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水産業界の動向5選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

皆さんの中には、「日本は世界有数の水産国である」というイメージをお持ちの方もいるのではないでしょうか?

そんな私たちにとって身近である水産業界ですが、実際のところどのような仕事をしているのでしょうか。

本記事では「水産業界の仕事ってどんな人が向いている?」「水産業界って将来性あるの?」という人に向けて、水産業界の仕組みや動向、志望動機・自己PRの書き方についてわかりやすく解説していきます。

また水産業界の売上や利益、年収、従業員数、勤続年数をランキングで紹介しているので、志望企業が決まっていない人はES作成の参考にしてみてください。

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目次

水産業界の仕組み

水産業界においては数多くの業界や職種が関わっています。

まず漁師により水揚げされた水産物が、卸売市場で卸売業者によって販売されます。

そして、業者から水産メーカーに流通し、そこで水産物の加工・調理が行われます。

その後、小売店や外食産業を通して私たち最終消費者に流通するといった流れです。

本稿においては、水産メーカーに焦点を当てて解説していきます。

水産業界の仕組み

水産業界の動向

ここでは水産業界の動向を見ていきましょう。

はじめに、水産業界の売上に関わる動向を3点ご紹介します。

次に、売上を上げるためや水産業の将来を守るために行われている取り組みを2点ご紹介します。

水産業界の動向
参照元:業界動向サーチ/業界ごとの合計、または平均を項目ごとにランキング。水産業界14社が対象(2019年-2020年)※2021/09/10時点

業界の売上に関わる動向

水産業界においては国内市場が停滞気味であることはもちろん、新型コロナウイルスの影響も相まって業界の売上にも少なからず打撃を及ぼすと考えられます。

しかし、悪い影響だけではなく、中には業界にとって光となる良い動向も見受けられます。以下にまとめていますので、しっかりと確認しておきましょう。

国内水産市場の停滞

現在、日本の国内水産市場は縮小傾向にあります。

その背景には、皆さんもご存じの通り人口減少や少子高齢化といった要因が挙げられます。また、排他的経済水域の設定や子供の魚離れも市場の縮小に影響しています。

水産庁によると、食用魚介類の1人当たりの1年間の消費量は、統計開始の1989年から2010年まで肉類のそれを上回っていたものの、2011年には初めて肉類を下回りました(※1)。

肉類の1人当たりの1年間の消費量が増加している理由に関しては、以下の記事(※2)で紹介していますので、気になる方はぜひご覧ください。

※1:水産省 令和元年度 「水産白書内 図特-1-13 食用魚介類の国内消費仕向量及び1人1年当たり消費量の変化」
※2:【業界研究】食肉業界の動向4選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

世界における水産市場の拡大

停滞気味の国内市場に対して、海外市場においては水産物の需要が高まっており、市場も拡大傾向にあります。水産庁 令和二年度 水産白書(※3)によると、世界の1人当たりの食用魚介類の消費量は半世紀で約2倍に増加しています。以下では、その要因を紹介していきます。

※3:水産庁 令和二年度 水産白書
健康意識の高まりによる魚食ブーム

世界的な健康志向の高まりにより、魚食ブームが巻き起こっています。

魚には豊富な栄養素が含まれており、私たちの健康を形作る上ではもってこいの食材なのです。

具体的には、ビタミン、タンパク質、カルシウムのほか、認知症の予防・改善に効果的なDHA(ドコサヘキサエン酸)やコレステロール値を下げるために有効なEPA(エイコサペンタエン酸)などが挙げられます。

新興国では所得向上により魚の消費量が増加

元来より魚食の傾向が強いアジア・オセアニア地域においては、魚は元々高級食材であり、消費量は多くありませんでした。しかし、経済活動の発展に伴う生活水準の上昇に伴い所得が向上した結果、現在では魚の消費量が増加しています。(※4)

特に経済発展の著しい中国ではこの傾向が顕著で、1人当たりの1年間の消費量は過去半世紀に約8倍の伸びを記録しています。

※4:水産庁 平成29年度 「水産白書内 図2-3-7 主要国・地域の1人1年当たり食用魚介類消費量の推移(粗食料ベース)」

新型コロナウイルスの影響

新型コロナウイルスの蔓延により食品業界は少なからず影響を受けていますが、水産業界も例外ではありません。

冷凍食品など家庭用は巣ごもり需要から生産量を順調に伸ばしていますが、一方の外食・業務用魚介類は外出自粛、飲食店の営業規制などの要因から需要が激減しています。それに伴い販売単価も低下しているのが現状です。

