【2024年最新】航空業界の動向3選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介
●航空会社の採用基準や雇用形態は日系と外資系で異なる。
●新型コロナウイルス感染症拡大により大幅に減少した旅客数は、2023年時点で国内・国外ともに増加傾向にある。
●航空業界の求める人物像は「コミュニケーション能力のある人」、「強い責任感がある人」、「情報収集力・トレンド力のある人」
航空業界は新型コロナウイルスの感染拡大によって大きな打撃を受けた業界の1つです。しかし、ワクチン等の普及によって水際対策が緩和され、国内及び国外への旅行が以前の様に可能となりました。また、「県民割り」などの観光需要喚起が実施されているため、旅行・帰省への需要は回復するでしょう。
本記事では、動向や仕組みについて紹介するだけでなく「日系と外資系はどこが違うの？」「採用は再開されているの？」という人に向けて、航空業界の動向やキャリア、資格、自己PRの書き方、採用用情報についてわかりやすく解説していきます。
また航空業界の売上や利益、年収、従業員数、勤続年数をランキングで紹介しています。ビジネス規模や働きやすさ等がわかるので、確認してみましょう。
航空業界の仕組み
航空業界は旅行代理店を介してサービスを提供する場合と、旅行代理店を介さないでサービスを提供する場合の2種類のビジネスモデルが存在します。
例えば、HISやJTB等の旅行代理店では「往復航空券＋宿泊費」などがセットとなっているお得なプランを多く販売しているため、特に旅行先のことを良く知らない人や旅行初心者などはこの方法で航空券を購入する場合が多いでしょう。
しかし、最近では旅行先でも自由に過ごしたいという需要から、旅行代理店を介さずに航空会社から直接航空券のみを購入する人も多くいます。
航空会社の種類
以下では、航空業界の種類や職種について紹介していきます。航空会社はメガキャリア（大規模航空事業者）とローコストキャリア（格安航空会社）に分けられます。
■メガキャリア（大規模航空事業者）
多様な運航路線を整備しているだけでなく、快適な空の旅のお供として、映画やビデオゲームなど機内エンタテイメントや機内食を充実させることによって、顧客に付加価値の高いサービスを提供している航空会社のことを指します。
メガキャリアは、ビジネスパーソンから旅行客まで幅広い顧客層をターゲットとしています。国内メガキャリアの代表格は、以下の2社です。
・JAL（日本航空）
他にも内定を獲得するために知っておくべき”過去の選考情報”なども紹介していくので、企業研究に自信が持てない人や選考に不安を抱えている人は、確認してみてください。
■ローコストキャリア（格安航空会社）
ローコストキャリア(Low Cost Carrier)とは、特定区間に限定した運行や着陸料が安い空港の利用、機内サービスの簡素化、預入荷物などのメガキャリアでは無料で提供しているサービスを有料化し、あらゆる経費を抑えることで正規運賃自体を低価格にした航空会社のことを指します。
LCC(※)のターゲットは、「交通費を抑えたい消費者」や「旅行において航空機利用に縁の薄かった消費者」です。現在、国内線を運航しているLCCは以下の3社です。
(※)LCCはLow Cost Carrierの略
・ピーチ・アビエーション（APJ）
・SPRING JAPAN (SJO)
以下は、メガキャリアとLCCの違いをまとめたものになります。確認しておきましょう。
航空業界の職種・業務内容
航空業界における職場は大きく空と陸の2つがあり、職種や業務内容は多岐に渡ります。業界の組織全体を理解するために、興味のある職種以外も確認しておきましょう。
（1）客室乗務員
乗客へのフライト中の接客サービスや、離着陸時の手荷物の収納、シートベルト着用の確認、誘導などの保安サービス全般を行います。客室乗務員になるために必要な国家資格や免許はありませんが、国内線であっても基本的な英会話力は必要となるためTOEICや英検は必ず受験しておきましょう。
（2）パイロット
飛行機を操縦して、乗客や荷物を安全に目的地まで送り届けます。パイロットになるには「定期運送用操縦士」の資格が必要です。この資格は、航空会社に就職後取得する方法と、航空大学校に入学し在学中に取得する方法があります。
（3）グランドスタッフ
空港のチェックインカウンターで航空券の発券や搭乗手続き、手荷物のお預かりや搭乗案内など空港における地上業務全般を行います。
必要な資格は特にありませんが、空港は様々な国の方が利用する場所のため、客室乗務員同様、基本的な英会話力が必要となります。ANAやJALではグランドスタッフの募集要項に「英検２級、もしくはTOEIC550点程度以上」が含まれています。
（4）航空整備士
旅客機の整備、点検を行います。小さな不備が大きな事故に繋がることがあるため、安全な輸送には欠かせない仕事の1つです。航空系の学校で専門的に学び航空整備士の資格を保持していることが応募資格となる企業もありますが、大学・大学院の理系学部や工業高等専門学校卒業予定で応募できる企業もあります。
