【業界研究】教育業界の動向3選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

この記事を読まれている方は、小学校・中学校の教育を受けてきているので、教育業界の仕事のイメージがしやすいかもしれません。では、業界の動向についてはどれくらい理解していますか？

教育業界は少子化の影響で市場規模は減少していくと言われていますが、現状は新しいビジネスモデルが生み出され市場規模は拡大しています。変化し続けている業界なので、新しい情報を漏れなくキャッチアップしていきましょう。

本記事では、教育業界の仕組みや職種の種類、志望動機・自己PRの書き方についてわかりやすく解説していきます。

また教育業界の売上や利益、年収、従業員数、勤続年数をランキングで紹介しています。ビジネス規模や働きやすさ等がわかるので、志望企業が決まっていない人は参考にしてみてください。

教育業界の仕組み

教育業界は受講したい「企業や受講者」が知識や情報を提供する「学校教育機関、学習塾、語学教室、カルチャー教室、人材育成企業」を利用することで成り立っています。

下記では国の教育の基盤となっている学校教育と学校教育以外での学びの場についてご紹介してきます。

学校教育機関

小学校・中学校・高等学校での教育のことを言い、教師になるためには教員免許を取る必要があります。

教師のメイン業務も理解しておきましょう。

また、公立学校と私立学校での違いも見ておきましょう。

学校の種類によって教える幅や内容、子どもたちとの向き合い方も変わってきます。誰に対してどんなことを教えながら子供たちの成長のサポートをしたいかを考える必要があります。

学習塾

小学生・中学生・高校生を対象に学習指導を行う場になります。大手チェーンから個人教室として開業する塾まで規模はさまざまあります。

例えば、「ナガセ」「公文教育研究会」「栄光」「学研ホールディングス」のような企業が挙げられます。

塾講師の役割は「勉強を教えて生徒の成績を伸ばす」ことです。資格は特に必要なものはありませんが、人に教える資質と勉強をし続ける姿勢は必要になります。

また、学習塾には個別指導と集団指導があります。それぞれの違いを表でまとめたので見てみましょう。

個別指導か集団指導かで教え方も変わってきます。企業によっても雰囲気や特徴が変わってくるので企業研究も行っていきましょう。

語学教室

子供から大人まで幅広い層を対象に語学指導を行っていきます。指導する外国語は、英語、中国語、韓国語、フランス語、ドイツ語など多岐にわたり、外国人向けに日本語を指導する場合もあります。

例えば、「ベルリッツ・ジャパン」「イーオンホールディングス」「ECC」のような企業が挙げられます。

誰を対象にどんな言語を教えるかによって条件や資格は異なりますが、各言語の語学力は持っておいたほうが良いです。自分の興味のある分野の資格や条件は調べておく必要はあります。

また文化や風習などの背景も言語の理解には密にかかわるため、教える内容は語学だけに留まりません。国や文化にも目を向けて情報収集をしていく必要があります。

カルチャー教室　

カルチャー教室とは、絵画やスポーツ、音楽、パソコン、料理等を教える教室のことを言います。スイミングスクール等の習い事をイメージすると分かりやすいかと思います。上述した学習塾や語学教室もカルチャー教室の一部に当たりますが、メジャーな存在のため今回は抜粋して説明しています。

最近では、学校教育でも取り入れられているプログラミングを学ぶ教室や大人向けのスキルアップに向けた教室もできています。

個人で開業し自宅で教室を開くケースもありますが、例えば「ヒューマンホールディングス」「TAC」「 読売・日本テレビ文化センター」のような企業が挙げられます。

資格は、自分が教える商材の資格があるに越したことはないですが、必須ではありません。指導者としての人間性や伝わりやすい話し方、丁寧な言葉遣いがあると良いです。

人材育成企業　

企業を中心に新入社員向けにビジネスマナーを教える研修を代行したり、キャリアアップのための講習をしたり内容は様々です。

目の前の課題だけではなく、将来必要とされる能力の開発を見込んで研修や講座をしなくてはなりません。場合によっては、短期（1～2年）と中期（3～5年）の人材育成戦略を考える必要があります。

