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【業界研究】映画業界の動向5選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

華やかなイメージのある映画業界は、希望する学生が多くいます。しかし採用枠が少ない企業も多く、難易度が高い業界です。

「もう少し深く調べておけば良かった」とならないように映画業界の動向なども見ておきましょう。

本記事では「大手以外の企業はどこがある?」「映画業界を希望している学生が行っていることは?」という人に向けて、映画業界の動向や就活ポイント、志望動機・自己PRの書き方などについてわかりやすく解説していきます。

また映画業界の売上や利益、年収、従業員数、勤続年数をランキングで紹介しています。

ビジネス規模や働きやすさ等がわかるので、志望企業が決まっていない人は参考にしてみてください。

目次

映画業界の仕組みと事業内容

映画業界は「映画制作会社」「映画配給会社」「映画館運営会社/動画配信会社」の3種類に分類されます。それぞれの事業の特徴を見てみましょう。

映画制作会社

映画制作会社とは、新作映画の企画立案や脚本作成、出演者への交渉、撮影、編集などを行います。

ヒット作品を生み出すためにも「時代や世の中が求めている作品は何か」を読み取る発想力が必要になってきます。

職種としては制作系と技術系に大きく分ける事ができるため、自分がやってみたい職種を探しましょう。

❏制作系:プロデューサー、ディレクター、構成・放送作家、制作デスク(事務関連)

❏技術系:カメラマン、音声、MAミキサー、照明オペレーター、音響オペレーター、編集オペレーター、CGクリエイター、美術スタッフ

企業としては、「東映」「東宝」「KADOKAWA」が挙げられます。企業によって強みが違うので、企業研究も行うことをオススメします。

映画配給会社

映画配給会社ではヒットしそうな作品の「買い付け」、映画館や動画配信会社に上映してもらえるように「交渉」、そして多くの人に見てもらうために予告編集や舞台挨拶等を行う「宣伝」の3つの業務があります。

しかし近年「宣伝」に関しては、広告代理店が宣伝や告知を考えるケースも出てきています。

配給会社で働く上では、世の中が求めている作品を買い付けるトレンド力や各映画館で上映スケジュール枠抑える際の交渉力、どんな宣伝をすると興味を持ってもらえるかという創造力が必要です。