（5）ディスパッチャー（運行管理）
飛行機の運航前に気象情報や機体の状態、貨物の重量など様々な情報から飛行プランを作成する仕事です。2年間の実務経験を経て、「運行管理者技能検定」に合格し、資格を取得する必要があります。
（6）グランドハンドリング
空港の駐機スポットで到着した航空機の誘導、貨物コンテナの搭降載、航空機のプッシュバック(※)など地上支援業務全般を行います。
また、この職種においては業務内容が幅広いため、それぞれの業務に応じて「大型特殊自動車免許」「危険物取扱者」などの資格が必要となります。
(※) 航空機を駐機スポットから誘導路まで移動させること
（7）航空管制官
空港にある管制塔から目視で航空機を捉え、離着陸の許可、飛行場面の走行経路の指示だし、離陸した航空機をレーダーで確認・誘導、そして各方面から来る航空機の着陸順序を決定し支持を出す仕事を担っています。
また、航空管制官になるためには、国土交通省が行っている航空管制官採用試験に合格しなければなりません。
（8）入国審査官
外国人の出入国審査や日本人の出帰国確認、在留審査や難民認定に関する調査業務などを行います。こちらも国家公務員の1つであるため、国家公務員一般職試験の受験が必須となります。
（9）税関職員
輸出入貨物の審査や検査、密輸入の取り締まりや航空貨物の通関業務などを行います。税関は財務省に属する組織であるため、人事院が主催する国家公務員一般職試験を受験しなければなりません。
航空会社の採用基準・雇用形態
日系と外資系では採用基準と雇用形態が異なります。それに伴い求められる能力も異なるためしっかりと確認しておきましょう。
採用基準
日系と外資で、応募書類と面接時における英語を使う頻度が大きく異なります。また、アジア系航空会社では体重や歯並びなどの容姿を基準にした採用、欧米系航空会社では最終面接の前に水泳試験を行う会社もあるようです。
以下では、採用に関わりがある「容姿・英語力」と「雇用形態」について説明していきます。
■容姿・英語力
以下は、採用における「容姿」と「英語力」についてより詳しくまとめた表になります。 日系企業の場合、身長や視力についての募集要項に制限を設けている企業は多くありません。
それに対して外資系企業の場合、航空機自体が日本よりも大きく、荷物入れに手が届かないなどの物理的な問題を避けるために身長制限を設けている企業が多いです。このように日系と外資系では採用方法が異なるため事前に調べておきましょう。
日系はJAL、ANA、ピーチ・アビエーション、ジェットスター・ジャパン、外資系はシンガポール航空、エミレーツ航空、カタール航空の採用ページを参考にしています。
■雇用形態
日系航空会社は一般的に、入社3年目までは契約社員として雇用し、4年目以降は適正判断などを経て正社員へ切り替わるという流れです。正社員として採用されると給料が安定し福利厚生面では待遇が手厚いです。（JALなどの大手日系エアラインは最初から正社員雇用をしています。)
それに対して、外資系では正社員雇用が珍しく、多くが契約社員です。その国では「外国人」として扱われるため、会社の経営が悪化した際には現地の方よりも「解雇」される可能性が高いようです。また、正社員ではないため福利厚生は最低限という事も少なくありません。
航空業界の動向
ここでは航空業界の動向を3点紹介していきます。それぞれ以下のトピックスについて紹介しているので、確認しておきましょう。
■赤字回復のための対応
・国際貨物事業
・LCC事業の拡大
・オンライン販売の拡充
■クリーンなフライトへの取り組み
・持続可能な航空燃料（SAF）
・空機の軽量化による燃費の向上
まず動向を学ぶ前に航空業界について数字で見てみましょう。2020年から大流行した新型コロナウイルスの感染拡大により、国内線・国際線ともに旅客数が大幅に減少しました。
航空業界は2020年度の「成長率」という観点では全190業界のうち最下位となりました。
しかし、ワクチンなどが普及し、外出規制が緩和されたことから、旅行需要は回復する見込みです。それに伴い、2020年以降減少していた旅客数も右肩上がりになるでしょう。
国内線・国際線の旅客機数の推移
以下は、2007年から2020年までの国内線・国際線の旅客数の推移を表したものです。
国土交通省の航空輸送統計調査によると、新型コロナウイルスの感染拡大以前は、訪日外国人数が3,188万人を突破し、国外へ出国する日本人も過去最高を記録しました。
しかし、新型コロナウイルスが猛威を奮い始めた2020年では、国内線の旅客数は前年比67％減の3,376万人、国際線は96.2％減の81万にまで減少しました。
特に、国際線は各国の出入国規制によって、前年度の売上高がほとんど消えた状態となっています。
ですが、2022年後半から新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着き始めたことにより、2022年の旅客数は大幅に回復しました。
次のグラフは新型コロナウイルスの感染拡大が始まった2020年から2023年5月までの旅客数の推移を表したものになります。