このような状況を打破するために、コロナ禍を契機とした水産流通改革が注目されています。その一例としては、消費者向けEC(電子商取引)が挙げられます。

これまでは、消費者向けECにおいて水産物、特に鮮魚を扱うのは、品質が変わりやすい、種類が多い、といった要因から扱いが難しい点がありました。

しかし、『ポケットマルシェ』や『食べチョク』といった、生産者が出品しやすいECプラットフォームが登場し、新型コロナウイルスの影響も受けて生産者の登録が増加しました。ここで、生産者を応援しようという消費者の購買行動が盛んになったことに加え、行政による送料補助も活発化し大々的な動きとなりました。

消費者向けECへの出品は、「消費者の声を直接聞いて、商品の改良に生かすことができる」といった効果も生んでおり、今後の活用も注目されます。

関連法律の改正・施行

水産業界においては、近年関連法律の改正が行われました。改正された法律は主に2つあり、「改正漁業法」と「改正卸売市場法」になります。

これらは日本の水産業に大きな転機をもたらすことになると予想される一方、各水産メーカーにおいては戦略が問われるとともに、競争も激しさを増すでしょう。

水産業界を理解するためには欠かせない動向の1つですので、きちんと確認しておきましょう。

改正漁業法

2018年6月に決定した水産政策改革を受け、2020年12月1日に70年ぶりの改正漁業法が施行されました。改正の背景には、水産資源の持続的な利用の確保と水面の総合的な利用を図り、漁業生産力を持続的に発展させる目的があります。

改正点としては大きく分けて5つありますが、水産メーカーに影響するポイントは「養殖・沿岸漁業の発展に資する海面利用制度の見直し」です。これにより養殖業への新規企業参入が促進されることになり、各社の競争が一層激しくなることが予想されます。

改正卸売市場法

卸売業者と仲卸売業者間の健全な運営、そして生産や流通の円滑化をはかるための「卸売市場法」が大幅に改正され、2020年6月21日に施行されたのが「改正卸売市場法」です。

これまで83あった条文が19に削減され、取引自由化が促進されました。

主な改正点としては、①第三者販売の原則禁止(卸売業者は、市場内の仲卸業者、売買参加者以外に卸売をしてはならない)、②直荷引きの原則禁止(仲卸業者は、市場内の卸売業者以外から買い入れて販売してはならない)③商物一致の原則(卸売業者は、市場内にある生鮮食料品等以外の卸売をしてはならない)の以上の3点において、各市場による取引ルール見直しが容認されたことです。

これに伴い、改正漁業法と同様に業者間の競争激化が予想されます。

その他注目すべき動向

ここまで、水産業界の売上に関わる動向を3点ご紹介してきました。

次に、今後の水産業界を盛り上げ、持続していくために期待されている取り組みを2点ご紹介します。

ファストフィッシュ作戦

みなさんは「ファストフィッシュ作戦」という言葉を聞いたことがありますか?おそらく初めて耳にする人が多いのではないでしょうか。

これは、水産庁の若手社員が日本の魚離れの傾向に危機感を抱いたことを機として「魚の国プロジェクト」を始動させ、その一環として打ち出された作戦です。

具体的には、家庭における魚の調理過程が面倒なことが魚離れの一因であると捉え、骨なしの加工品など食べやすい形を工夫し、消費者の負担を減らすため尽力しています。

サステナブル・シーフード

「サステナブル・シーフード」とは、文字の通り環境や社会に配慮した上で生産された持続可能な水産物のことを指します。

サステナブル・シーフードとして認定されている水産物は、MSC認証またはASC認証を取得しています。MSC認証は、水産資源と環境に配慮して漁獲された「天然」の水産物の証、ASC認証は、環境と社会への影響を最小限にして育てられた「養殖」の水産物の証です。

サステナブル・シーフードは欧米を中心に浸透していますが、日本はまだ遅れをとっている現状にあります。将来世代が今と変わらず水産物を食べることができるよう、現在世代は意識を変えなければなりません。

