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【業界研究】建設業界の動向6選!仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

建設業界がゼネコン→サブコン→その他下請け企業という重層下請け構造になっていることや、ゼネコンの他にもハウスメーカー、工務店といった細分化がなされていることはあまり知られていないのではないでしょうか。

本記事では、建設業界に関して「どのような業種があって何が違うのか」「抱えている課題を今後どのように解決していくのか」といった仕組みや動向について紹介しています。また、業界の動向やキャリア、志望動機、自己PRの書き方についてもわかりやすく解説しています。

また建設業界の売上や利益、年収、従業員数、勤続年数をランキングで紹介しています。ビジネス規模や働きやすさ等がわかるので、ぜひあわせて確認してみてください。

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目次

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建設業界とは

建設業界は主に顧客の要望に合わせて建築物を設計して建築したり、開発したりしています。

建設業界では、案件の元請けであるゼネコンがサブコンに必要となる業務を発注して、さらにサブコンがその他の下請け企業へ業務を発注しているという形が一般的です。

しかし、案件の規模や地域によってはハウスメーカーや工務店といった建設業者も活躍しています。

また、建設業界にはゼネコンやサブコン、ハウスメーカー、工務店以外にもマリコンやディベロッパーなどが存在しているため、それぞれの違いを明確にしておく必要があります。

それぞれの違いをきちんと把握して業界への理解を深めましょう。

建設業界の仕組み

先述しましたが、建設業界は下記の図のようにゼネコン→サブコン→その他下請け企業の『重層下請構造』になっています。

建設業界の仕組み

元請けの事業者であるゼネコンが顧客から案件を受注し、ゼネコンは下請け事業者であるサブコンに専門的な業務を発注します。そして、サブコンは細分化された下請け企業に専門的な工事などを発注します。

では、ゼネコンとサブコンには具体的にどのような違いがあるのでしょうか。ゼネコンとサブコンによく似た言葉であるマリコンも合わせて紹介していきます。

ゼネコン

ゼネコンとは、general contructor(ゼネラル・コントラクター)の略で、建設業界における元請けに位置しています。

ゼネコンは1つの分野に特化せず、建築工事や土木工事、設備工事など幅広く請け負います。実際に工事作業を担うのではなく発注者との折衝や工事計画、価格管理、安全管理などの責任を担っているのが特徴です。

ゼネコンの中でも特に売り上げが大きい5社をスーパーゼネコンといい、鹿島建設、清水建設、大成建設、竹中工務店、大林組が該当します。

サブコン

サブコンとは、subcontructor(サブコントラクター)の略称で、工事の一部を請け負う業者のことを指しています。

一般的にサブコンはゼネコンの下請けとして塗装工事や電気設備工事といった専門工事を担っています。

例えば、ゼネコンが建築工事を受注した場合、ゼネコンはサブコンに対して電気設備工事や空調設備工事、外壁工事といった専門的工事を発注するのです。

また、サブコンは下請けとしてだけではなく、顧客から直接案件を受注するゼネコンのような役割を担うこともあります。

サブコンには三機工業や新日本空調、関電工といった企業が当てはまります。

マリコン

マリコンとは、marine contructor(マリン・コントラクター)の略称です。

ゼネコンの中でも海底工事や回転トンネル工事などの海洋土木を専門に取り扱う企業のことをマリコンと言います。

マリコンには五洋建設と東亜建設工業、東洋建設といった企業が該当しています。

建設業界の業種

建設業界の業種は大きく分けて下記の表のようにデベロッパー、ゼネコン、ハウスメーカー、工務店といった区別をすることができます。

建設業界の業種

この違いをきちんと理解しておくことは、企業選びの際に非常に大事になってきます。

なぜなら、企業研究をした際にその企業がどの業種に該当していてどんな領域の事業を展開しているのかを理解する手助けとなるからです。

以下ではそれぞれの特徴を説明していますので、ぜひ参考にしてみてください。

ディベロッパー

ディベロッパーとは、主に企画・開発を担う企業を指しており街の再開発やリゾート開発、マンション開発などがあります。

都市開発を行う際にインフラ整備をしたり、様々な機関との連携を取りまとめたりするのが特徴です。

主にディベロッパーは不動産業界で聞く業種ですが、建設業界にも深く関わっています。

というのもプロジェクトを実現させるためにゼネコンなどに発注しているためです。ディベロッパーが企画・開発したものを具現化していくのがゼネコン、サブコンなどの役割になります。