企業としては、「ソニー・ピクチャーズ・クラシックス」「松竹」「帝国キネマ」が挙げられます。

映画業界の中でも花形とも呼ばれているため、就職を希望する学生も多いです。配給会社への就職を希望している方は、各会社の強みや業界研究をしっかり行いましょう。

映画館運営会社

映画館の運営会社は、映画館を利用する利用者に向けて配給会社から買い取った映画を上映します。

最近では映画を上映するだけでなく、音楽ライブや舞台の中継をするライブビューイングなどを行う映画館も増えてきています。

職種としては、劇場運営、コンテンツ編成、プロモーション、物販販売、営業、人事など多岐に渡ります。

一般客と接する機会が多いため、おもてなしの心やコミュニケーション能力があると良いでしょう。

企業としては、「TOHOシネマズ」「ワーナー・マイカル・シネマズ」「ユナイテッド・シネマ」が挙げられます。

企業によって特徴が変わってくるので、なぜその会社を選んだのかを面接で伝えられるように準備しておきましょう。

動画配信会社

動画配信会社も映画館運営会社と同じく配給会社から買い取った映画をNetflixなどの動画配信サービスで配信していきます。

映画だけに限らずドラマや音楽ライブなどの動画制作や配信を行っている会社が多いため、映画以外の映像作品にも触れる事ができます。

職種もエンジニアやコンテンツ制作、作品の調達、宣伝、営業、人事など映画関連以外の幅広い業務があります。

映画以外の映像作品にも関わっていきたいという思いがある人は、動画配信会社を1つの選択肢に入れることもオススメです。

企業としては、「WOWOW」「Netflix」「HJホールディングス」が挙げられます。企業によって特徴が変わってくるので、各企業の企業研究を行っていきましょう。

映画業界の動向

映画業界はコロナの影響を大きく受けている業界の1つになります。

そのため、コロナの影響も合わせて「映画業界の現状」「映画館を支援する取り組み」「動画配信の積極化」に分けて動向を紹介していきます。

それぞれ以下のトピックスについて紹介しているので、動向を把握しておきましょう。

■映画業界の現状
・映画館産業の上映本数と売上の推移
・コロナ禍でも出てきた明るいニュース
■映画館を支援する取り組み
■動画配信の積極化
・Netflixなどでの動画配信
・映画上映のルール変更

まず動向を学ぶ前に映画業界について数字で見てみましょう。

映画業界の業界規模は全170業界の中で125位と低めの順位にはなっています。

しかし映画館での上映だけでなく動画サービスにも手を広げていることもあり、伸び率が上がっていると考えられます。

▶参照:業界動向サーチ/全170業界の業界ごとの合計、または平均を項目ごとにランキング。(2019年-2020年)2021年7月15日

映画業界の現状

まずは、映画業界の現状から見ていきましょう。

映画館産業の上映本数と売上の推移

日本の映画館産業の動向を映画館で上映された映画の公開本数と興行収入の総額、1本あたりの興行収入の3点から紹介します。

まず、公開本数では2010年の公開本数716本に対し、2019年が1,278本、コロナの影響を大きく受けた2020年でも1,017本と10年間で1.4倍以上に増加しています。

緊急事態宣言により映画館の運営停止等があり、映画上映を見送りした作品もある中で1,000本以上の作品が上映されているのが現状です。

興行収入の総額は、2010年の2,200億円から2019年は2,600億円まで増加しています。しかし2020年は、コロナの影響により1,400億円と落ち込みました。

上記を基に映画1本当たりの興行収入に換算すると、2010年は3.1億円/本、2019年は2.0億円/本、2020年は1.4億円/本と映画1本当たりの収益力は減少し、映画館へ足を運ぶ客数が減ってきている事が分かります。

コロナ禍でも出てきた明るいニュース

コロナ禍で映画館へ足を運ぶ総客数が減ってきている中でも、若い世代にも人気の高い「鬼滅の刃」が公開されたことは、映画業界にとってはとても嬉しいことでした。

映画館に足を運ぶファミリー層や若年層が一時期増加し、「鬼滅の刃」は2021年5月時点で517億円の興行収入を記録しています。

コロナの影響を大きく受けた映画業界にとても明るいニュースと言えるでしょう。

他にも「アナと雪の女王2」や「スター・ウォーズ/スカイウォーカーの夜明け」などの作品も100億円を超える作品としてヒットしています。

映画館を支援する取り組み

次にコロナ禍で起きた映画館を支援する取り組みを見ていきましょう。

映画館の中でも小規模上映が多いミニシアターでは、コロナで起きた休業対応で大きな打撃を受けました。

そこで、小規模の映画館を守るためにクラウドファンディング形式で映画監督の深田晃司・濱口竜介が発起人となって有志で立ち上げた「ミニシアター・エイド基金」が開設されました。

他にも「#SAVE the CINEMA」というハッシュタグを用いて、SNS上で緊急支援を求め、要望書を作成するための署名を集める動きがありました。ネットで集めた署名は約9万筆以上となっています。

それを基に政府や関係省庁へ提出したことで、5月には文化庁が映画界に限らず演劇や音楽なども含めた文化芸術活動に対して「文化芸術活動の継続支援事業」という助成金制度を行いました。