例えば、「リクルートマネジメントソリューションズ」「リンクアンドモチベーション」「グロービス」が挙げられます。

社会人経験のない新入社員がいきなり研修の講師になることは考えにくいですが、事務や広報などを担当するうちに講師への道が拓けることもあります。社員の成長だけでなく、企業の成長にも関わっていきたい人は、気になる企業の特徴を見てみると良いでしょう。

教育業界の動向

ここでは教育業界の動向を紹介していきます。

それぞれ以下のトピックスについて紹介しているので、過去から将来までの教育業界の動向を把握しておきましょう。

まず動向を学ぶ前に教育業界について数字で見てみましょう。

教育業界の業界規模は全170業界の中で112位とやや低めですが、伸び率に関しては教育アプリなどの需要が高まっており、全体の成長率を引き上げたと考えられます。

▶参照元：業界動向サーチ／全190業界の業界ごとの合計、または平均を項目ごとにランキング。教育業界29社が対象（2020年-2021年）

教育業界の市場拡大

まずは現在の教育業界の動向について紹介します。

コロナ禍での市場動向

教育業界は、コロナウイルスの影響を大きく受けた業界の1つでもあります。長期におよぶ休校が大きな社会課題となった一方で、塾・習い事の教室運営者も危機に直面していました。

しかし、平常時であった2019年の学習塾の売上高は前年比15.3％増の1兆1,333憶円、受講者数は前年比19.3％増の372万人でした。少子化による影響で子供の数は減少傾向にありますが、市場は堅調に伸びている状況です。

活発化しているAI技術を活用したオンライン通信教育サービスやeラーニング市場が伸びていることが理由として挙げられます。

toCだけでなくtoB向けのビジネス市場の拡大

toC向けのサービスだけでなく、toB向けのビジネスに注目が集まっています。

2019年の外国語授業の売上高は前年比23.1％増の2,127憶円、受講者数は前年比1.0％増の105万人でした。外国語のなかでも英会話教室の需要は個人のみならず、企業からも高いニーズがあります。

相次ぐ企業の海外進出や一部の企業が社内公用語を英語にするなど、英語学習の必要性が拡大し、企業向けの語学研修のニーズも出てきています。

教育カリキュラムの変化

ここは教育業界ならではの変化について紹介していきます。

「ゆとり教育」から「主体性重視」にシフト

小学校では2020年度、中学校では2021年度、高等学校では2022年度から、新学習指導要領が改訂される予定です。新学習指導要領とは文部科学省が定める教育課程（カリキュラム）の基準のことを言います。

新学習指導要領では「主体的・対話的で深い学び（アクティブラーニング）」といった視点で、子どもたちの学習方法を変えることを重視しています。

生徒が自分で考え、主体的・対話的に行動し、深く学ぶといった意味を持っており、学校における授業時間が削減された「ゆとり教育」では養いにくかった自ら社会的能力や経験、教養を身につけることができるようになります。

小学校における教育内容の変化

小学校では英語が必須科目になったり、プログラミング教育が導入されたり、社会の変化に対応した学びが実施されます。国は教育のICT化を強く推進し、今では1人1台の端末を用意する学校も出てきています。

外国語では「読む・聞く・書く・話す」に加え、英語で議論・交渉する能力を身につけることも重視される傾向にあります。

プログラミングにおいては、IT化の需要が高まる中2030年には78.9万人ものIT人材が不足すると考えられています。人材育成が必要となっていることから、プログラミング技術を取得するために必修化されています。

この2つの流れに伴い、語学教室やプログラミング教室の需要も高まってきています。

▶参照元：経済産業省「IT 人材需給に関する調査」

変化し続ける教育業界の今後

タブレットの支給や企業向けサービスなど幅広く変化し続ける教育業界の今後を見てみましょう。

社会人向けサービスの充実化

予備校の社会人入試対策コースや語学教室など、社会人を対象にした教育サービスのニーズが高まっています。背景には女性の社会進出の増加、転職でのキャリアアップの増加などが挙げられます。