そこで関係各社は様々な取り組みに注力しており、今後も注目すべき動向の1つです。

水産業界の企業紹介

ここでは、水産メーカーを計3社紹介していきます。

各社の違いを理解するために、事業内容や強みなどを比較しながら読んでみてください。

各社の顔ともいえる主力商品、売上や利益などの業績に関しては、記事の後半で紹介していますのでそちらをご覧ください。

マルハニチロ

マルハニチロは水産業界最大手であり、調達・流通、そして海外網に至るまで圧倒的な強みを持ち、水産物だけでなく冷凍食品もトップシェアを誇ります。「世界においしい幸せを」のグループスローガンのもと、人々の豊かなくらしとしあわせに貢献することに努めています。

2010年には、民間企業として初めてクロマグロの完全養殖に成功しており、2019年には欧州への輸出を開始しています。「完全養殖」とは、人工ふ化させたクロマグロを親魚に育て、その親魚が生んだ受精卵を、成魚の段階まで育てることを指します。

一般的な養殖と異なるのは、従来のようにクロマグロの幼魚(天然ヨコワ)を用いるのではなく、人工ふ化させたクロマグロを用いる点です。

日本水産

水産物に特化した加工食品に強みを持つのが、『ニッスイ』の愛称で知られる日本水産です。

養殖の専門研究センターを擁し、先鋭的な養殖の研究開発を行っています。

海外ではサケマス、エビ、国内ではブリ、クロマグロ、カンパチなどの養殖を手掛け、2018年には養殖魚の体長測定など、養殖事業へのAI導入を開始しました。

また、創業時から限りある水産資源を最大限に活用し、その価値を社会に提供することに取り組んでいるのもニッスイならではの事業に値します。その代表例としてはEPAなどの魚原料が挙げられ、それらを用いた化成品・医薬品も拡大しています。

原料となるイワシ油のEPAは20%前後であり、医薬品化するためにこれを90%以上に濃縮したものを高純度EPAと呼びますが、現在は国内の持田製薬の高脂血症剤向けに給油されています。

今後は、アメリカのAmarin社にも供給が始まることが見込まれていますが、新型コロナウイルスの影響で先行きは不透明な状態です。

極洋

極洋はマルハニチロ、日本水産に次ぎ、業界内売上高3位を誇る企業です。

寿司ネタに強みを持ち、主に業務用食品を中心に取り扱っています。

近年では、手間のかかる魚の調理を効率化したいとの声の高まりを受け、そのニーズに応えるべく誕生したのが『だんどり上手シリーズ』です。あらかじめ骨や皮を取り除いたり、打ち粉をつけたりといった工夫や冷凍のまま調理できる手軽さが評判を呼んでいます。

また、2013年には『シーマルシェ』ブランドを立ち上げ、家庭用加工食品も強化しています。長年にわたり培ってきた、原料の調達から加工までの一貫したバリューチェーンを生かし、世界中の海の恵みを市場(=マルシェ)のようにそろえて、食卓に届けています。

水産業界の職種

皆さんは水産業界にどのような職種があるのかご存じでしょうか?

ここでは水産業界の代表的な職種をご紹介していきます。

商品企画

商品企画とは、市場や消費者のニーズをくみ取った商品を生み出すことです。

商品企画をするにあたって、まず必要なのが市場分析です。

消費者動向、特にターゲット層の嗜好・志向の動向、また競合他社の動きや、シーズン毎の流行の変化など、様々な情報の分析を行います。

その分析結果に基づいて、新商品の企画をしたり、既存商品のリニューアルの提案をしたりします。加えて、自社商品の販売戦略を考えることも商品企画の仕事内容の1つです。

研究・開発 

商品企画部門と連携し、顧客のニーズに合わせた商品を実際に作り開発する仕事です。 

新商品のコンセプトに従って、原料を選定したり、調合の微調整を行ったりします。また、

試作・試食を繰り返し、商品コンセプトに近づけていきます。

ちなみに、「研究・開発」と混同されがちな職種に先に述べた「商品企画」がありますが、それぞれ異なった役割を持っています。端的に述べると、商品企画は「アイデアを明確化する」仕事、研究・開発は「明確化されたアイデアを元に実際に商品を生み出す」仕事です。

生産(設備管理・品質管理)

生産工程においては、研究・開発により企画された商品の大量生産を行っています。

設備管理では、生産ラインの管理、工場の設備機能の不備の確認など、安全な商品をつくるために万全の生産体制を整えており、商品によっては、新設備を導入することもあります。

