【業界研究】旅行業界の動向3選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

旅行業界は業務の中で国内・海外問わずさまざまな土地に行くことができる業種であり、旅行が好きな方は、就職を目指している方も多いのではないでしょうか。

本記事では、旅行会社の基礎知識から業務内容について紹介するだけでなく「将来のキャリアパスはどうなっているの？」「持っておいたほうが良い資格はある？」という人に向けて、近年の動向や自己PRそして志望動機の書き方などをわかりやすく解説していきます。

入社後のミスマッチを防ぐためにも、旅行業界についてしっかり学んでいきましょう。

また旅行業界の売上や利益、年収、従業員数、勤続年数をランキングで紹介しています。ビジネス規模や働きやすさ等がわかるので、参考にしてみてください。

旅行業界の仕組み

まず旅行会社の概要を理解するために、旅行業界が何を行っているのか、どのように利益を出しているのかといったビジネスモデルを把握する必要があります。

旅行業界の概要

旅行業界の主な業務内容はホテルや交通機関の手配、ツアーやパッケージ旅行の企画立案と販売です。

また旅行業界は、旅行業法により「旅行業」と「旅行業者代理業」の2種類に分かれており、以下のような違いがあります。

■旅行業

旅行業は、基本的に旅行の企画立案を行います。「誰をターゲットにし、どこに行き、何をして、何日間の工程なのか」など、旅行パッケージを企画し商品化しています。

代表的な旅行業者はJTB、エイチ・アイ・エス、日本旅行などが挙げられます。　

旅行業を詳しく分類すると、以下のように3つに分類することができます。

第3種は、基本的にツアー旅行などの企画はできませんが、旅行・宿泊先が「事業所のある市町村および隣接している市町村・国土交通大臣が定める地域」であれば可能です。

■旅行業者代理業

旅行業者代理業は、旅行業者が企画した旅行商品の販売を行います。旅行業者が企画、パッケージ化した旅行商品の販売のみを担当し、仲介手数料を得ることで収益を上げています。

代表的な旅行業者は楽天、西日本観光サービス、対馬旅行センターなどです。

つまり旅行業が消費者を対象とする「BtoC」なら、旅行代理業は企業を取引相手とする「BtoB」に該当します。

旅行業界の商品の種類

旅行会社の収益は、実際に旅行をする「旅行者側」と飛行機や鉄道そしてホテルなど「移動サービスや宿泊サービスを提供する側」の両方から発生します。

また旅行商品には「募集型企画旅行」「受注型企画旅行」「手配旅行」の3種類があります。

(1)募集型企画旅行

旅行会社がエリアやテーマなどを設定し、ホテルや航空会社、鉄道会社などから部屋や座席を仕入れ、パッケージツアーとしてまとめたものが”募集型企画旅行”です。

旅行者が航空や宿泊などあらかじめ用意されている選択肢から選んで組み合わせるツアーなどが該当します。

これらのパッケージツアーは、自社の店舗やインターネットサイト、旅行代理店を通して旅行者に販売されます。

(2)受注型企画旅行

旅行ニーズがある個人または法人のお客様の要望を聞いた上で、旅行会社が持つノウハウやネットワークを生かし、旅行の企画としてまとめたものが”受注型企画旅行”です。

これらは企業の社員旅行や学校の修学旅行を企画して販売するケースなどが該当します。

(3)手配旅行

旅行者からの依頼に基づき、宿泊施設や乗車券等を手配するだけでなく、旅行者の指定した宿の予約やチケットの手配などの手続きをし、まとめたものが”手配旅行”です。

旅行者自身で行きたいところを自由に組み合わせた旅行企画などが該当します。

旅行業界における主な職種

旅行業界の職種は「アテンダント」「商品企画」「個人営業」「法人営業」の4つがあり、それぞれに役割があります。

■アテンダント（添乗員・ガイド・ツアーコンダクター）
旅行客のツアーに同行し、観光地案内や旅程管理などを担当する職種です。また旅行客が安全かつ楽しみながら過ごせるよう、サポートとマネジメントに注力します。

