度 ・ふるさとワーク ・勤務日数短縮制度 ・短時間勤務制度 ・男性育児休業／育児支援休暇 ※適用部署内で利用可能
平均年収	4,760,000円（25歳の平均）

※2024年3月末時点

※参照元：株式会社JTB／ホームページ
※参照元：株式会社JTB／新卒者向け求人情報
※参照元：株式会社JTB／サステナビリティ

株式会社エイチ・アイ・エス

海外旅行のパイオニアともいえる株式会社エイチ・アイ・エスは、欧米各国に比べ日本人の海外旅行がまだまだ少なかった1980年に、前身となる会社が設立されました。その後、業界に先駆けて格安航空券を販売したベンチャー企業として、1985年の香港支店を皮切りに海外拠点を続々と開設しました。

株式会社エイチ・アイ・エスでは、［旅行事業］［旅行関連事業］［非旅行事業］の領域で事業展開をおこなっており、ハウステンボス再生などの実績もあります。強みとしては以下が挙げられます。

• 目的や旅先に特化した専門店
• グローバルネットワーク
• 顧客基盤
• 旅行だけではなく、飲食やグランピングなどの多様な事業展開

【株式会社エイチ・アイ・エスの概要】

会社名	株式会社エイチ・アイ・エス
設立年月日	1980年12月19日
従業員数	4,141名 ※連結12,372名
男女比	－
平均年齢	37.6歳
平均勤続年数	13.1年
平均残業時間	－
離職率	－
休日	原則週休2日制 ※年間休日数122日 ※有給休暇平均取得率68.2％
勤務制度	・フレックスタイム制度 ・在宅勤務 ・副業制度 ・育児短時間勤務 ・配偶者の出産休暇 ・男性育児休業／育児支援休暇 ※適用部署内で利用可能
平均年収	5,212,706円

※2024年10月末時点

※参照元：日本経済新聞
※参照元：株式会社エイチ・アイ・エス／会社概要
※参照元：株式会社エイチ・アイ・エス／採用情報
※参照元：株式会社エイチ・アイ・エス／サステナビリティ
※参照元：株式会社エイチ・アイ・エス／有価証券報告書（2024年10月31日時点）

KNT-CTホールディングス株式会社

前身である近畿日本ツーリスト株式会社は、日本で初めての海外チャーターフライトや修学旅行専用列車の実現、業界初の株式上場など、さまざまなアイディアと実行力で事業を拡大してきました。

また1996年に、当時まだ普及率の低かったインターネットでの予約サービスを開始し、現在の宿泊施設の予約システムの礎を創りました。

2013年にクラブツーリズムと経営統合し、新体制でスタートしたKNT-CTホールディングス株式会社は、大きく［国内旅行会社］［海外旅行会社］［その他］の3つの事業・領域があります。強みとして、以下4点が挙げられます。

• 旅行事業だけでなく、教育機関や企業・法人等向けの営業網
• 全国に広がる販売店舗や関連施設
• オンライン販売に特化した事業の展開
• 企画から添乗までを担当するニーズ分析力、テーマ性の高さ

【KNT-CTホールディングス株式会社の概要】

会社名	KNT-CTホールディングス株式会社 （英文名：KNT-CT Holdings Co., Ltd.）
設立年月日	1947年5月26日
従業員数	3,183名
男女比	男性47％、女性53％
平均年齢	45.2歳
平均勤続年数	21年
平均残業時間	－
離職率	－
休日	原則週休2日制 ※年間休日数125日
勤務制度	・フレックス勤務とMIX勤務 ・勤務間インターバル制度 ・テレワーク制度 ・修学・留学・趣味・余暇を理由とする休職制度 ・育児短時間勤務制度 ・男性育児休業／育児支援休暇 ※適用部署内で利用可能
平均年収	7,080,000円

※2025年3月31日時点

※参照元：日本経済新聞
※参照元：KNT-CTホールディングス株式会社／会社情報
※参照元：KNT-CTホールディングス株式会社／サステナビリティ
※参照元：KNT-CTホールディングス株式会社／採用情報
※参照元：KNT-CTホールディングス株式会社／有価証券報告書（2025年3月31日時点）