また品質管理では、お客様に安心安全の商品を届けるために細菌検査業務、従業員の衛生指導、消費者からのクレーム調査などを行っています。

品質管理は、高品質かつ安定供給を経済的に両立させる仕事です。品質不良を出さないことで、企業に対する信頼性やブランドイメージを守るという役割もあります。

営業・販売促進

営業における主な仕事としては、スーパーやコンビニのような小売店を巡回し、製品の提案(売り込み)をすることが挙げられます。また、自社の商品を手に取ってもらうため、以下の2点が求められるでしょう。

1点目は「継続的に売れる商品」を提案することです。どんなに良い営業マンでも商品自体が悪ければ取り合ってもらえません。そこで自社の商品を的確に把握することが重要です。

2点目に、商品が売れるような売り場づくりの提案をすることです。取り扱う商品自体は素晴らしかったとしても、売り場の構成一つで売上に影響が及びます。そのため売り場づくりの提案も重要な業務です。

営業という職種には常に数字や成果が付きまとうため、前向きさやメンタルの強さが求められます。また、取引先との信用関係を生むため、商談の時間を厳守する、納品日に商品を届けるなど、約束を必ず守る「責任感」も欠かせません。

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水産業界の志望動機の書き方

はじめに、食品業界の中で、食肉や冷凍食品などではなく、なぜ水産業界なのかを説明する必要があります。

具体的には自分が将来何を成し遂げたいのか、例えば水産業界であれば「日本における水産物の価値を取り戻し、人々の健康づくりに携わりたいから。」などといった水産業界ならではの理由を述べるようにしましょう。

次に“なぜその水産メーカーなのか”については、他のメーカーではなくそのメーカーでなければいけない理由を伝えます。

各メーカーの企業理念・社風の違いや注力している事業などをしっかりと調べ、メーカーごとの特徴や強みを把握した上で、志望企業を決めるようにしましょう。

志望動機の書き方の次は高評価をもらえる自己PRの書き方をマスターしましょう。

水産業界でうける自己PRの書き方

自己PRの書き方について学ぶ前に、まずは水産業界の求める人物像を把握しておきましょう。

企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。

水産業界の求める人物像

水産業界は、先にも述べた通り、魚介類の消費量減少に伴い国内市場は停滞傾向にあります。

今後は、少子高齢化に伴う日本の人口減少により、さらなる市場の縮小が予想されます。そこで、刻一刻と移り変わる消費者のニーズを把握し、新たな需要を創出することが求められます。

また、国内とは対照的に水産物の需要が増加している海外市場に視野を広げ、注力していく必要性も見受けられます。

そのためには、常に変化し続ける情勢、流行にアンテナを張る必要性があります。

そこで、常に向上心を持ち、また著しい変化にも柔軟に対応し行動できる人物が求められます。

また現状の課題を打破していく中で、周りを巻き込んで、組織全体をまとめ上げるリーダーシップも重要です。

加えて、営業を行うに当たってはモチベーションの高さや根気強さ、そして会社の顔としての責任感も求められます。

学歴が大きく影響しないため、やる気次第でトップに上り詰めることが可能であり、やりがいも感じやすいでしょう。

水産業界の求める人物像について学んだら次は自己PRの書き方を学んでいきましょう。

自己PRを書く際は基本的に「強み⇒エピソード⇒結果・学んだこと⇒入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。

自己PRの書き方の図

自己PRの基本的な書き方

(1)結論

自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。

最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。

そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。

(2)エピソード

長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。

ここではできるだけ具体的なエピソードを伝えるために、その出来事の中で生じた課題・目標や、その課題・目標に対してどのような行動をとったのかについてまで書くようにしましょう。

また企業は、課題・目標やそれ対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているため、なぜその課題・目標に取り組もうと思ったのか、なぜそのような行動をとったのかについて、しっかりと見つめ直しておいてください。

(3)結果・学んだこと

エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったかについても書きましょう。

結果を書く際は、定量的に表すことを意識してください。

例えば「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40%上げることができた」など数字を用いてアピールした方が相手に伝わりやすいです。

また、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。

面接官はその人の学びからも価値観や人柄を判断しています。価値観や人柄はその学生を採用するかどうかの大きなポイントとなるため、自分がどういった人なのか、いかにその企業に必要な人材であるのかをアピールするようにしましょう。