■商品企画（ツアープランナー）
団体ツアーや個人旅行のプランの企画・開発を担当する職種です。また顧客アンケートや現地事情、営業担当者からの情報、最新トレンドなどを総合的に考慮し、魅力的なツアープランを作成します。

■個人営業（カウンターセールス）
旅行会社の支店窓口などで顧客対応を行う職種です。顧客から旅の目的や要望、予算、人数などをヒアリングし、ニーズに合ったプランを提案します。

■法人営業（アウトセールス）
企業や学校を訪問し、旅行商品を販売を行う職種です。店舗にいらっしゃるお客様の対応をおこなう個人営業とは異なり、企業自らが学校などに商品を売り込みに行きます。

旅行業界の動向

旅行業界を志望するのであれば、業界の現状や動向だけでなく、現状の課題や今後の行方にもしっかり注目しておきましょう。

ここでは旅行業界の動向を下記にて3点紹介します。それぞれ以下のトピックスについて紹介しているので、確認しておきましょう。

旅行業界の動向(1)：旅行業界の市場規模　

まず2021年の旅行業界の市場規模を数字で見てみましょう。

旅行業界は、景気や国際情勢の影響を受けやすいことから、新型コロナウイルスによる感染拡大が始まった2月ごろから国内の旅行者数・露光消費額は大幅に減少し、旅行業界全体が大打撃を受けていることが分かります。

■国内旅行消費額の推移

続いて、直近の国内旅行者の動向を見ていきます。

新型コロナウイルスの感染拡大が始まった2020年2月頃から旅行者数また旅行消費額が大幅に減少したものの、7月から始動した政府主導の『Go To トラベル』の国内旅行の需要喚起により、2020年8月から11月には高水準で推移することとなりました。

しかし2021年1月には再びコロナ感染拡大による「緊急事態宣言」が発令され「Go To トラベル」は一時停止となりました。

その後2021年3月頃より感染に落ち着きが見られ、再び旅行者は増加しつつあります。このように国内旅行はコロナ収束後の需要の拡大が期待されます。

そして、2022年8月の延べ宿泊数は4,672万人で、2019年同月比は‐26.1％、2021年同月比は+49.3％でした。

上記から、新型コロナウイルスが感染拡大する前(2019年)の水準には未だ戻っていませんが、2021年と比較すると徐々に旅行者数が増えてきていることがわかります。

また、2022年10月11日から外国人の新規入国制限の見直しに基づき、1日5万人としていた外国人観光客の入国制限は廃止され、個人旅行も解禁されることで、旅行業界にとって大きな追い風となるでしょう。

参照元：
・宿泊旅行統計調査(令和4年7月・第2次速報、令和4年8月・第1次速報)/観光庁
・訪日外国人観光客の受入れ関連情報/観光庁

旅行業界は新型コロナウイルスの影響を受け、旅行業界を取り巻く環境は急変しました。2021年現在も、新型コロナウイルス収束の目途は立っておらず、下記のような課題を抱えています。

旅行業界の動向(2)： 旅行業界が抱える3つの課題

旅行業界の課題は人手不足です。

観光庁の調査によると、宿泊業の約8割もの企業が人手不足に陥っており、宿泊業の離職率は全産業の平均を大きく上回る結果となっています。

▼事業所規模別離職率の推移(全産業平均と宿泊業の比較)

参照元：観光を取り巻く現状及び課題等について/観光庁

人手不足の背景としては、新型コロナウイルスの影響で旅行需要が激減し、企業は経営維持のために人員削減や新規採用の抑制を行ってきたことが挙げられます。

このような人手不足の対策として、旅行業界ではテクノロジーを導入し、労働力の効率化を目指しています。

例えば、旅行会社では、DXカスタマーサービス(※)、実店舗の縮小、顧客とのビデオ通話などが行われています。

（※）DXカスタマーサービスとは、IoTやAIなどのテクノロジーを駆使することで今までになかったサービスや商品を生み出すこと

旅行業界の動向(3)：旅行業界の新規顧客獲得にむけた5つの施策

■ワーケーション

ワークとバケーションを組み合わせた造語で、観光地やリゾート地に滞在し、リモートワークで業務を進めながら、オフタイムには滞在先でリフレッシュを図る、新しいワークスタイルの一つです。

