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【業界研究】新聞業界の動向5選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

新聞業界と聞くと華やかなイメージがあると思います。それ故、志望している学生も多くいます。業界研究の深堀りや志望理由の明確化をし、自分の言葉できちんと話せるよう準備しておくことが大切です。

本記事では「新聞業界の情報収集が足りているか不安」「新聞業界のトレンドってどうなるの?」という人に向けて、新聞業界の動向や大手5社、地方紙の情報、志望動機・自己PRの書き方についてわかりやすく解説していきます。

また新聞業界の売上や利益、年収、従業員数、勤続年数をランキングで紹介しているので、志望企業が決まっていない人も参考にしてみてください。

目次

新聞業界の仕組み

新聞業界は折込チラシなどの広告を出したい「広告主」、新聞を作成・消費者に情報を伝える「新聞社」、新聞を読む「読者」から成り立っています。

新聞業界の動向

ここでは新聞業界の動向を「これまでの観点」と「これからの観点」に分けて紹介していきます。

それぞれ以下のトピックスについて紹介しているので、現在からこれからの新聞業界の動向を把握しておきましょう。

■現在
・新聞の信頼性
・発行部数が衰退傾向
■将来
・紙媒体からデジタル版に移行
・ニューヨーク・タイムズの事例

まず動向を学ぶ前に新聞業界について数字で見てみましょう。

活字離れの影響で伸び率は、全業界の中でも低い傾向があります。しかし、2019年~2020年においては利益率が+2.8%となっております。

▶参照元:業界動向サーチ/全170業界の業界ごとの合計、または平均を項目ごとにランキング。新聞業界6社が対象(2019年-2020年)

現在

ここでは、現在の新聞業界の動向について紹介していきます。

新聞の信頼性

メディア業界は新聞だけでなくテレビや雑誌などが挙げられます。そのなかで新聞の情報信頼性は、情報が正確という理由からメディアの中でトップを誇っています。信頼性の裏付けの1つとして、新型コロナウイルス関連の情報が挙げられます。

新型コロナウイルス関連の情報では、外出を控えたり自粛したりする行動に影響を与えたものとして「新聞やテレビなどメディア報道」がトップに挙げられました。「国の発表や要請」「自治体の発表や要請」よりも影響を与えた結果となっています。

さらに総務省が発表したデータからもメディアの信頼性は若年層も含めて、新聞やテレビの方がインターネットよりも高いことがわかりました。このことから、新聞の信頼性の高さがうかがえます。

▶参照元: 総務省による各種のメディアに対する信頼の状況

発行部数が減少傾向

新聞の信頼性は高いですが、新聞業界の推移をみると、2007年から2019年にかけて発行部数の減少傾向がみられます。2020年の発行部数は3,509万部(1世帯あたり)となり、前年から271万部大きく減少しています。

一部の地方紙は地域に根差した独自のローカルニュースで需要の堅調さをみせていますが、同様に発行部数の減少がみられます。

背景としては、インターネットの普及によりデジタル化が進んだことが挙げられます。例えば、LINEニュースやNews Picksなどのネットニュースがあります。それによって、紙の利用者が減少しています。

将来

続いて、将来の新聞業界の動向について紹介していきます。

紙媒体からデジタル版に移行

上述したように、インターネットの普及により手軽に情報をキャッチアップできる時代になりました。それにより、新聞業界も紙媒体からデジタル版に移行している企業は増え、デジタル版の会員数は増加傾向にあります。

例えば、日本経済新聞社の有料会員数は76万人、無料会員も合わせると約493万人と増加しています。しかし広告収入は紙媒体よりも少ないのが現状です。そのため、デジタル版での収益確保が重要になり、デジタル版の利用者を拡大することが急務となっいてきます。

また、電子版の新聞は無料のインターネットニュースなどと競合関係にあることから、独自性を打ち出して料金を支払ってでも電子版の新聞を読みたいと思わせることが不可欠です。新聞業界の今後の課題としては、いかにして電子版を普及させ、会員数を伸ばしていけるかにかかっているといえます。

ニューヨーク・タイムズの事例

新聞の電子化への移行の取り組みは日本だけではなく、世界の新聞社でも挙げられています。なかでも、新聞のデジタル化に成功したニューヨーク・タイムズの事例から今後の日本の動きも一緒にお伝えできればと思います。

まずは、ニューヨーク・タイムズについてご紹介します。
ニューヨーク・タイムズの新聞発行部数はピーク時に約110万部であり、日本の大手新聞社に比べると規模は小さいです。しかし、電子版の有料会員数が20年9月時点で466万人と、日本経済新聞の6倍ほどになります。