株式会社 日本旅行

1905年、日本で初めて団体旅行を実施し［旅を商品にした］、最も古い旅行会社が株式会社 日本旅行です。

戦時中に一度は廃業したものの、その後国鉄乗車券の受託販売、国鉄からの出資などを経て全国47都道府県に営業拠点を設置し、JR西日本グループである利点を活かして事業展開してきました。

株式会社 日本旅行の事業は［ソリューション事業］と［ツーリズム事業］の2つの柱からなっており、店舗とオンラインの良さを取り入れている他、以下のような強みが挙げられます。

• 全国各地に設置された営業拠点と営業力
• 地域に密着した、地域行政・事業者とのネットワーク
• ワンストップサービス
• JR西日本グループ傘下の事業運営能力・デジタル対応力
• ［JRセットプラン］や、［着地型商品（旅行先の地域が自ら作る旅行商品）］の提供

【株式会社 日本旅行の概要】

会社名	株式会社 日本旅行 （英文名：Nippon Travel Agency Co.,Ltd.）
設立年月日	1949年1月28日（創業1905年11月）
従業員数	2,422名（2025年1月1日現在）
男女比	男性49％、女性51％
平均年齢	－
平均勤続年数	－
平均残業時間	－
離職率	－
休日	週休2日制（日祝・年末年始、その他年間52日相当の時短休日）
勤務制度	・在宅勤務 ・短縮時間勤務 ・テレワーク制度 ・始終業変更勤務制度 ・配偶者出産休暇、パパ休暇 ※適用部署内で利用可能
平均年収	－

※2025年9月時点

※参照元：株式会社 日本旅行／会社概要
※参照元：株式会社 日本旅行／新卒採用サイト
※参照元：株式会社 日本旅行／サステナビリティ

株式会社　阪急交通社

メディア販売（新聞広告・カタログ）の先駆けともいえるのが株式会社阪急交通社です。

［メディア販売部門］［法人団体営業部門］［国際旅行事業部門］を軸に、公共交通機関の取扱、ウェブ戦略、地域振興などの事業を展開し、国内拠点のほか、アジア・ヨーロッパで3つの法人を展開しています。

阪急交通社は、以下のような強みがあります。

• 教育機関や地域に密着した営業ネットワーク
• 紙やデジタルなどのメディア媒体での販売に注力することで固定費を削減し、商品原価に還元
• メディア販売などのウェブ戦略専門の部門があり、組織的な取り組みを実施
• 若手社員が活躍しやすく、1年目の後半頃から商品の造成に関われる場合もある

【株式会社　阪急交通社】

会社名	株式会社　阪急交通社 （英文名：HANKYU TRAVEL INTERNATIONAL CO.,LTD.）
設立年月日	2007年10月1日（創業1948年2月22日）
従業員数	229名 ※グループ全体2,748名（2025年3月1日時点）
男女比	－
平均年齢	42.9歳
平均勤続年数	18.3年
平均残業時間	17時間（2024年度実績）
離職率	－
休日	原則完全週休2日制（土日祝・年末年始） ※年間休日125日 ※平均有給休暇取得日数13.4日（71.2％・2024年度実績）
勤務制度	・在宅勤務 ・育児短時間勤務 ・フレックス勤務制度 ・育児休業／育児支援休暇 ※適用部署内で利用可能
平均年収	9,000,236円

※2025年3月31日時点

※参照元：株式会社　阪急交通社／会社概要
※参照元：株式会社　阪急交通社／サステナビリティ
※参照元：株式会社　阪急交通社／新卒採用　募集要項
※参照元：株式会社　阪急交通社／有価証券報告書（2025年3月31日時点・グループ全体）

OTA

店舗を持たず、インターネット上での予約・販売に特化したOTAは、今や旅行業界のスタンダードになりつつあり、特に個人旅行市場でシェアを伸ばしています。

ここでは、ITを武器に急成長を続ける代表的な国内の企業を3社を解説します。

【楽天トラベル】

サービス名	楽天トラベル
運営元	楽天トラベル株式会社（楽天グループ）
特徴	［楽天エコシステム（経済圏）］を武器にした、国内最大級のOTAです。国内トップクラスの宿泊予約在庫を誇り、日本を代表するOTAと言える旅行会社です。
強み	ショッピングやカード、モバイルなど多角的なサービスを展開する楽天グループの［ポイント還元システム］が最大の強みです。圧倒的な会員数を背景にした集客力があります。データ分析に基づいたマーケティングを学びたい就活生に人気の企業です。