働き方改革や、新型コロナウイルス感染予防の観点から在宅勤務が進んだ背景を受け、2020年に政府がワーケーションの普及を目指す方針を打ち出しました。

参照元：「新たな旅のスタイル｣促進事業(中間報告)/観光庁

■インターネットを活用した販売増加

新型コロナウイルスによる外出規制などもあり、インターネットを介しての旅行商品の売買が増加しています。

有名な旅行ツアーを購入できるサイトは「楽天トラベル」「じゃらんnet」「Yahoo!トラベル」「るるぶトラベル」があります。

また「Go To トラベル」も予約サイトからの利用にシフトしています。

また国内外から旅行客を迎え入れ、観光地での消費を期待することが難しいコロナ時代の今、観光地の名産品などをECや通販などで販売することで、少しでも売り上げアップにつなげようという取り組みが進んでいます。

このようにインターネットを使って旅行商品や名産品を販売することで、店舗にかかるコスト（店舗開設費用、店舗の維持費）や人件費を下げることができるので、より低価格で商品を提供できることができます。

様々な業界でインターネットを活用した取り組みが目立ちますが、旅行業界も例外なくインターネットを活用することで、市場の拡大を狙っています。

そしてECや通販のつながりから、コロナ収束後に旅行で観光地を訪れるといった良い循環が生まれることも期待されています。

■MICE

MICEとは、企業などの会議（Meeting）、企業などが行う報奨・研修旅行（Incentive Travel）、国際機関・団体、学会などが行う国際会議（Convention）、展示会・見本市、イベント（Exhibition/Event）の頭文字を使った造語で、これらのビジネスイベントの総称です。

海外ではビジネストラベルという意味合いで使われることもあります。

参加者が多いだけでなく、比較的滞在期間が長く、一般的な観光客以上に周辺地域への経済効果を生み出すことが期待されています。

観光庁が日本国内で開催された国際MICEの消費額についての調査を実施したところ、2019年の市場規模は9228.6億円と、6年前の2016年（5384.2億円）に比べ171.4％の成長を記録しています。

例えば、企業が社員や関連会社などに対して研修旅行、または家電メーカーなどが販売実績の高い特約店を集めて行う表彰のための旅行などの計画がある場合、旅行会社は目的にあわせ、移動サービスや宿泊サービスの手配をおこないます。

コロナ収束後、旅行業界においても落ち込んだインバウンド需要の回復策の一つとして、MICEへの注目が高まると見込まれます。

参照元：令和2年度MICE総消費額等調査事業報告書/観光庁

■統合型リゾート

ホテル、ショッピング施設、展示場や会議場などのMICE施設、劇場、カジノなどが集まった複合型の観光施設のことを指します。

これらは大きな経済効果が期待されることから、現在関連する法整備などが進められており、いくつかの自治体が誘致に関心を示しています。

■ビッグデータの活用

スマートフォンの情報提供アプリなどを通じ、訪日外国人が日本滞在中にたどったルートや、関心を持った施設などの情報を取得することが可能になりました。

それらのビッグデータを分析することで、新たな観光資源の発掘や、より良い旅行ルートの提案に生かそうとする試みも始まっています。

旅行業界の動向を知ることは選考を突破するために必要です。

そのため「志望業界についてもっと知りたい」「選考の通過率を上げたい」という方は、ぜひ就職エージェントneoを利用してみてください。

旅行業界の求める人物像

旅行業界の仕事は、お客様の要望に沿った旅行プランの提案や販売、そして購入手続きなどお客様と直接コミュニケーションを取る機会がたくさんあります。

また旅行を企画する際は色々な企業を巻き込んで進めていくことが多いため、コミュニケーション能力の高さを重視する企業が多いです。

また自らでお客様の希望にあった旅行先を探し、交通機関を調べるなど能動的な仕事が多いため、気になることがあったら、すぐに行動に移すといったフットワークの軽さは、旅行会社の仕事の中で役立ちます。

