知らないと恥をかく？役職一覧と役割・呼び方をわかりやすく解説
●同じ役職名でも、企業や業界によって［責任範囲］や［呼び方］が異なる場合がある。
●外資系の役職名（CEO・マネージャーなど）や敬称マナーも押さえておくと安心。
「部長と課長ってどっちが上？」「CEOと社長って同じ意味なの？」のような疑問を抱えている就活生は、実は少なくありません。
就活やインターン、そして実際のビジネスの現場でも、役職に関する基本的な知識が必要とされる場面が多くあります。
この記事では、よく使われる一般的な役職の一覧と序列に加え、外資系企業などで見かけるカタカナ役職の意味や、役職を呼ぶ際のマナーまで、就活生にもわかりやすく解説します。
「なんとなく知っている」を「きちんと理解している」に変えたい方は、是非最後まで読んでみてください。
役職とは？
『役職』とは、組織内における立場や役割、職務内容を示す呼び名のことです。
例えば［社長］［部長］［課長］などがあり、それぞれの役職によって任される責任や業務の範囲が異なります。なお、『役職』は法律などで厳密に定められているわけではなく、企業ごとに自由に設定されています。
役職が明確になることで、組織内での自分の立ち位置や担うべき責任がはっきりし、今何をすべきかが見えやすくなります。また、［次に目指すべきポジション］を意識できることで、仕事へのモチベーションにも繋がります。
つまり、役職は単なる肩書きではなく、社員にとって［目標］としての意味も持っているのです。
同じ役職でも企業によって意味や責任が違うこともある
［部長］［課長］［係長］などの役職名は広く使われていますが、実はそれぞれの役職の定義や責任範囲は企業によって異なります。
繰り返しになりますが、『役職』は法律などで定められた制度ではなく、あくまで社内の呼称にすぎません。そのため、企業が独自の名称や階層を設定しているケースも多くあります。
例えば、ある企業では［リーダー］という役職が新人のすぐ上の立場として使われている一方で、別の企業では［リーダー］が［課長］と同等のマネジメント層として扱われていることもあります。
また、［主任］という役職も、企業によっては［係長］の下に位置づけられていたり、逆に［課長］のすぐ下のポジションとして、重要な業務を任されているケースもあります。
このように、役職名が同じでも企業によってその意味や責任の重さが変わることがあるため、混同せず理解することが大切です。
一般的な役職名と序列と役割
繰り返しになりますが、企業によって独自の役職を設けているケースもありますが、多くの日本企業では共通の序列に沿って役職が設定されています。ここでは、一般的な役職の序列と、それぞれの役割についてわかりやすく解説します。
社長（代表取締役社長）
社長（代表取締役社長）は、会社のトップであり、企業全体を統括・代表するポジションです。取締役会や株主総会の決議を受けて、重要な契約や意思決定をおこないます。
なお［会長職］が上に位置することもありますが、会長は名誉職的な立場であることも多く、実質的な最高責任者は代表取締役社長です。
副社長（代表取締役副社長、取締役副社長）
副社長社長は、社長（代表取締役社長）を補佐するNo.2のポジションで、経営戦略の立案や実行、組織全体のマネジメントを担います。社長に代わって経営判断をおこなう場面も多く、企業の中核を担う存在です。
専務（取締役専務、代表取締役専務）
専務は、副社長と並ぶ経営幹部の1人で、特定分野の経営戦略や業務執行に責任を持ちます。副社長が企業全体の統括役なら、専務は特定の領域にフォーカスして深く関与するケースが多いです。
| 副社長 | 専務 | |
|---|---|---|
| 位置づけ | 社長に次ぐNo.2の役職 | 副社長と並ぶ経営幹部 |
| 主な役割 | 企業全体の統括、社長の補佐 | 特定部門の戦略・業務執行の統括 |
| 業務範囲 | 経営全般に関わる幅広い業務 | 担当領域に特化した業務への深い関与 |
| 意思決定への関与 | 社長不在時に代行するケースもある | 自部門における実行力・調整力が重視される |
| 企業内での違い | 会社の顔として外部対応を行うこともある | 社内の実務を取りまとめる役割が強いことが多い |
企業によって、両者の役割分担が異なることを認識しておきましょう。