2023年5月時点の旅客数は国内線が884.0万人、国際線が127.6万人でした。
グラフ中の赤い部分は新型コロナウイルスの感染が拡大している時期、青い部分は政府が実施した「GoToトラベル」キャンペーンの実施期間を示しています。
旅客数は2022年1月から2023年5月まで増加傾向にあります。なかでも2023年3月の国内線は過去3年間で最も高い水準を記録しました。国際線についても、2021年末までは低空飛行を続けていましたが、2022年から2023年5月にかけて徐々に回復しています。
国際線が回復した李主な理由として、2022年10月から1日5万人としていた訪日外国人の入国上限撤廃、ビザなし個人旅行が再開されたことが考えられます。制限緩和前は、外国人に手間のかかるビザ取得を求めており、これが外国人の訪日を妨げる要因となっていました。ビザが免除されたことで多くの外国人が訪日しており、国内線のみならず国際線の旅客数も回復傾向にあります。
赤字回復のための対応
航空業界の売上ランキング上位であるANAやJAL、スカイマーク、ソラシドエア、スターフライヤーは、新型コロナウイルスの感染拡大の影響により2020年に赤字に転落しています。
2022年6月時点では、ワクチン等の普及により航空需要が少しずつ回復していますが、航空需要がコロナ以前の水準となるまでは数年を要すると予想されており、当面は厳しい事業環境が続くことが予想されます。
そこで、旅客便の減便で大きく減る収益をカバーするための取り組みを紹介します。
■国際貨物事業
大幅に落ち込んだ旅客需要を補うため各社が注力しているのが国際貨物事業です。これまで、日本から海外に物資などを届ける際には座席などがない「貨物機」によって運送されてきました。
しかし、新型コロナウイルスの感染拡大によって旅客数は大幅に減少し、同時にマスクや電子部品、自動車、医薬品、医療機器などの国際輸送の需要が増加しました。
そこで、それらの需要に対応し、少しでも利益を生み出すため、通常旅客機として利用する機体を貨物機として転用することが行われました。
特に力を入れているのが業界大手であるANAです。ANAの月次輸送実績によれば、2021年の貨物量は新型コロナウイルスの感染拡大以前である2019年を上回る水準でした。
また、旅客機を使用した貨物臨時便を大幅に増やしたほか、貨物専用機による臨時便・チャーター便を設定するなど、需要の高まる国際貨物輸送に生き残りをかけています。
参照元：ANA「2021年度月次輸送実績」■LCC事業の拡大
上記で紹介したように、ANAは国際貨物事業に力を入れています。それに対して、同じく業界大手であるJALが力を入れているのはLCC事業です。JALでは、既にグループ会社化している「ジェットスター」、国際線を運航している「ZiPAIR」に加えて、新たに「SPRING JAPAN」を連結子会社化しました。
SPRING JAPANグループが持つ中国における高いブランド力と販売力を活かし、中国からの旺盛なインバウンド旅客需要に応えていく予定です。また、ジェットスターには追加投資し、成田空港を拠点とするLCCネットワークを構築することを発表しました。
参照元： JAPAN AIRLINES 「成田を拠点としたJALのLCC戦略本格始動」より
■オンライン販売の拡充
繰り返しになりますが、新型コロナウイルスの感染拡大によって旅客数が大幅に減少してしまったため、航空会社は旅客機から離れたサービスの提供を模索しました。その1つが、機内食やグッズの「オンライン販売」です。
例えば、ANAでは家の中で少しでも旅気分を味わってもらおうと、通常国内線で提供している機内食や国際線エコノミークラスの食器などを含むトレーセットをオンラインで販売し、2022年4月時点で売上2億円を超える大ヒットとなりました。
また、CCのピーチ・アビエーション(Peach)では、地域を応援するプロジェクトの一環として、Peachの就航先である北海道(釧路)と新潟の食材をオンラインで販売する「ONLINE物産展」を開催しました。
また外資系企業であるシンガポール航空では、使われていない旅客機の座席や機内の窓、救命胴衣などの部品をリサイクルし製品化する取り組みを行っています。
このように、各社は人々の「自宅でも旅行気分を味わいたい」というニーズに答えるためオンライン販売にも力を入れています。
クリーンなフライトへの取り組み
国際航空運送協会（IATA）(※)は2050年までに航空機からの温暖化ガス排出量を実質ゼロにするという決議を承認しました。地球温暖化が深刻化する今、IATAに加盟していない航空会社であっても環境汚染を無視して運行することは不可能となってきました。
そこで、この目標を実現するための手段が模索されており、中でもSAF(Sustanable Aviation Fuel)が注目を集めています。
(※)国際航空運送協会とは世界各国の航空・旅行に関連する約290の会社が加盟している業界団体を指します。日本ではJAL(日本航空)、ANA(全日空)、日本貨物航空（NCA）、日本トランスオーシャン航空（JTA）の4社が加盟しています。