時間に追われることが多いこの業界において、テキパキと行動することは、仕事の効率を上げるためにも大切な要素といえるでしょう。

最後に、顧客のニーズや要望を的確に読み取り、時間内に回答できないときには折り返す約束をしたり、メールで連絡するなど、臨機応変な対応力も求められます。

旅行という商品は、実際に手に取ることができないからこそ、トラブルやクレームが多くなります。

トラブルが発生した際、ただ謝るだけでなく、何ができるのかをすぐに提案して対応できる能力はとても重要です。

旅行業界で活かせる資格　

旅行業界に就職する際に、取得必須の資格はありません。

しかし入社前に検定や資格を取得しておくと、旅行や観光に関するさまざまな知識のある即戦力候補者として強いアピールに繋がるでしょう。

また旅行会社に就職する際、目指す職種によって求められる専門知識はさまざまです。将来何をやりたいのか、何に興味があるのかという今後のキャリアも考えておくと良いでしょう。

また入社後やりたい仕事内容によっては、資格の取得が必要な場合もあります。

今回は業務の中で必要となる3つの資格をご紹介します。少しでも就職を有利に進めたいという人は、下記の資格取得に挑戦してみてはいかがでしょうか。

（1）旅程管理主任者資格

 旅程管理主任者資格の種類 

国内旅程管理主任者：国内旅行のみ添乗可能
総合旅程管理主任者：国内・海外旅行の添乗可能

旅程管理主任者資格は、旅行会社が企画するツアーや団体旅行に同行するアテンダントに取得が義務づけられている資格です。

ひとつの旅行を担当する複数の添乗員の中で最低1人は持っておく必要があり、資格取得者の同行があれば資格がなくても添乗員にはなれます。

旅程管理主任者資格は、国内旅行のみ添乗できる「国内旅程管理主任者」と、国内に加え海外旅行の添乗も可能な「総合旅程管理主任者」の2種類があります。

資格取得には、国土交通大臣登録の機関による「旅程管理研修」を受講、そして修了試験を合格したのちに、旅程管理業務の実務経験が必要です。

（2）旅行地理検定試験

旅行地理検定試験は観光地や地理についての知識を問う問題が中心に出題される検定試験です。

旅行をより楽しく、充実させることを目的に設けられた試験となっていて、旅行好きな人や学生、旅行会社で働く社員の受験者が多いのが特徴です。

旅行を企画する時に様々な地理や観光地について知識があれば、その土地への旅行を希望する人にそれだけ色々な提案ができることになります。

（3）旅行業務取扱管理者資格

旅行業務取扱管理者資格は国家資格であり、旅行業法で営業所に必ず1人以上はこの資格を持った人を配置することが法律で義務付けられています。

旅行業界において国家資格はこの旅行業務取扱管理者資格しかないため、持っているだけで評価されます。

「国内旅行業務取扱管理者」と「総合旅行業務取扱管理者（海外）」、そして「地域限定旅行業務取扱管理者」の3種類があります。

国内旅行のみを扱うのか、海外旅行も含めて扱うのか、また特定地域のみを扱うのかで分れています。

資格の有用性(扱える商品の範囲)という観点から「国内旅行業務取扱管理者」と「総合旅行業務取扱管理者（海外）」を受験する人が大半のようです。

旅行業界で評価される自己PRの書き方

自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。

(1) 結論

自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。

その際、旅行業界や自身が希望する企業の求める人物像に合わせ「フットワークが軽い」や「コミュニケーション能力が高い」といった長所を選ぶようにしましょう。

このように最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。

そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。

（２）エピソード

長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。

理由としては、企業は、課題・目標やそれに対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているためです。

以下で「フットワークが軽い」という長所を選んだ場合の例を紹介します。

 例 

私はフットワークとヘッドワークを駆使し、強いネットワークを構築することができる人間である。エピソードとして、500人超の男子大学生寮「和敬塾」の代表が挙げられる。上下関係や共同生活の厳しさにより退寮者が続出していた。