なぜニューヨーク・タイムズの電子版の会員数が日本よりも多いかというと、いち早く動画を使った情報配信や他紙では読めない独自記事にも取り組んでいることが挙げられます。

文字だけではわかりにくかった記事を動画で補強したり、見やすくしたりすることができます。それにより、これまで以上にコンテンツを深く読んでもらえるようになりました。SNSでシェアされる回数も増え、紙媒体では接点を持つことが難しかった購読者の獲得ができています。

日本でも「NewsVideo」「日経チャンネル」などの新聞社が運営する映像コンテンツポータルが出てきています。電子版を普及させ、会員数を伸ばしていくためにも、デジタル版だからこそできるサイトコンテンツの取り組みが広がっていくと予想できます。

新聞業界の全国シェア

新聞業界というと「読売グループ社」「朝日新聞社」「日本経済新聞社」などの大手企業を思い浮かべる方も多いのではないでしょうか。しかし、上述した新聞社以外にも全国には地域に密着した地方紙もあります。大手3社の全国紙と地域密着型の地方紙のそれぞれの違いや全国シェアをみてみましょう。

全国紙と地方紙の紹介

全国紙と地方紙には役割がそれぞれ異なります。そのため全国紙以外にも視野を広げ、自分がどちらに興味があるのかを見直していきましょう。

全国紙の紹介

新聞社と聞くと「読売グループ社」「朝日新聞社」「毎日新聞社」の大手新聞社をイメージする方もいらっしゃるかと思います。

特徴としては、大手新聞社は新聞の発行だけでなく、スポーツや経済にも大きくかかわっていることが挙げられます。他にも、国内全域の住民を対象として情報発信をしています。そのため、全国に向けて影響を与えたい、情報発信をしていきたい方にとってはマッチしやすいです。

地方紙の紹介

地方紙は、特定の都道府県で販売されている新聞のことをいいます。地方情報が充実しており、地域密着型の記事を中心としていることが特徴です。

「全国への影響力」は全国紙に比べると下がりますが、県によっては地方紙が全国紙の購読数を遥かに上回っている場合もあります。そのため、「自分の地域、身の回りの情報に敏感な人」に向けて地域密着型の情報発信していきたい方にとってはマッチしやすいです。

新聞業界のシェア

全国紙と地方紙の違いや特徴に関して、イメージができたかと思います。しかし地方紙を初めて知った方にとっては、地方紙がどれぐらいの影響力があるのか疑問を持つかも知れません。

下記サイトによると朝日新聞、毎日新聞、日本経済新聞、産経新聞、読売新聞の大手5社のいずれかがシェア1位を獲得している都道府県は10/47しかありません。そして、関西の大都市でも地方紙がシェアを獲得しているケースはあります。例えば京都は「京都新聞」、兵庫は「神戸新聞」といった地方紙が1位を取っています。そのため、大手に囚われずに自分が興味のあることに目を向けることが大切です

▶参照元:都道府県別の販売部数

新聞業界の志望動機の書き方

新聞業界の志望動機を書く際は「なぜ新聞業界なのか」「なぜその新聞社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。

なぜ新聞業界なのか”についてはマスコミ業界の中で、広告やテレビなどではなく、なぜ新聞業界なのかを説明する必要があります。

具体的には自分が将来何を成し遂げたいのか、例えば新聞業界であれば「真実を公平に報道していきたい」などといった新聞業界ならではの理由を述べるようにしましょう。

その際に業界の仕事内容と絡めて伝えることができればより深い志望動機になるため、業界の職種や動向についても把握しておきましょう。

次に“なぜその新聞会社なのか”については、他の企業ではなくその企業でなければいけない理由を伝えます。

例えば読売グループ社であれば「大衆紙的な要素」が強い特徴があります。

このように企業によって特徴は異なるため、しっかりと企業研究を行い、企業ごとの特徴や強みを把握した上で、志望企業を決めるようにしましょう。

新聞業界の志望動機の例文を見てレベル感を掴みたい方は以下の記事を参考にしてみてください。

▶参考:新聞業界の志望動機の書き方と例文~読売新聞社など3社の選考通過ESを公開~

新聞業界でうける自己PRの書き方

自己PRの書き方について学ぶ前に、まずはテレビ業界の求める人物像を把握しておきましょう。

企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。

新聞業界の求める人物像

社内外のさまざまな職種の人たちと連携・協力しながら記事を作成する必要があるので、コミュニケーション能力は必要になります。

また新聞の販売部数が減っているとはいえ、影響力は非常に大きく、真実を公平に報道することが求められているメディアでもあります。記事の内容に関連する文献を調べたり、専門家に話を聞いたりすることはもちろんのこと、複数の関係者からの取材内容をまとめた上で構成を考えなければいけません。