例えば、テレビCMなどでよく目にする「ユーキャン」があります。ユーキャンでは、法律から料理など様々な資格を取得するための通信講座を行っています。

他にもオンライン研修サービスの「Schoo」は、無料のオンライン生放送授業を毎日配信するサービスを行っています。働き方やお金、健康、テクノロジー、ビジネスなど様々な分野について学ぶことが可能です。

オンライン化による非対面教育への対応

プログラミングや英語学習、アクティブラーニングなどが導入され、教育する側も変化が必要になってきました。またコロナウイルスの影響でオンライン化する教室も増え、非対面型に適した伝え方に変えていかなくてはなりません。

新しい商材への積極的な学習意欲を持ち、対面型と非対面型での伝わり方の違いを意識して教育していく必要があります。

教育業界の動向を知ることは選考を突破するために必要です。

そのため「志望業界についてもっと知りたい」「選考の通過率を上げたい」という方は、ぜひ就職エージェントneoを利用してみてください。

教育業界に関わる職種

教育業界には「講師」という職種はもちろんですが、幅広い職種が関わっています。それぞれの特徴まとめたので、自分がやりたいことの軸にマッチしそうな職種を見つけてみましょう。

講師

科目別に分かれ、生徒に対し授業や講義を通して指導していきます。対象となる生徒の学力や目的、適正に応じて授業をするほか、生徒の質問や悩みに対してアドバイスも行います。語学教室やカルチャー教室では自ら試験問題を作成したり、事務作業をしたりすることもあります。

誰に対してどんなことを教えるか、個人でやるか企業に就職して仕事をするかによって業務量は変わってきます。

サポートスタッフ（試験問題研究、編集制作）

学習塾がメインになる職種ですが、対象となる試験問題の研究を行い、授業で使用する試験やテキストなど教材の編集、作成などを行います。

ICT技術やタブレット・スマートフォンなどの発展により、どこでも気軽に映像教材が受講できる「eラーニング」も増えてきています。それに伴い、eラーニングのシステムや制作技術を持つ会社に、学習教材の編集・制作を依頼しているケースもあります。

事務・販売促進（校舎運営、マーケティング、宣伝広報、販売促進）

生徒指導、校舎の運営、新規生徒の募集活動、保護者懇談、イベントの運営、広報、マーケティングなどを行います。広報・マーケティングでは受講者を集めるため、自分たちの組織や教育プログラムの魅力を発信します。

教育業界”志望者”の3つの重要アクション

業界や企業理解、自己分析などはもちろんですが、それ以外でおこなった方が良い重要なポイントを３つまとめました。

インターンに参加

教育業界の中でも幅広く業界があり、企業や職種も様々あります。インターンに参加することで企業ごと雰囲気や特徴を掴めるだけでなく、業界や職種の理解が深まります。

他にも「こんな学生が同い年でいるんだ」といった刺激も得ることができます。就活に役立つ情報も得ることができる可能性もあるので、興味のある企業のインターンに参加してみても良いでしょう。

納得ができるまでOBOG訪問

どの業界においても、情報を得る上でOB訪問はとても有益です。実際の現場で働く人から生の声を聞けることで、得られるメリットは様々あります。

例えば各社のカラーやカルチャー、業務スタンス、仕事の中身を理解することができるため、面接で本気度を伝えやすくなります。他にもインターネットには載っていない働き方も理解することができ、入社後の働くイメージもしやすくなります。

1人で悩まず誰かに相談する

就職活動をしている中で、自分の強みや業界理解などがうまくできないと不安に思うことも多いかと思います。その際は家族や各大学のキャリアセンターなど、信頼できる人に相談してみるのも1つの手です。

周りに相談できる人がいないという人は、就活エージェントを利用してみるのもオススメです。自己分析から履歴書やES、面接など悩みに応じたけたアドバイスをキャリアアドバイザーが行います。