【じゃらんnet】

サービス名	じゃらんnet
運営元	株式会社リクルート
特徴	国内旅行・レジャーに特化しています。宿の予約だけでなく温泉ランキングや季節ごとの特集記事など、旅行を検討する前の動機付けから関与する高いメディア力と知名度が特徴です。
強み	圧倒的なメディア力と企画力で［非日常］を演出し、ユーザーの満足度を高めるUI（ユーザーインターフェース＝操作性・デザイン性）に強みがあります。宿の魅力を引き出す［提案型］のコンサルティング営業に興味がある人に適しています。

【一休.com】

サービス名	一休.com
運営元	株式会社一休（LINEヤフーグループ）
特徴	厳しい審査基準をクリアした高級ホテル・旅館のみを掲載する、プレミアム志向のOTAです。富裕層や高単価層のユーザーにアプローチしています。
強み	高級・ラグジュアリー特化型のOTAで、特定のターゲットに対して、高単価・高品質な体験を提供するという独自の立ち位置を築いています。妥協のないホスピタリティや、ブランド価値の構築に関心がある人に向いています。

［IT企業としての側面］と［旅行会社としての側面］のどちらに重きを置いているか、また運営元の企業とどんな相乗効果があるかを知り、志望企業を検討する際の参考にしてください。

次は、旅行業界の大手企業やOTAが共通して掲げる［旅行業界の求める人物像］について解説します。

旅行業界の求める人物像

旅行業界の仕事は、商品の企画や販売、地域との連携やトラブル対応まで多岐にわたり、形のない［体験］を商品として扱う究極のサービス業です。

そのため、選考ではスキル以上に［人間力］［適性］が重視される傾向にあります。ここでは、多くの企業が共通して求める3つの資質を紹介します。

コミュニケーション能力がある

要望に沿った旅行プランを提案・販売したり、予約手続きをおこなったりする上で、お客様とのコミュニケーションは欠かせません。
単に楽しく会話するだけではなく、「どんな旅行がしたいのか？」「どんなこだわりがあるのか？」「不安なことは何か？」といった、お客様のニーズをくみ取る力が必要です。

また旅行商品を企画するためには、情報収集や宿泊施設・交通手段の確保など、様々な人との関わりがあります。そのため、コミュニケーション能力の高さを重視する企業が多いです。

アルバイトなどで相手の言葉の裏にある意図を理解して適切な対応ができた、といった経験はアピールになります。

フットワークの軽さ、提案力がある

旅行業界はトレンドの移り変わりが速く、常に新しい情報をキャッチアップして行動し続ける力が求められます。

また、希望にあった旅行先に最新スポットや意外性のある場所を組み合わせて提案したり、交通機関や現地について調べたりと能動的な仕事が多いのも特徴です。そのため、気になることがあったらすぐに行動に移すといったフットワークの軽さや提案力は、旅行業界で働く上で役に立ちます。

これまでの経験を振り返って、「自ら動いて状況を改善した」「新しい提案をした」などの具体的なエピソードがあれば、それを話すと良いでしょう。

臨機応変な対応、時間管理ができる

旅行業界は時間に追われることが多く、天候不順、交通機関の遅延、急なキャンセルといった予期せぬトラブルがつきものです。

旅行という商品は、実際に手に取ることができないからこそ、トラブルやクレームも多くなりがちです。

トラブルが発生した際、ただ謝るだけでなく、何ができるのかをすぐに提案して臨機応変に対応できる能力や、分単位で進むツアーや膨大な予約手配をミスのないようこなす時間管理能力は、安全と信頼を守るための生命線です。

予想外の事態が起きても、冷静に優先順位をつけて最後までやり遂げることができる人は、旅行業界に向いているでしょう。

まとめ

本記事では旅行業界のビジネスモデルや仕事内容、最新動向、代表的な企業などについて紹介してきました。

旅行会社の仕事は決して楽なものではなく、景気や社会情勢に左右されやすいというデメリットもあります。

それでも旅行会社に就職したい、旅に関わる仕事がしたいと思っている人は、旅行業界で自分に何ができるのか、どんなキャリアを積んでいきたいかなど、もう一歩踏み込んで考えてみると良いでしょう。

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