動画配信の積極化

今では「映画=映画館でしか観れないもの」ではなく、動画配信サービスも広がりを見せています。そのため動画配信に関しての動向もチェックしておきましょう。

Netflixなどでの動画配信

IT化が進んでいく中で、コロナ前から映画をNetflixやプライムビデオなどで動画配信がされていました。

他にも各動画配信サービスオリジナルのドラマが観られる付加価値もあり、Netflixは2020年8月時点で日本だけで有料会員500万人登録しています。

またコロナになり映画館で映画を観る事が難しくなった今、更に動画配信サービスでの映画鑑賞を増加させました。

感染予防だけでなく、自由度が高く家でリラックスして観ることができるという利点も動画配信サービスを利用する人が増加した要因の1つとも言えます。

映画上映のルール変更

アメリカの映画業界には映画館で約90日間の独占先行上映をしてから各プラットフォームへの配信を始めるという伝統的な慣行がありました。

しかしコロナによって映画館での鑑賞が難しくなったことで、実写版「ムーラン」は映画館での上映はせずに動画配信サービスにて配信がされていました。

日本でも映画館と動画配信サービスでの同時配信を行う作品も出てきており、今後の映画上映のあり方が変わってくる可能性があります。

映画業界の中小企業紹介

映画業界というと「東宝」「東映」「松竹」等の大手を思い浮かべる人も多いかも知れません。

自分がやりたいこと・興味のあることが大手企業にできるのか、中小企業の方が可能性があるのかをきちんと見ていくことが大切です。

ここでは、中小企業の例を挙げますので企業の幅を広げていくためにもチェックしておきましょう。

中小企業も有名作品に関わっている企業が他にも多くあります。自分が何をやりたいのかを明確にして、企業選びをしていきましょう。

映画業界を希望する学生が行っていること

選考で勝ち抜くためにも、自分が今行っている就活準備だけで準備が足りているかを確認し、やっていなかったことに対しては準備をしていきましょう。

映画業界ならではの面接内容

面接でよく聞かれる質問としては、「最近見た映画で、印象に残っている映画は?」「映画はよく見られますか?」「好きな映画を教えて下さい」という質問です。

映画に興味があるかを知りたいだけではなく、「選んだジャンルから感じるあなたの個性」「話をまとめる力」「映画に対する情熱」などを面接から汲み取ろうとしています。

そのためどの作品について話すか、作品の要点を把握できているかを考えておくことをおすすめします。

また、エントリー数の多い映画業界では面接の他にWEBテストや小論文の提出を行う企業もあるため、準備しておくと良いでしょう。

やりたい仕事を明確にする

映画に関わることができる仕事として「映画製作会社」「映画配給会社」「映画館運営会社」「動画配信会社」を紹介しました。

業態によって行う仕事内容や職種、作品に関わるタイミングが変わってきます。

面接では、「なぜこの会社?」「なぜこの職種?」「他に受けている会社はどういったところ?」「将来やりたいことは?」などを聞かれることもあります。

そのため、自分の興味のある仕事が何職に当てはまるのか、それはどの業態に当てはまるのかを明確にしておくことが大切です。

インターンに参加する

インターンを実施している映画会社は多くあります。競争率が高い業界でもあるので、長期インターンに参加しながら正社員の道を目指すのも1つの手段になります。

また、会社の雰囲気や業務内容の理解などにも繋がります。

もちろん「インターンへの参加=正社員なれる」「インターンに参加しないと選考が通らない」というわけではありません。

そのため、参加できなかった人でも自己分析や企業理解をしっかり行うことで、面接で差別化ができるようにしておきましょう。

映画業界の志望動機の書き方

映画業界の志望動機を書く際は「なぜ映画業界なのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。

具体的には自分が将来何を成し遂げたいのか、例えば「自分が作った映画作品で、世の中の人に感動を与えたい」などといった映画業界ならではの理由を述べるようにしましょう。