この現状を打破すべく代表に立候補し、代表候補としての５か月間と代表任期の半年間、寮生を巻き込み、「決して切れない縁を感じる寮」の創造に注力した。しかし、学生寮という性質上、一人一人の生活の目的や価値観が異なり、想いを知り、伝えることに苦労した。

そこで私は、フットワークとヘッドワークを駆使し、強いネットワークを構築した。具体的には、ひたむきに何度も一人一人の部屋を訪れ、これからの生活のビジョンを伝え共有した。

（3）結果・学んだこと

エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったか、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。

 例 

寮生を巻き込み信頼を勝ち得ることで、強いネットワークを構築することができた。その結果「決して切れない縁を感じる寮」が創造でき、退寮者ゼロを達成できた。

また、結果を書く際は定量的に伝えることでよりイメージしやすい自己PRを作成することができるため「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40％上げることができた」など、数字を用いてアピールしてみましょう。

（４）入社後どう活躍できるか

企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせることが大事です。

 例 

入社後は貴社の〇〇という業務でこの経験から学んだことを活かし、フットワークの軽さを存分に発揮していきたいと思います。

そのためには繰り返しになりますが、企業が求める人物像を把握しておく必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。

旅行業界で評価される志望動機の書き方

旅行業界の志望動機を書く際は「なぜ旅行業界なのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。旅行が好きだからという理由だけではいけません。

「旅行を通してお客様の幸せを実現したい」「魅力的な旅行を提案したい」「交流によって地方を盛り上げたい」など、様々な理由が考えられますが、どのような理由を伝える場合も旅行業界でしか実現できないという点をしっかりとアピールしましょう。

例えば国内シェア50％を誇るJTBは、創業から108年を迎える国内トップクラスの企業です。

「地球を舞台に、人々の交流を創造し、平和で心豊かな社会の実現に貢献する」という経営理念のもと、人と人の交流に重点を置いています。

そして地方都市と連携して情報発信をおこない、マンガで読める日本のガイドアプリ「Ms.Green」は、総務省主催の「地域情報化大賞2015」において特別賞を受賞しました。

志望動機は、上記のような企業ごとの特徴や強みを把握した上で作成することを意識しましょう。

旅行業界の志望動機の例文を見てレベル感を掴みたい方は、以下の記事を参考にしてみてください。

【関連記事】
旅行業界の志望動機の書き方と例文～選考通過ESを公開～ 

また「志望企業に評価される自己PR・志望動機の書き方が知りたい」「選考通過率を上げたい」という方は、就職エージェントneoを利用してみてください。

旅行業界ランキング

ここでは旅行業界のランキングを「業績」と「社内環境」に分けて紹介します。

旅行業界の業績ランキング

参照元：業界動向サーチ／旅行業界の売上高ランキング(2021-22年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。また企業名にあるホールディングスを「HD」と省略しています。(※2022年10月時点)

売上については1位がJTB、2位がKNT-CTホールディングス、3位がエイチ・アイ・エス、経常利益は1位が阪急阪神HD、2位が東武鉄道、3位が名古屋鉄道です。

売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。

売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。

またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。

次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。

つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。

ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。

旅行業界の社内環境ランキング

参照元：業界動向サーチ／旅行業界の平均年収ランキング(2021-22年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。 また企業名にあるホールディングスを「HD」と省略しています。(※2022年10月時点)

平均年収は1位が阪急阪神HD、2位が日本航空、3位が東武鉄道、そして勤続年数は1位が東武鉄道、2位が名古屋鉄道、3位がKNT-CTホールディングスでした。

勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。

また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。

しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。

まとめ

旅行会社の仕事は決して楽ではなく、景気や社会情勢に左右されやすいというデメリットもあります。

それでも旅行会社に就職したい、旅に関わる仕事がしたいと思っている人は、旅行業界で自分に何ができるのか、どんなキャリアを積んでいきたいかなど、もう一歩踏み込んで考えてみると良いでしょう。

現在、採用活動を見送りしている企業も多いため、各企業の採用情報を確認した上で、数少ない採用枠を勝ち取れるよう、業界研究だけでなく資格の取得も検討してみてはいかがでしょうか？

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