(4)入社後どう活躍できるか

企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせるのが大事です。

そこで自己PRをする際は、最後に今伝えてきた長所をどのように志望企業の業務に活かしていくかまで伝えるようにしてください。

そのためには企業が求めている人物像を把握する必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。

より詳しい自己PRの書き方について知りたいという方は以下の記事を参考にしてください。

水産業界ランキング

ここでは水産業界のランキングをご紹介します。

まずは「売上」「経常利益」「利益率」のランキングを紹介していきます。

また「年収」「従業員数」「継続年数」のランキングも以下で紹介していきます。

水産業界の業績ランキング

水産業界の業績ランキング
参照元:業界動向サーチ/水産業界の売上高ランキング(2020年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです ※2021/09/16時点

売上については1位がマルハニチロ、2位が日本水産、3位が極洋、経常利益は1位がニチレイ、2位が東洋水産、3位が日本ハムです。

売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。

・売上は企業の財務力を表しているから
・利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しているから

売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。

またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。

次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。

つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。

ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。

水産業界の社内環境ランキング

水産業界の社内環境ランキング
参照元:業界動向サーチ/水産業界の平均年収ランキング(2019-2020年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。※2021/09/16時点

年収は1位が日本ハム、2位が日本水産、3位がヨシムラ・フード・HD、勤続年数は1位が日本ハム、2位がニチモウ、3位が日本水産となります。

年収ランキング3位に位置づける『ヨシムラ・フード・HD』は、東京都千代田区に本社を置き、中小の食品会社を傘下に持つ持株会社です。「中小企業支援プラットフォーム」と呼ばれるサポート体制を構築していることを強みとしています。

また、勤続年数ランキング2位の『ニチモウ』は商社としての役割を担っており、「モノを動かす」という商社の機能に加え、「製品化する」というメーカーとしての機能を兼ね備えていることが最大の強みです。

勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。

また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。

食品業界の記事紹介

一口に食品業界といってもその種類は様々です。

ここでは、水産業界以外の食品業界の記事を多数ご紹介していきます。

ES作成をしたり、面接に望んだりする際には、その業界や企業でなければならない理由を明確化しておくことが重要です。

「食品メーカーに興味はあるけれど、具体的な業界はまだ定まっていない」「この業界でしかできないことって何だろう」と悩んでいる人は、是非参考にしてください。

食肉 業界研究 

【業界研究】食肉業界の動向4選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

冷凍食品 業界研究 

【業界研究】冷凍食品業界の動向3選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

菓子 業界研究 

【業界研究】菓子業界の動向3選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

パン  業界研究 

【業界研究】パン業界の動向3選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

ビール 業界研究 

【業界研究】ビール業界の動向4選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

清涼飲料 業界研究 

【業界研究】清涼飲料業界の動向4選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

食肉業界 業界研究

【業界研究】食肉業界の動向4選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

まとめ

本記事では水産業界の仕組みや動向、志望動機・自己PRの書き方について紹介してきました。

水産業界は国内市場の停滞が顕著であり、今後は人口減少に伴いさらなる市場規模の縮小も否めず、対策が必須です。

そこで、各水産メーカーは消費者志向の動きを把握し、新たな需要創出に向けた取り組みに尽力しています。

また、海外市場に価値を見出し、海外展開を積極的に行なっている企業も多く見受けられます。

各社によって取り組みは異なるため、自分が少しでも興味を持っている企業はどのような事業に注力しているのか、業界研究を通してしっかりと学んでおきましょう。

さらに詳しく業界研究を行う場合の”やり方”は下記記事を参考にしてください!

▶参考:たった4ステップで業界研究を完璧に!誰でも簡単にできるやり方を紹介

就活相談は就職エージェントneoへ 

ここまでは、業界研究に必要な情報をお伝えしてきました。

それでも、「自分の場合はどうすればいいの?」と不安な方も多いのはではないでしょうか。

そんな時は、自分ひとりで抱え込まず、客観的な視点からフィードバックをもらうべきです。就職エージェントneoでは、企業人事の要望を把握したプロのアドバイザーが年間2万件以上の就活生の悩みにお応えしています。

就活でモヤモヤしている方は、少しでも早くそのお悩みを解決し、自信をもって本番に臨んでください。

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