ゼネコン

先ほども説明している通り、ゼネコンとは建設業界における元請けに位置しています。

場合によっては、幅広く事業を請け負うディベロッパーの下請けとしても活躍しているのが特徴です。

ゼネコンはサブコンなどに工事を発注したり、ディベロッパーとともに企画・開発などに携わったりしています。

ハウスメーカー

ハウスメーカーは、建設工事の中でも主に住宅の建設や販売をおこなう会社の総称

です。

住宅展示場などを展開し、個人顧客のニーズに寄り添った戸建住宅を販売しています。

自社独自に企画した注文住宅を大量に販売することで一定の品質を保ったり、工期を短くしたりするといった特徴があります。

工務店

工務店は、地域密着型で顧客の要望を色濃く反映した家を作る建設業者のことです。

主に戸建て住宅の施工・販売を行っており、地域に密着した中小規模の企業であることが特徴です。

個人やハウスメーカーから仕事を受注し、各部門の専門工事業者に手配・マネジメントをして工事全体の監督も行っています。

建設業界の主な職種

建設業界では、大きく分けて営業、設計、施工管理、設備、研究開発の5つの職種があります。

以下ではそれぞれの職種について紹介していきます。

営業

主に新規の案件を獲得し、既存の顧客に対してのアフターサービスを提供しています。

また、顧客にとっての窓口となり、必要に応じて社内の各部署と顧客の橋渡しを行います。

しかし、営業と一口に言えど営業形態は様々です。住宅展示場から顧客を獲得する直接営業やSNSや口コミを使った反響営業、既存の顧客から新規顧客を紹介してもらう紹介営業など企業によって様々な営業形態を採用しています。

建設業界の営業の特徴は、1案件における単価が比較的高いことと成約までの期間が長期間にわたることです。そのため高い営業力だけでなく、時には長期間の案件に対する忍耐力や複数の案件を同時並行ですすめる効率の良さなどが必要になることもあります。

設計

設計は、顧客のニーズやイメージを忠実に具現化することが仕事です。

具体的には、あるプロジェクトの企画提案や建築物の基本計画の作成などを行っています。

また顧客のニーズだけでなく、実現可能であるのか、環境に配慮しているかなどの要素が関わってくるため他の部署や施工会社とのすり合わせを行うコミュニケーション能力が求められる仕事でもあります。

