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IT業界動向
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【業界研究】IT業界の動向3選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

パソコンや携帯が普及している現代において、何かわからないことがあるとインターネットで、検索して調べるという行動が当たり前になっているのではないでしょうか。

このようなインターネットでの情報技術のことをIT(英語:Information Technology)と呼びます。

本記事では、IT業界の仕組みについて紹介するだけでなく、業界の動向や課題、志望動機、自己PRの書き方についてわかりやすく解説していきます。

またIT業界の売上や利益、年収、従業員数、勤続年数をランキングで紹介しています。ビジネス規模や働きやすさ等がわかるので、ぜひあわせて確認してみてください。

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目次

 

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IT業界の仕組み

IT業界とは「IT(情報技術)」を活用したサービスを展開する企業の集合体といえます。多くの業種や職種が存在するIT業界ですが、大きく分けると、以下の5種類が挙げられます。

・ソフトウェア業界
・ハードウェア業界
・インターネット・Web業界
・通信業界
・情報処理業界

ソフトウェア業界

ソフトウェアは、ハードウェアと呼ばれるパソコン・スマートフォンそして周辺機器などの目に見える機器を動かすためのプログラムの総称です。

ソフトウェア業界では、これらの機器で使うようなオペレーティングシステム(OS)・アプリケーションを扱います。代表的なOSとして、Windows・macOS・Linux・iOS・Androidがあげられます。

パソコンやスマートフォンにインストールし、自分の作業をより効率的にするために使う「文字入力や計算ソフト」などもソフトウェアの1つです。

ソフトウェア業界の代表的な企業は「Microsoft」です。Microsoftの日本支社として「日本Microsoft」社があります。

ハードウェア業界

ハードウェア業界とは、PCやキーボード、スマートフォン、ゲーム機、家電といった製品の企画から販売までを一貫して行ういわゆる「メーカー」企業を指します。

ソフトウェアの技術がどれだけ向上しようとも、それを出力する入れ物(製品・機器)がなければ意味がありません。

例えば「Apple」はiTunesなどのソフトウェアも提供していますが、主にiPhoneやMacBookを発売しているハードウェア企業といえるでしょう。

日本のハードウェア業界の代表的な企業には「SONY」「日立製作所」「NEC」があります。

インターネット・Web業界

インターネット・Web業界は、インターネットを活用して様々なサービスを提供する企業で構成されており、その中でも大きく、企業向けにサービスを行う「BtoB」企業と個人(一般消費者向け)にサービスを行う「BtoC」企業に分けられます。

BtoB型の企業では、主にネットワークの構築や企業のホームページの制作といったサービスを提供しています。

一方、BtoC型の企業はポータルサイトの運営や通信インフラの整備などが主な業務です。FacebookやTwitterなどのSNSの運営も含まれます。このように、仕事の幅が広いのがインターネット業界の魅力だといえるでしょう。

インターネットの普及によって一般の消費者が当たり前にインターネットを使うようになっており、今後はBtoC型がさらに発展していくと予想されています。

インターネット業界の代表的な企業としては、「Google」「Yahoo」「amazon」「Facebook」などが挙げられます。

▼インターネット・Web業界に関する詳細はこちら
参考:
【業界研究】Web業界の動向3選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

 通信業界

通信業は、携帯電話会社などの通信キャリアの事業で、利用者に電波や回線を提供するとともに、それに付随するネットワーク設備の保守や運用サービスなどを行っています。

その中でも、携帯電話やスマートフォンなどの「移動通信」、光回線などの「固定通信」、インターネット接続サービスを提供する「ISP(インターネットサービスプロバイダー)」の3つに大きく分けられています。

近年、インターネットサービスが急成長を遂げましたが、その要因として大きかったのが、通信業界が提供する高速インターネット回線やスマートフォンの普及だと言われています。

通信業界は、IT業界を根底から支えている役割を担っているので、IT業界にとって不可欠な存在です。

通信業界で就活生から人気がある企業としては、「docomo」「Softbank」「KDDI」といった大手携帯キャリア会社が挙げられます。

情報処理サービス業

情報処理サービス業界では、Webサイトで利用するサービスや、企業が利用する情報システムの企画・開発・運用・設計を行っており、システムインテグレーター(SI)とも呼ばれています。

金融機関や自治体などが運営する社会インフラを担う大規模なシステムから、それぞれの会社が事業を遂行するために利用する業務系システムまで、担当する領域が幅広いのが特徴です。