常務（取締役常務）
常務は、経営陣であると共に日常的な業務をおこなうポジションです。主に組織運営に関する業務を担当し、専務と共同で経営戦略を実行することがあります。
社長の補佐である専務取締役と比べると、現場のトップという役割が強くなっています。専務とともに役付取締役の1人です。
本部長
本部長は、特定の本部や事業部を統括するポジションです。担当領域の方針策定や、複数の部署を横断した業務改善、部門間の調整などが主な役割です。
また企業によっては、事業部長という名称で呼ばれる場合もあります。
部長
部長は、部門の最高責任者として、組織目標の達成や部下のマネジメントを担います。戦略の実行から人材育成まで、現場の意思決定をおこなう重要な立場です。
次長
次長は、部長のサポート役として、日常的な業務進行や部下とのコミュニケーションの橋渡し役を務めます。部長不在時に代理を務めることもあります。
部長や課長の補佐として、部門の運営や業務の進捗管理、上層部との連絡調整などをおこないます。
課長
課長は、課という単位のリーダーで、現場の中間管理職にあたります。業務進捗の管理やメンバーの指導を担いながら、経営層とメンバーの間をつなぐ役割も果たします。課の業務の遂行や目標達成に責任を持ち、部下の指導や育成などもおこないます。
係長
係長は、課内の小グループ（係）をまとめるサブリーダー的な存在です。実務をこなしながらメンバーの業務をフォローし、課長の補佐として活躍します。 企業によっては［チームリーダー］や［スーパーバイザー］と呼ばれることもあります。
ある一部門内の係を統括し、業務の進捗管理や報告、部下の指導や育成をおこないます。また上司の指示に従い、自らも業務の遂行にあたることもあります。
主任
主任とは、一般社員の1つ上に位置する役職で、現場に最も近いリーダー的存在です。係長の指示を受けつつ、後輩社員への指導や簡単なマネジメントも任されます。
ある一部門内の係や課を指導し、業務の進捗管理や報告、部下の育成や指導をおこないます。
一般社員
一般社員とは、役職がついていない社員を指しますが、会社の基盤を支える大切な存在です。与えられた業務に取り組みながら、経験を積み、将来のリーダー層を目指していきます。
学生
新卒入社した社員はどこに該当しますか？
アドバイザー
「多くの企業では、新卒社員は［一般社員］として入社し、［研修生］や［新人］といった呼び方をされることもあります。
配属後は実務を通して経験を積み、評価に応じて主任・係長といったポジションへとステップアップしていきます。なお、企業によっては入社時に役職や等級が明確に定められているケースもあります。
役職の違いを理解しておくと、志望動機や逆質問の質がぐっと上がります。
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こんな役職名もある！一部組織で使われる独自の呼称一覧
企業によっては、一般的な［課長］［係長］などとは異なる独自の役職名を使っている場合があります。特に官公庁や大学、大企業、団体などでは、少し聞き慣れない名前の役職を耳にするでしょう。
ここでは、一部の組織で使われる役職名の意味や使われ方を紹介します。
参与（さんよ）
［参与］は、社長や会長などに対し助言や提案をおこなうポジションです。
企業によっては、相談役的な立場として設けられており、意思決定には関与せず、経営に対する助言のみをおこなう場合もあります。 多くの場合は、元取締役や元役員などが就任する名誉職的な役割です。
参事（さんじ）
［参事］は、官公庁や自治体、学校法人などでよく使われる役職名で、課長～部長級の中間にあたるポジションです。政策や企画などの専門分野に深く関与し、調整や実務の責任を担うことが多いです。
企業によっては、企画部門などで特定領域の管理職として設けられていることもあります。
主幹（しゅかん）
［主幹］は、複数のプロジェクトや業務を取りまとめる責任者で、課長級またはそれに近い役職として扱われます。
大学や研究機関、出版業界などでよく使われる役職名で、［編集主幹］［研究主幹］などの名称でも見られます。 課の責任者としての立場にありながら、専門性を重視される役職です。
主査（しゅさ）