そのため周りを巻き込みながら常に情報にアンテナを張り、情報収集したり整理したりする素養も求められます。

新聞業界の求める人物像の次は自己PRの書き方を学んでいきましょう。

自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。

自己PRの基本的な書き方

(1)結論

自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。

最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。

そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。

(2)エピソード

長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。

ここではできるだけ具体的なエピソードを伝えるために、その出来事の中で生じた課題・目標や、その課題・目標に対してどのような行動をとったのかについてまで書くようにしましょう。

また企業は、課題・目標やそれ対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているため、なぜその課題・目標に取り組もうと思ったのか、なぜそのような行動をとったのかについて、しっかりと見つめ直しておいてください。

(3)結果・学んだこと

エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったかについても書きましょう。

結果を書く際は、定量的に表すことを意識してください。

例えば「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40%上げることができた」など数字を用いてアピールした方が相手に伝わりやすいです。

また、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。

面接官はその人の学びからも価値観や人柄を判断しています。価値観や人柄はその学生を採用するかどうかの大きなポイントとなるため、自分がどういった人なのか、いかにその企業に必要な人材であるのかをアピールするようにしましょう。

(4)入社後どう活躍できるか

企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせるのが大事です。

そこで自己PRをする際は、最後に今伝えてきた長所をどのように志望企業の業務に活かしていくかまで伝えるようにしてください。

そのためには企業が求めている人物像を把握する必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。

より詳しい自己PRの書き方について知りたいという方は以下の記事を参考にしてください。

▶参考:企業から評価される自己PRの書き方とは?ポイントや注意点をわかりやすく解説

新聞業界ランキング

ここでは新聞業界のランキングを紹介します。まずは「売上」「経常利益」「利益率」のランキングを紹介していきます。

また「年収」「従業員数」「勤続年数」のランキングも以下で紹介しています。

新聞業界の業績ランキング

▶参照元:業界動向サーチ/新聞業界の売上高ランキング(2019-2020年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。リサーチができている企業のみのランキングになります。

売上については1位が読売グループ本社、2位が日本経済新聞社、3位が朝日新聞社、経常利益は1位が日本経済新聞社、2位が朝日新聞社、3位が神戸新聞社です。

読売グループ本社の売上が高い背景としては、読売巨人軍、中央公論新社、よみうりランドなど幅広い事業展開と全30局による全国ネットワークを構築していることもあります。日本経済新聞社においてはアプリ化がされるなど、デジタル化が進んでいることもあり経常利益と純利益が上位になっております。

売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。

・売上は企業の財務力を表しているから
・利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しているから

売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。

またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。

次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。

つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。

ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。

新聞業界の社内環境ランキング

▶参照元:業界動向サーチ/当新聞業界の平均年収ランキング(2019-2020年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。リサーチができている企業のみのランキングになります。

年収は1位が日本経済新聞社、2位が朝日新聞社、3位が西日本新聞社、勤続年数は1位が朝日新聞社、2位が神戸新聞社、3位が日本経済新聞社となります。

勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。

また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。

まとめ

本記事では新聞業界について紹介してきました。

紙以外の事業展開や地方のシェアなど新聞業界の現在の取り組みや各社の強みについて理解できたと思います。

新聞業界の選考を通過するためには業界の動向や、仕事内容について把握することは非常に重要です。

業界研究をする際はその業界ではどのような人材が求められているのかについてを調べ、効果的な自己PRを考えましょう。

さらに詳しく業界研究を行う場合の”やり方”は下記記事を参考にしてください!

▶参照元:たった4ステップで業界研究を完璧に!誰でも簡単にできるやり方を紹介

就活相談は就職エージェントneoへ

ここまでは、業界研究に必要な情報をお伝えしてきました。

それでも、「自分の場合はどうすればいいの?」と不安な方も多いのはではないでしょうか。

そんな時は、自分ひとりで抱え込まず、客観的な視点からフィードバックをもらうべきです。就職エージェントneoでは、企業人事の要望を把握したプロのアドバイザーが年間2万件以上の就活生の悩みにお応えしています。

就活でモヤモヤしている方は、少しでも早くそのお悩みを解決し、自信をもって本番に臨んでください。

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