またシステムの構築・運用だけでなく、顧客企業に対してITを活用した業務効率化を提案するなど、コンサルティング業務も担うケースもあります。

システムインテグレーターに該当する日本の企業には「NEC」や「富士通」、「NTTデータ」「日本IBM」などが挙げられます。

IT業界の動向3選

ここではIT業界の動向を下記にて3点紹介します。それぞれ以下のトピックスについて紹介しているので、確認しておきましょう。

●市場規模
●コロナ後のIT業界の動向
●IT業界のトレンドワード

市場規模

IT化が進み始めた2000年以降、IT業界の生産額は下降・上昇を繰り返してきました。しかし、2013年以降は継続的に上昇し続けています。

2020年-2021年のIT業界の市場規模は合計16兆4,016億円です。(主要対象企業197社の売上)

IT業界の動向

▶参照元:業界動向サーチ/業界ごとの合計、または平均を項目ごとにランキング(対象企業計197社)2020-21年の業界レポート。(※2022年6月作成時点)

2020年のIT業界は、前年の消費増税に伴う特需による減少や新型コロナウイルスの感染拡大に伴うマイナスの影響が懸念されていましたが、前年に引き続き売上が増加しています。

また近年、企業のDX(デジタルトランスフォーメーション)の動きも活発化しており、政府や地方公共団体向けや金融、流通、製造など幅広い分野でのITサービスの需要が高まることが見込まれています。

参考:総務省『ICTの経済分析に関する調査』

コロナ禍のIT業界の動向

コロナ禍におけるIT業界の動向を紹介します。

企業のIT技術導入に追い風

コロナによる外出規制の影響もあり、リモートワークが普及したことで営業機会が減少し「コロナ禍で取引量が減った」「受注が失われた」という業界も多くあります。

そのためオンライン上での仕事管理ツールやZOOMなどのIT技術が急速に浸透しました。このようにIT技術の導入を検討する企業が増えたことは、IT企業にとっては追い風と考えることができます。

民間企業のみならず、官公庁や教育機関、医療機関などからの依頼もあるため、需要も鈍化することなく、ますます忙しくなっているのです。

 一般消費者向けのIT需要が急増

現在、一般消費者においてもIT技術のニーズが増えています。

外出自粛の影響で、家をより快適にするためにお金を使う一般消費者が増え、インターネットやWi-Fi、そしてIoT家電をはじめ、家での生活を豊かにする商品の需要が増えました。

ステイホームやソーシャルディスタンスを求められるWithコロナ時代で、人との接触機会が減り、AIなどを駆使した家庭用ロボットの人気も高まり、IT技術への期待度はますます高まっています。

IT業界のトレンドワード

以下にてIT業界での最近のトレンドを5つ紹介します。

シェアリングエコノミー

シェアリングエコノミーとは、一般の消費者がモノや場所、乗り物やスキルなどを必要な人に提供したり、共有したりする新しい経済の動きのことや、そうした形態のサービスを指します。

これらのサービスはインターネットを活用することによって、大きな費用をかけることなく、収益を獲得できる点が特徴です。

一般のドライバーがスマートフォンのアプリでマッチングした乗客を自家用車に乗せて運ぶサービスや、一般の人が所有している物件の空き部屋をWebサイトやアプリを通して旅行者に貸し出す民泊サービスは、シェアリングエコノミーの代表例と言えます。

 IoT・スマートハウス

IoTとは「Internet of Things」の略で、「モノのインターネット化」とも呼ばれています。本来インターネットとは繋がっていないさまざまなモノに通信機能を持たせ、遠隔での操作や情報伝達を可能にする技術のことです。

分かりやすいIoTの例として、スマート家電の普及が挙げられます。

洗濯機・テレビ・ロボット掃除機・エアコンなどをインターネットにつなぐことで、外出先や職場から簡単に操作できるようになりました。

また、帰宅時間に合わせて部屋の温度を調整したり、音声1つでテレビをつけたり、明かりを消したりと生活の利便性が格段に向上しました。

このように、IoTで商品やサービスに付加価値を持たせる動きが広まってきています。

IT×他領域の技術

IT業界の今後の展望として、近年IT×○○といったIT技術と既存の技術を掛け合わせた融合的なサービスの需要が増えていることも、将来的に有望と考えることができるでしょう。

例えばフィンテック(finance × technology)は、金融サービスと情報技術を結びつけ、スマートフォンなどを使った送金を可能にしました。具体的なサービス名としてPayPayやLINEペイなどが挙げられます。

その他にも、法律と技術を結びつけたLegalTechや、広告配信の最適化に使用されるAdTech、教育にテクノロジーを活用するEdTechなどがあります。
現在、さまざまな業界でテクノロジーを用いた新たな取り組みが進められており、このような動きに目をつけて参入してくるベンチャー企業も増えているようです。

AI(人工知能)・ビッグデータの活用

AIは、Artificial Intelligenc(=人工知能)の略称です。外国語の自動翻訳、音声認識を使った情報検索やセキュリティ対策を行うAIなど、さまざまな分野に活用されています。