［主査］は、特定の業務やテーマに関する専門的な分析・調査を担当する役職です。主に官公庁や自治体、大企業の企画・調査部門などで用いられます。
係長や主任に近い立場ですが、一般的なマネジメントよりも実務のスペシャリスト的な役割が強いことが特徴です。
主任（しゅにん）
［主任］は一般企業でもよく見られる役職で、一般社員の上位に位置するポジションです。特定のチームを任されたり、後輩指導や一部マネジメントを担ったりすることもあります。
［リーダー的な立場］と［プレイヤーとしての業務］の両方を持ち合わせた中堅ポジションです。
主事（しゅじ）
［主事］は、学校法人や公的機関などでよく見られる役職で、係員や一般職員に近い立場です。大きな組織では、［主事 → 主任主事 → 参事］というような昇格の流れがあることもあります。
業務の進行や記録・事務処理を担うポジションで、新卒採用者が配属されることもあります。
役職の意味や序列を知っておくことは、志望動機や企業理解を深めるうえで大きな強みになるでしょう。
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外資系に多い！英語の役職とポジションの意味
外資系企業やグローバル企業では、［部長］や［課長］などの日本独自の役職名ではなく、［CEO］［マネージャー］などの英語（カタカナ）表記が使われることが一般的です。
しかし、同じ［ディレクター］［マネージャー］でも、企業や国によって意味合いが異なることもあるため、混乱しがちです。
ここでは、外資系企業や一部日系企業でよく見られる英語の役職・ポジションを、わかりやすく解説していきます。
CEO（Chief Executive Officer）
CEOは［Chief Executive Officer（チーフ・エグゼクティブ・オフィサー）］の略で、企業の経営全般を統括する役職です。
日本の［代表取締役社長］に相当することが多いですが、必ずしも法律上の代表権を持っているとは限りません。最近では国内企業でも［CEO］という呼称を使うケースが増えています。
President
President（プレジデント）は、その名の通り会社のトップを意味する役職です。日本企業における［代表取締役社長］と同等のポジションで、企業経営全体に責任を持ちます。
しかし、企業によってはPresidentの上に［Chairman（会長）］がいる場合もあります。
COO（Chief Operating Officer）
COOは［Chief Operating Officer（チーフ・オペレーティング・オフィサー）］の略で、企業の事業運営を管轄する責任者です。
現場により近いポジションで、CEOを支えながら日々の業務実行や事業管理をリードする役割を担います。企業の［ナンバー2］として紹介されることもあります。
CFO（Chief Financial Officer）
CFOは［Chief Financial Officer（チーフ・ファイナンシャル・オフィサー）］の略で、財務や会計、資金調達などお金に関する全体戦略を統括する役職です。 企業の健全な経営を数値面から支える重要なポジションで、COOと並ぶ経営幹部とされることも多いです。
Director
Directorは、一般的に［部長］クラスの上位に位置する役職として使われます。
アメリカでは部門長という意味合いが強く、イギリスでは［取締役（Board Director）］という意味を持つこともあり、国によって若干ニュアンスが異なります。
また日本企業では、［クリエイティブディレクター］［企画ディレクター］など、特定領域の責任者として使われることもあります。
Vice President
Vice President（VP）は、直訳すると［副社長］ですが、外資系企業では本部長や事業部長などのポジションとして使われることが多いです。 階層が細かく分かれている企業では、［シニアVP］［アソシエイトVP］など、VPの中にもランクが存在します。
General Manager
General Manager（GM）は、事業所や拠点の責任者を指すことが多く、日本でいう［センター長］や［工場長］［店舗統括責任者］に近い役割です。 事業単位での収益責任を負うケースもあります。
Manager