■SAF（Sustainable Aviation Fuel)
SAFとは「Sustainable Aviation Fuel」の略で、日本語では「持続可能な航空燃料」です。航空事業によって排出されている二酸化炭素の量が全体の約2～3％を占めていることから、従来の化石燃料より環境への影響が少ない代替燃料(SAF)が開発されました。
SAFの特徴は、現在ほとんどの旅客機で使われている化石燃料と比較して、約80％の二酸化炭素の排出量を軽減することが可能です。
また、化石燃料と混合しても使用することができるため、既存の旅客機などにすぐに使用できるという大きな利点もあります。
SAFの原料は、植物などのバイオマス由来原料や、使用済み食用油、都心のごみなど多岐にわたります。
大手航空会社のANAとJALは、SAFの導入促進を目指す世界経済フォーラムのクリーン・スカイズ・フォー・トゥモロー・コアリションに参画し、2030年までに世界の航空業界で使用される旅客機の燃料のうち10％をSAFへと置き換えることを目指す「2030 Amibition Statement」に署名しました。
今後は、航空業界全体でのSAFの使用を視野に入れ、本格的に環境保護に力を入れていく予定です。
■空機の軽量化による燃費の向上
航空業界ではSAFのような燃料の他に機体の軽量化を通してCO2の排出量削減に貢献しています。
航空機の運航による二酸化炭素排出量が多いのはいくつかの理由がありますが、その内の1つが「機体の重さ」です。重ければ重いほど、それを持ち上げるためには多くの燃料を必要とするため、旅客機も軽量化による燃費の向上が求められています。
航空会社では2000年代中頃から、機内で無料配布している雑誌やパイロット・客室乗務員のマニュアルの電子化に加えて、食器や機内サービス用カートの軽量化などの、機内の搭載物の素材や量の見直しを行っています。
ANAでは2015年頃から新型の軽量カートの導入が始まりました。
これは、材料の変更や部品の数を減らすことで軽量化を実現したもので、ANAが保有する飛行機全体で考えると、年間5700トンの燃料消費量の削減、25mプール 約17500個分相当のCO2排出量削減に成功しています。
航空業界の志望動機の書き方
航空業界の志望動機を書く際は「なぜ航空業界なのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。
具体的には自分が将来何を成し遂げたいのか、例えば「飛行機での移動を単なる移動時間としてではなく、日々の疲れを癒せるような、特別な時間となるようなサービスを提供したい」などといった航空業界ならではの理由を述べるようにしましょう。
“なぜその会社なのか”については、他の企業ではなくその企業でなければいけない理由を伝えます。
例えばANAであれば、「常に挑戦者」をキーワードに、新たな価値観を生み出し続けています。記事内でも既に紹介したコロナ禍における機内食の販売はその一例です。それにより、今では国内での売上高では5割を超えるシェアを握っています。
企業ごとの特徴や強みを把握した上で、志望企業を決めるようにしましょう。航空業界の志望動機の例文を見てレベル感を掴みたい方は以下の記事を参考にしてみてください。
飛行機を利用する機会がある人にとっては仕事内容のイメージがしやすく、CAは女性の憧れの職業としても有名であることから、就活生に人気の業界と言えます。
そのため選考突破するためには、企業に評価される志望動機を作成することが必要です。本記事の志望動機の例文を参考に書き方のコツを掴んでいきましょう。
航空業界でうける自己PRの書き方
自己PRの書き方について学ぶ前に、まずは航空業界の求める人物像を把握しておきましょう。
企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。
航空業界の求める人物像
接客をメインに行う仕事のため、大前提としてコミュニケーション能力が必要です。また、お客様が何を求めているのかを聞き出す傾聴力や問題発生時も臨機応変に対応できる冷静さと対応力が必要不可欠となります。
また、客室乗務員は万が一の場合に乗客の誘導や救命措置も行うため、人の命を背負うという責任感があると良いでしょう。
企画関連の仕事をする際は、世の中が求めている商品はなにか？どのような機能が付いていると喜んでもらえるのか？を考える場面があります。世の中のトレンドやお客様の声をキャッチアップしていく情報収集力やトレンド力が必要になります。
航空業界の求める人物像について学んだら次は自己PRの書き方を学んでいきましょう。
自己PRの基本的な書き方
自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。
(１)結論
自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。
最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。
そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。