一人で悩まず誰かに相談することで、自分を客観視することができ、不安を解消することできるかもしれません。

教育業界の志望動機の書き方

教育業界の志望動機を書く際は「なぜ教育業界なのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。

具体的には自分が将来何を成し遂げたいのか、例えば「教育を通して受講者のその先の将来を笑顔にしたい」などといった教育業界ならではの理由を述べるようにしましょう。

“なぜその会社なのか”については、他の企業ではなくその企業でなければいけない理由を伝えます。

例えば学研HDであれば「想像の先を、創造する」というビジョンを掲げています。企業ごとの特徴や強みを把握した上で、志望企業を決めるようにしましょう。

新聞業界の志望動機の例文を見てレベル感を掴みたい方は以下の記事を参考にしてみてください。

▶参考：教育業界の志望動機の書き方と例文～ベネッセなど3社の選考通過ESを公開～

教育業界でうける自己PRの書き方

自己PRの書き方について学ぶ前に、まずは教育業界の求める人物像を把握しておきましょう。

企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。

教育業界の求める人物像

自己PRの書き方について学ぶ前に、まずは教育業界の求める人物像を把握しておきましょう。

企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。

toCやtoB、個人や集団と様々な相手に対して教育をするため、コミュニケーション能力が必要となります。職種にもよりますが、生徒からの質問にしっかり対応できなくては教えることができません。常に情報のアップデートをする力や情報収集スキル、傾聴力も求められる素養であると言えます。

教育業界の求める人物像について学んだら次は自己PRの書き方を学んでいきましょう。

自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。

自己PRの基本的な書き方

(１)結論

自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。

最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。

そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。

（２）エピソード

長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。

ここではできるだけ具体的なエピソードを伝えるために、その出来事の中で生じた課題・目標や、その課題・目標に対してどのような行動をとったのかについてまで書くようにしましょう。

また企業は、課題・目標やそれ対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているため、なぜその課題・目標に取り組もうと思ったのか、なぜそのような行動をとったのかについて、しっかりと見つめ直しておいてください。

（３）結果・学んだこと

エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったかについても書きましょう。

結果を書く際は、定量的に表すことを意識してください。

例えば「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40％上げることができた」など数字を用いてアピールした方が相手に伝わりやすいです。

また、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。

面接官はその人の学びからも価値観や人柄を判断しています。価値観や人柄はその学生を採用するかどうかの大きなポイントとなるため、自分がどういった人なのか、いかにその企業に必要な人材であるのかをアピールするようにしましょう。

（４）入社後どう活躍できるか

企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせるのが大事です。

そこで自己PRをする際は、最後に今伝えてきた長所をどのように志望企業の業務に活かしていくかまで伝えるようにしてください。

そのためには企業が求めている人物像を把握する必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。

より詳しい自己PRの書き方について知りたいという方は以下の記事を参考にしてください。

▶参考：企業から評価される自己PRの書き方とは？ポイントや注意点をわかりやすく解説

また「志望企業に評価される志望動機・自己PRの書き方が知りたい」「選考通過率を上げたい」という方は、就職エージェントneoを利用してみてください。

教育業界ランキング

ここでは教育業界のランキングを「業績」と「社内環境」に分けて紹介します。

教育業界の業績ランキング

▶参照元：業界動向サーチ／当教育業界の売上高ランキング(2020-2021年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです

売上については1位がベネッセHD、2位が学研HD、3位がヒューマンHD、経常利益は1位が1位がベネッセHD、2位が学研HD、3位がナガセです。

学習塾や語学教室に関する教育だけでなく、介護や保育、出版等の事業を幅広く展開している企業が上位にランクインしています。

売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。

売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。

またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。

次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。

つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。

ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。

教育業界の社内環境ランキング

▶参照元：業界動向サーチ／当教育業界の平均年収ランキング(2020-2021年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。

年収は1位がベネッセHD、2位が学研HD、3位がナガセ、勤続年数は1位が進学会HD、2位がエス・サイエンス、3位が学研HDとなります。

勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。

また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。

まとめ

本記事では教育業界について紹介してきました。業界の仕組みや動向について理解できたと思います。

選考を突破するためにはその業界を理解することが必要不可欠です。業界研究をする際はその業界ではどのような人材が求められているのかについてを調べ、効果的な自己PRを考えましょう。

さらに詳しく業界研究を行う場合の”やり方”は下記記事を参考にしてください！

▶参考：たった4ステップで業界研究を完璧に！誰でも簡単にできるやり方を紹介

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