Managerは、部課長クラスを広く指す役職で、チームやプロジェクトのリーダーとして実務の管理・指導をおこないます。 日本では［課長］に相当することが多いですが、企業によって［部長級］の意味で使われることもあり、階層の幅は広いです。
Leader
Leaderは、チームや小規模なグループをまとめる役職です。日本企業では［主任］や［係長］に相当する立場として扱われることが多く、自ら業務をこなしながらメンバーのサポートや指導もおこなう［プレイングマネージャー（自分もプレイヤーとして動く管理職）］的な役割も含まれます。
若手社員でも任されることがある比較的ライトなポジションです。
役職の違いを理解しておくと、志望動機や逆質問の質がぐっと上がります。
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各役職者にすべき質問
企業訪問や座談会、面接などでさまざまな役職の方と話す機会がある場合、面接官の立場や役割に合った質問をすることで、企業理解が深まり、好印象を与えることができます。 ここでは、役職ごとにオススメの質問例をまとめました。
代表取締役社長や経営者に聞きたい逆質問
企業のトップである社長には、会社全体のビジョンや考え方に関する質問がオススメです。
専務取締役や常務取締役に聞きたい逆質問
経営に深く関わる立場でありながら、現場にも近い役職の方には、［ビジョン実現への具体策］や［組織運営についての考え］を聞いてみましょう。
部長クラスに聞きたい逆質問
部長は部署単位のマネジメントや戦略立案を担うポジションです。より具体的な業務やチーム運営について質問してみると良いでしょう。
課長や主任クラスに聞きたい逆質問
現場により近いリーダー層には、日々の業務内容やチームの雰囲気について質問すると、現場での働き方や社風をより具体的に知ることができます。
相手によって変わる？役職の正しい呼び方・書き方マナー
就活中のメールやお礼状、またビジネスの場では、相手の役職の呼び方や書き方に迷うことがあるかもしれません。 特に注意したいのが、［役職＋様］のような、丁寧に見えて実はマナー違反になる表現です。
ここでは、役職の正しい呼び方・書き方マナーを、メール・書面のケース別にわかりやすく解説します。
「役職名＋様」はNG？正しい敬称の使い方
ビジネスシーンでは［部長様］［課長様］など、役職名に“様”をつける表現は二重敬語にあたるためNGとされています。正しくは、役職＋名前＋様（例：「株式会社〇〇 代表取締役社長 山田太郎様」）のように、役職には敬称をつけず、名前に［様］をつけるのがマナーです。
とはいえ、就活中に役職名で相手を呼ぶ場面は、実際にはほとんどありません。面談や座談会では、相手の肩書きよりも［名前を正確に覚えること］の方が大切です。
例えば、社長や役員クラスの方であっても、［○○社長］や［○○さん］と、言いやすく丁寧な形で呼べば失礼にはあたりません。
メールでの役職の書き方
ビジネスメールでは、［相手の会社名・部署・役職・名前・敬称］の順に記載するのが基本です。
営業部 部長 山田太郎様
- ［部長様］や［係長様］とは書かず、［○○ 様］と個人名にのみ敬称をつけます。
- 役職は敬称の代わりなので、［山田太郎様 部長］は誤りです。
書面（はがきなど）での役職の書き方
お礼状や挨拶状など、書面で役職を書く場合は、縦書き・横書きにかかわらず、ビジネスマナーに沿った丁寧な書き方が求められます。
＜縦書きの例＞
＜横書きでの例＞
- 役職が長くなる場合でも、［取締役部長様］のように役職に［様］はつけません。
- 宛名を封筒に書く場合も同様に、名前のみに敬称をつけるのが正式です。
まとめ
役職の呼び方や序列は企業ごとに異なることもありますが、一般的な役職や序列を理解しておくことで、面接時の会話理解や逆質問の質を高めることができます。
また、日本企業と外資系企業では、同じようなポジションでも名称や役割に違いがある場合があります。どちらにも対応できるよう、基本的な呼び方やマナーを押さえておくと安心です。
正しい知識と敬意をもって接することで、相手とのコミュニケーションがスムーズになり、より良い印象を残すことができるでしょう。
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