施工管理

施工管理は、一言で言うと建築工事の全体を管理する仕事です。

工事の計画や品質管理、必要となる書類作成などを行います。

予定通りに工事を終えられるよう計画するだけではなく、現場でいかにスムーズに安全に仕事が行えるのかを考える必要があります。

研究開発

研究開発では、現場での作業をより効率的に行えるようなシステムを開発したり、将来的に求められるであろうニーズを先読みして新たな技術を開発したりしています。

例えば、AIを活用した計測や機械を用いた建築技術の開発などを行っています。

主に理系向けの職種であるといえるでしょう。

建設業界の動向

ここでは建設業界の動向を7点紹介していきます。それぞれ以下のトピックスについて紹介しているので、確認しておきましょう。

まず動向を学ぶ前に建設業界について数字で見てみましょう。

建設業界の動向まとめ
参照元: 業界動向サーチ/2020-21年の業界レポート。2022年7月作成時点

建設業界の市況変化

2012年以降、国内の建設投資額は上昇傾向にあり非常に好調でした。

この要因として挙げられているのが東日本大震災後の復興需要や東京オリンピックを見据えた首都圏の再開発、ホテル需要などです。

しかし、コロナウイルスの影響などもあり2020年には投資額は減少しました。

今後投資額は徐々に増大し、コロナ以前の同じ水準まで戻ると考えられています。

建設業界国内の建設投資額推移

国土交通省のデータをもとに就職エージェントneoが独自に作成。

参照元:国土交通省 報道発表資料 添付資料 参考資料1~6

人材不足

建設業界の就業者数の推移は以下のグラフのようになっています。

建設業界の建設業就業者数

総務省のデータをもとに就職エージェントneoが独自に作成。

※2011年は震災の影響で見込み数値となっています

参照元:
総務省 労働力調査 第4表 主な産業別就業者数
総務省 労働力調査長期時系列データ【年平均結果―全国】(2)第11回改定日本標準産業分類別就業者数
総務省 労働力調査長期時系列データ【年平均結果―全国】(3)第10回改定日本標準産業分類別就業者数

グラフから分かる通り、就業者数は減少傾向にあり、先ほどの建設投資額に関するグラフとは逆の推移となっているのが特徴です。

つまり、案件は増加しているにも関わらず働き手が減っているため人手不足が進んでいると考えられます。

また、建設業界は若い世代の人数が少なく、今後人手不足がさらに深刻化する可能性があると言われています。

技術革新

上記説明した人材不足の解消やさらなる作業の効率化に向けて建設業界では新しい技術の開発が進められています。

その中でも注目されているのがDX化です。

調査や測量などをドローンを用いて行ったり、3次元でのデータ確認ができたりすることで、より早くより正確にデータを把握することが可能になると期待されています。

また、近年では3Dプリンターを用いて建築時に必要となる材料、あるいは家そのものを建てたりできるような技術革新が行われています。

環境問題への取り組み

近年環境問題への取り組みが注目され、この動きは建設業界も例外ではありません。

建設業界では、脱炭素化(カーボンニュートラル)と省エネ住宅への注目が高まっています。

脱炭素化とは、地球温暖化を防ぐために温室効果ガスである二酸化炭素の排出を抑えようとする動きのことです。建設業界では施工段階からの二酸化炭素排出の抑制や環境に配慮した建物の建設に力を入れています。

例えば燃費効率の高い重工機の利用や省エネ住宅の建設が行われています。

省エネ住宅とはZeh(Zero Energy House)を指すことが多く、1年間で消費する住宅のエネルギー量が実質的にゼロ以下となる住宅のことです。

海外進出

国内では少子高齢化に伴う人口減少が進んでおり、市場の縮小が見込まれているのが現状です。

そこで、建設業界の各社は国内だけではなく海外の市場にも目を向けています。

特に今後インフラ開発が行われる見込みのある新興国への進出が注目されています。こうした海外のインフラ開発への進出は国も後押ししているため、今後大きな市場になるのではないかと期待されています。

M&A

建設業界では上記で説明した人材不足や市場の縮小に合わせてM&Aが活発に行われています。

後継者不足が原因となってM&Aが行われたり、技術の継承・獲得を目的にM&Aが行われたりすることもあります。

重層下請け構造の建設業界では、開発から建設までグループ内で一気通貫したサービスを提供できるようになるといったメリットがあるためM&Aによる企業同士の相乗効果が大きいです。

そのため、今後もM&Aが活発に行われると予測されています。

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建設業界の志望動機の書き方

建設業界の志望動機を書く際は「なぜ建設業界なのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。

具体的には自分が将来何を成し遂げたいのかを明確にする必要があります。例えばディベロッパーやゼネコンでは「お客様に要望に寄り添った建物を提供したい」「より快適な生活を送れるような都市開発をしたい」などといった建設業界ならではの理由を述べるようにしましょう。

“なぜその会社なのか”については、他の企業ではなくその企業でなければいけない理由を伝えます。

例えばハウスメーカーや工務店であれば「省エネ住宅の建設を強みにもち、地域密着型で一人ひとりの顧客に対して真摯に向き合っているところに魅力を感じた」といった内容です。