（２）エピソード
長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。
ここではできるだけ具体的なエピソードを伝えるために、その出来事の中で生じた課題・目標や、その課題・目標に対してどのような行動をとったのかについてまで書くようにしましょう。
また企業は、課題・目標やそれ対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているため、なぜその課題・目標に取り組もうと思ったのか、なぜそのような行動をとったのかについて、しっかりと見つめ直しておいてください。
（３）結果・学んだこと
エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったかについても書きましょう。
結果を書く際は、定量的に表すことを意識してください。
例えば「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40％上げることができた」など数字を用いてアピールした方が相手に伝わりやすいです。
また、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。
面接官はその人の学びからも価値観や人柄を判断しています。価値観や人柄はその学生を採用するかどうかの大きなポイントとなるため、自分がどういった人なのか、いかにその企業に必要な人材であるのかをアピールするようにしましょう。
（４）入社後どう活躍できるか
企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせるのが大事です。
そこで自己PRをする際は、最後に今伝えてきた長所をどのように志望企業の業務に活かしていくかまで伝えるようにしてください。
そのためには企業が求める人物像を把握する必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。
より詳しい自己PRの書き方について知りたいという方は以下の記事を参考にしてください。
まだ自己PRを考えてない人も、すでに考えている人も自分の自己PRがこれで大丈夫か確認してみてください。
航空業界ランキング
ここでは眼鏡業界のランキングを「業績」と「社内環境」に分けて紹介します。
航空業界の業績ランキング
売上については1位がANA、2位がJAL、3位がスカイマーク、経常利益は1位がソラシドエア、2位がスターフライヤー、3位がAIRDOです。
航空業界では歴史の長いANAとJALが断トツのシェアを握っています。それ以外では、コロナ禍でも顧客のニーズに柔軟に対応をしてきた企業の売上が比較的上位にきています。
売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。
- 売上は企業の財務力を表しているから
- 利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しているから
売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。
またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。
次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。
つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。
ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。
航空業界の社内環境ランキング
年収は1位がJAL、2位がANA、3位がAIRDO、勤続年数は1位がJAL、2位がAIRDO、3位がソラシドエアとなります。
勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。
また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。
まとめ
本記事では航空業界について紹介してきました。新型コロナウイルスの感染拡大によって、外出・旅行する機会が減り、旅客数も大幅に減少してしまいました。しかし、ANAやJALのようなフルサービスエアラインの他に、サービスを簡素化することで料金を安くするLCCへの需要が高まってきています。
また、各社は大幅な赤字を補うため、国際貨物事業などにも力を入れています。現在はワクチンの普及率が高まり、海外への旅行が隔離期間なしに可能となりました。これを踏まえて、コロナ禍で旅行を抑制していた人々による旅行ブームが期待されます。
動向について理解ができた人は、自分の将来のキャリアややりたいことにも目を向けてみましょう。自分の言葉で話せるようにしておくことで、面接で説得力を増すことができます。
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