“なぜその会社なのか”については、他の企業ではなくその企業でなければいけない理由を伝えます。

例えば東宝であれば「テレビ局との繋がり」が強く宣伝力があるだけでなく、「ドラえもん」「ポケモン」などのアニメの配給にも強みを持っています。

企業ごとの特徴や強みを把握した上で、志望企業を決めるようにしましょう。

映像制作の志望動機の例文を見てレベル感を掴みたい方は以下の記事を参考にしてみてください。

▶参考:映像制作の志望動機の書き方と例文

映画業界でうける自己PRの書き方

自己PRの書き方について学ぶ前に、まずは映画業界の求める人物像を把握しておきましょう。

企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。

映画業界の求める人物像

映画や動画を観たり創ったりするのが好きであることが何よりも大事です。

また社内外問わず様々な人と接するため、コミュニケーション能力が必要です。

そして作品を創って世界中の人に観てもらうため、作品の魅力を語るのが得意であることや「この作品を多くの人に広めたい!」という情熱があると良いでしょう。

映画業界の求める人物像について学んだら次は自己PRの書き方を学んでいきましょう。

自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。

自己PRの基本的な書き方

(1)結論

自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。

最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。

そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。

(2)エピソード

長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。

ここではできるだけ具体的なエピソードを伝えるために、その出来事の中で生じた課題・目標や、その課題・目標に対してどのような行動をとったのかについてまで書くようにしましょう。

また企業は、課題・目標やそれ対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているため、なぜその課題・目標に取り組もうと思ったのか、なぜそのような行動をとったのかについて、しっかりと見つめ直しておいてください。

(3)結果・学んだこと

エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったかについても書きましょう。

結果を書く際は、定量的に表すことを意識してください。

例えば「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40%上げることができた」など数字を用いてアピールした方が相手に伝わりやすいです。

また、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。

面接官はその人の学びからも価値観や人柄を判断しています。

価値観や人柄はその学生を採用するかどうかの大きなポイントとなるため、自分がどういった人なのか、いかにその企業に必要な映画であるのかをアピールするようにしましょう。

(4)入社後どう活躍できるか

企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる映画を求めています。

つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせるのが大事です。

そこで自己PRをする際は、最後に今伝えてきた長所をどのように志望企業の業務に活かしていくかまで伝えるようにしてください。

そのためには企業が求めている人物像を把握する必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。

より詳しい自己PRの書き方について知りたいという方は以下の記事を参考にしてください。

▶参考:企業から評価される自己PRの書き方とは?ポイントや注意点をわかりやすく解説

映画業界ランキング

ここでは映画業界のランキングを「業績」と「社内環境」に分けて紹介します。

映画業界の業績ランキング

▶参照元:業界動向サーチ/当映画業界の売上高ランキング(2019-2020年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです

売上については1位が東宝、2位が東映、3位が松竹、経常利益は1位が東宝、2位が東映、3位が東映アニメーションです。

「映画制作」「映画配給」「映画館運営」など複数の事業を多岐に渡って行っている会社の売上が高くなる傾向にあります。

売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。

・売上は企業の財務力を表しているから
・利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しているから

売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。

またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。

次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。

つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。

ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。

映画業界の社内環境ランキング

▶参照元:業界動向サーチ/当映画業界の平均年収ランキング(2019-2020年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。

年収は1位が東宝、2位が東映、3位が松竹、勤続年数は1位が東京楽天地、2位がオーエンス、3位が松竹となります。

勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。

また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。

しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。

まとめ

本記事では映画業界について紹介してきました。業界の仕組みや動向について理解できたと思います。

選考を突破するためにはその業界を理解することが必要不可欠です。そのため業界研究をしっかりと行い選考に備えましょう。

▶参考:たった4ステップで業界研究を完璧に!誰でも簡単にできるやり方を紹介

就活相談は就職エージェントneoへ

ここまでは、業界研究に必要な情報をお伝えしてきました。

それでも、「自分の場合はどうすればいいの?」と不安な方も多いのはではないでしょうか。

そんな時は、自分ひとりで抱え込まず、客観的な視点からフィードバックをもらうべきです。

就職エージェントneoでは、企業人事の要望を把握したプロのアドバイザーが年間2万件以上の就活生の悩みにお応えしています。

就活でモヤモヤしている方は、少しでも早くそのお悩みを解決し、自信をもって本番に臨んでください。

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