企業ごとの特徴や強みを把握した上で、志望企業を決めるようにしましょう。建設業界の志望動機の例文を見てレベル感を掴みたい方は以下の記事を参考にしてみてください。

関連記事:建設業界の志望動機の書き方と例文~選考通過ESを公開~

建設業界でうける自己PRの書き方

自己PRの書き方について学ぶ前に、まずは建設業界の求める人物像を把握しておきましょう。

企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。

建設業界の求める人物像

建設業界では、コミュニケーション能力、実行力、思いやりなどが必要とされます。

コミュニケーション能力は、顧客とのやり取りだけでなく、様々な部署や立場の人と意思疎通を図る必要があるため必須と言えるでしょう。

実行力に関しては、都市開発や顧客の要望を反映した住宅を具現化するために欠かせません。

また、お客様に対してよりよい生活を提供するという思いやりが仕事の質を左右するため、いかにお客様ファーストで物事を考えることができるのかは非常に重要です。

建設業界の求める人物像について学んだら次は自己PRの書き方を学んでいきましょう。

自己PRの基本的な書き方

自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。

自己PRの書き方

(1)結論

自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。

最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。

そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。

(2)エピソード

長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。

ここではできるだけ具体的なエピソードを伝えるために、その出来事の中で生じた課題・目標や、その課題・目標に対してどのような行動をとったのかについてまで書くようにしましょう。

また企業は、課題・目標やそれ対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているため、なぜその課題・目標に取り組もうと思ったのか、なぜそのような行動をとったのかについて、しっかりと見つめ直しておいてください。

(3)結果・学んだこと

エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったかについても書きましょう。

結果を書く際は、定量的に表すことを意識してください。

例えば「建設というアイディアを出し実践したところ、売上を40%上げることができた」など数字を用いてアピールした方が相手に伝わりやすいです。

また、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。

面接官はその人の学びからも価値観や人柄を判断しています。価値観や人柄はその学生を採用するかどうかの大きなポイントとなるため、自分がどういった人なのか、いかにその企業に必要な人材であるのかをアピールするようにしましょう。

(4)入社後どう活躍できるか

企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせるのが大事です。

そこで自己PRをする際は、最後に今伝えてきた長所をどのように志望企業の業務に活かしていくかまで伝えるようにしてください。

そのためには企業が求める人物像を把握する必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。

より詳しい自己PRの書き方について知りたいという方は以下の記事を参考にしてください。

関連記事:企業から評価される自己PRの書き方とは?ポイントや注意点をわかりやすく解説

また「志望企業に評価される志望動機・自己PRの書き方が知りたい」「選考通過率を上げたい」という方は、就職エージェントneoを利用してみてください。

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建設業界ランキング

ここでは建設業界のランキングを「業績」と「社内環境」に分けて紹介します。

建設業界の業績ランキング

以下の表は建設業界の業績ランキングを紹介しています。

建設業界の業績ランキング
参照元: 業界動向サーチ/建設業界の売上高ランキング(2020-21年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。2022年7月時点

売上については1位が鹿島建設、2位が大林組、3位が大成建設、経常利益は1位が鹿島建設、2位が大成建設、3位が大林組です。

やはりゼネコンの大手である大林組、鹿島建設、大成建設、清水建設、竹中工務店などが上位に位置しています。

こうした企業は扱う1つの案件が非常に大きな規模であるため上位に位置しています。

売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。

・売上は企業の財務力を表しているから

・利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しているから

売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。

またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。

次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。

つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。

ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。

建設業界の社内環境ランキング

以下では建設業界の社内環境に関するランキングを掲載しています。

建設業界の社内環境ランキング
参照元: 業界動向サーチ/建設業界の平均年収ランキング(2020-21年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。2022年7月時点

年収は1位が鹿島建設、2位が大林組、3位が竹中工務店、勤続年数は1位が技研HD、2位が佐田建設、3位が大本組となります。

勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。

また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。

まとめ

今回は建設業界について紹介してきました。

建設業界はゼネコンやサブコンから下請け企業に発注する重層下請構造となっているため、プロジェクトが終わるまでに多くの企業が関わっています。

また、一口に建設業界といってもゼネコンやハウスメーカー、工務店など様々な選択肢があることが分かりました。

他にも、建設業界における人手不足や市場の縮小なども相まって先進的な技術開発や海外進出などの動きも見られます。

以上のような建設業界の実態をきちんと把握してから選考に進みましょう。

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