またビッグデータとは、IT技術の進歩によって容易に集められるようになった膨大な量の情報のことです。この過去のデータの蓄積であるビッグデータをAIに学習させ、マーケティングなどに活かす動きも活発化してきています。

EC需要増加

近年、楽天やAmazonなどのECサイトを活用したインターネットでの買い物が一般的になりました。

国土交通省が出しているデータによると、近年のEC等の拡大により、2008年度は約32.1億個だった宅配便の取扱個数は、2017年度には約42.5億個と、ここ10年で3割以上増加しており、急速な伸びを示しています。

また経済産業省の「電子商取引に関する調査結果」によると、eコマースの市場規模はうなぎのぼりに上昇しており、これからもその成長が期待できるでしょう。

参考:経済産業省|電子商取引に関する市場調査の結果を取りまとめました

IT業界の今後の課題

IT業界は、私たちの生活に必要不可欠な技術やサービスを提供する業界として今後の成長が期待されている一方、下記のような課題を抱えています。

 IT人材の確保・育成

ITの急速な発展に伴い、IT人材の需要は増加しています。経済産業省によると、IT人材(ITを利活用できるまたはITを活用できる人材)の需要が2018年には109万人、2020年には129万人、2030年には164万人(予測)と年々増加しています。

一方で、その需要に対し供給が追いついておらず、IT人材の人手が不足していることが課題として挙げられています。経済産業省は2030年には約79万人のIT人材が不足すると予測しています。

ただし、対策案の検討も進んでおり、経済産業省は厚労省・文科省との連携を強化し、教育訓練給付によるミドル人材のスキル転換やプログラミング教育への産業界の参画を促しています。

具体的には「中高生などを対象としたプログラミング教育」「2020年から実施されるプログラミングの義務教育化」など、現在の人手不足の状況への対応策は現時点でもいくつか実施されています。しかし、その効果が出ているとはまだ言い切れない状況です。

IT人材の人手不足問題は、今後のIT業界にとって目を背けることができない課題と言えるでしょう。

参考:経済産業省|IT分野について

エンジニアの長時間労働

上述のようにIT業界は深刻な人手不足に悩まされている中、IT技術の進歩や需要は止まりません。そのため、現在いるエンジニア・プログラマーの負担は日に日に増しており、長時間労働を強いられることがあります。

また人手不足の問題以外にも、エンジニアの長時間労働のもう一つの要因として、IT業界の多くのビジネスモデルが「※ピラミッド構造」になっていることがあげられます。

大手のITベンダーから仕事を受けた元請け企業はさらにその仕事を下請け企業に振り分け、仕事を請け負った企業はさらにそれを下請けに振り分けます。そのため上記のような、大元のITベンダーを頂点としたピラミッドの構造が出来上がっているのです。

この仕組みにより、自社内だけでは受けきれない仕事内容でも、下請け企業に振り分けることで解決することができたり、小さな企業であっても大きな案件の工程の一部を担うことができたりと上にも下にも双方のメリットがあります。

その一方で、下請け企業に所属するエンジニアが上からの無理な納期設定や曖昧な中間管理によって長時間労働を迫られることがあるといったデメリットも多数存在します。

※ピラミッド構造とは?
ソフトウェア業界の多くは受託開発のビジネスモデルをとっていますが、その依頼を受けた企業が自社内で処理する業務以外を、複数の企業に依頼することがあります。そして依頼を受けた企業も、依頼された分を完成させるために、必要であればさらに別の企業に協力を依頼することがあります。
このように受託開発は階層上のビジネスモデルになっており、この状態を比喩してビラミッド構造と言います。

IT業界の動向を知ることは選考を突破するために必要です。

そのため「志望業界についてもっと知りたい」「選考の通過率を上げたい」という方は、ぜひ就職エージェントneoを利用してみてください。

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IT業界の志望動機の書き方

IT業界の志望動機を書く際は「なぜIT業界なのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。

具体的には自分が将来何を成し遂げたいのか、例えば「IT技術を活用して、地方の利便性を向上させたい」「社会で役に立つシステムを開発したい」などといったIT業界ならではの理由を述べるようにしましょう。

“なぜその会社なのか”については、他の企業ではなくその企業でなければいけない理由を伝えます。

例えば富士通は、ICTサービス市場で国内No.1、世界でもNo.7の売上高(※)を誇っており、大規模で先進的なシステムを構築してきた技術力と実績が強みです。世界180カ国、約400社以上のグループ会社と連携しながらグローバルに事業を展開しています。

企業ごとの特徴や強みを把握した上で、志望企業を決めるようにしましょう。

参考:富士通株式会社採用ホームページ

IT業界でうける自己PRの書き方

自己PRの書き方について学ぶ前に、まずはIT業界の求める人物像を把握しておきましょう。

企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。

IT業界の求める人物像

ITに関わる情報やトレンドは日々変化・進化し続けているため、知識と技術の面で遅れないよう業界やテクノロジーへの興味関心を持ち続け、向上心をもって勉強に取り組める性質があると技術が身に付きやすいでしょう。

仮になにかトラブルが起きた時には、決まった形式と柔軟な知識力で対応する必要があります。その際、解決まであきらめずに取り組むためには、知識と技術だけでなく集中力と継続力、そして論理的思考が不可欠です。

またIT業界は、一人でもくもくとパソコンに向かって仕事をしているイメージが強い業界かもしれません。しかし実際は、顧客や取引先、社内のスタッフなど、多くの人たちと関わりながら仕事を進めていかなくてはならないため、どんな人ともうまくやっていける高度なコミュニケーション能力が求められます。

もちろんパソコンやITに詳しくないクライアントも多いため、相手の立場になってわかりやすい言葉で説明したり、相手がどんなことを求めているのかを聞き出したりするスキルも欠かせません。

そして当然IT業界では他の業界に比べてパソコンで仕事する時間が長いため、PCスキルが高い人が求められます。パソコンスキルとは、パソコンがどれくらい使いこなせるかのスキルです。

例えば、Microsoft Wordのソフトを使ってドキュメントの作成ができるか、Microsoft Excelを使って管理表を作れるか、コマンドプロンプトからサーバーの起動ができるか、などが挙げられます。

どの程度パソコンが使いこなせるかというのは職種により様々ですが、IT業界ではPCスキルは必要不可欠です。

IT業界の求める人物像について学んだら次は自己PRの書き方を学んでいきましょう。

自己PRの基本的な書き方

自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。

自己PRの書き方の図

(1) 結論

自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。

最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。

そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。

(2) エピソード

長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。

ここではできるだけ具体的なエピソードを伝えるために、その出来事の中で生じた課題・目標や、その課題・目標に対してどのような行動をとったのかについてまで書くようにしましょう。

また企業は、課題・目標やそれ対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているため、なぜその課題・目標に取り組もうと思ったのか、なぜそのような行動をとったのかについて、しっかりと見つめ直しておいてください。

(3) 結果・学んだこと

エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったかについても書きましょう。

結果を書く際は、定量的に表すことを意識してください。

例えば「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40%上げることができた」など数字を用いてアピールした方が相手に伝わりやすいです。

また、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。

面接官はその人の学びからも価値観や人柄を判断しています。価値観や人柄はその学生を採用するかどうかの大きなポイントとなるため、自分がどういった人なのか、いかにその企業に必要な人材であるのかをアピールするようにしましょう。

(4) 入社後どう活躍できるか

企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせるのが大事です。

そこで自己PRをする際は、最後に今伝えてきた長所をどのように志望企業の業務に活かしていくかまで伝えるようにしてください。

そのためには企業が求める人物像を把握する必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。

また「志望企業に評価される志望動機・自己PRの書き方が知りたい」「選考通過率を上げたい」という方は、就職エージェントneoを利用してみてください。

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IT業界ランキング

ここではIT業界のランキングを「業績」と「社内環境」に分けて紹介します。

IT業界の業績ランキング

IT業界のランキング_1

▶参照元:業界動向サーチ/IT業界の売上高ランキング(2020-21年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。また企業名にあるホールディングスを「HD」と省略しています。(※2022年6月時点)

売上については1位が富士通、2位がNEC、3位がNTTデータ、経常利益は1位が日立製作所、2位が富士通、3位がNECです。

2020年のIT業界は、前年の消費増税に伴う特需や新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、売上減少が懸念されていましたが、前年に引き続き増加となっています。

その中でも、テレワークや5G関連、官公庁や金融向け、流通・サービス業向けのIT関連サービスの需要増加傾向にあるようです。

売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。

・売上は企業の財務力を表している
・利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示している

売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。

またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。

次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。

つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。

ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。

IT業界の社内環境ランキング

IT業界のランキング_2

▶参照元:業界動向サーチ/IT業界の平均年収ランキング(2020-21年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。(※2022年6月時点)

年収は1位が野村総合研究所、2位電通国際情報サービス、3位がSPAホールディングス、勤続年数は1位が日本ユニシス、2位がさくらケーシーエス、3位が富士通となります。

勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。

また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。

まとめ

本記事ではIT業界について紹介してきました。IT業界は他の関連業界とも密接に関わっています。そのためIT業界全体をしっかりと学んだ上で、就職活動に挑むと良いでしょう。

本記事を通して、IT業界の動向について理解ができた人は、自分のキャリアややりたいことにも目を向けてみましょう。自分の言葉で話せるようにしておくことで、面接で説得力を増すことができます。

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