【2023年最新】カメラ業界の動向4選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

カメラ業界の仕組み

カメラ業界は卸売業者等を介して消費者の元へ商品を届けるビジネスモデルが一般的です。

カメラ等の商品を「カメラメーカー」から「卸売業者」が仕入れ、「小売業者」へ商品を卸します。そして「小売業」から「消費者」へ商品が販売されます。

カメラ業界の具体的な仕事内容

カメラ業界の仕事は大きく「営業・事務系」と「技術系」に分けられます。以下では、それぞれの仕事内容をより具体的に紹介します。

営業・事務系

営業・事務系の仕事には、営業の他に企画・マーケティング、財務・経理、人事・総務などがあります。以下では、各種の仕事内容について簡単に紹介します。

■営業

日本国内だけでなく、グローバル市場における製品・サービスの拡販、そしてマーケットの開拓を担う仕事です。

B to Bから B to C(※)まで幅広い事業の営業戦略を立案し、セールス活動を通じて顧客に新たな価値を提案しています。

■企画／マーケティング

新製品・新サービスの企画、マーケットや消費者に直接提供するまでのプロセス・戦略を検討し、立案する仕事です。

より良い商品を提供するために、消費者のニーズや業界のトレンドを常に把握することも重要となります。

■財務・経理

会社の資産を定量的視点から把握・運営し、会社の経営をサポートする仕事になります。

■人事・総務

会社の成長を支える人的資源を確保・育成します。

また、すべての社員が自身の能力を最大限に発揮でき、活き活きと働くことができるよう、人事諸制度や福利厚生などを企画・運営するのも仕事の1つです。

技術系

技術系の仕事には、材料開発やソフトウェア開発、生産技術・製造技術から知的財産・特許などがあります。以下では、各種の仕事内容について簡単に紹介します。

■材料開発

有機化学、高分子化学等をベースとして、電子ディスプレイなどに用いられる高機能材料の新規開発から製品への応用までを担います。　　

■ソフトウェア開発

３D CADや解析ソフトなど、製品開発の基盤となるソフトウェアから、製品内外で制御をおこなうソフトウェアの開発などを行う仕事です。

■生産技術・製造技術

生産工程や生産設備の設計を通して、高い品質を維持しながらより高効率低価格で生産できる仕組みを考え、最終的には事業拡大を目指した技術開発を行う仕事です。

■知的財産・特許

会社にとって重要な知的財産を特許・意匠・商標(※1)として取得し、活用する仕事です。また、自社の新商品が第三者の知的財産権(※2)を侵害しないよう予防することも仕事の1つです。

カメラ業界の主な企業

ここでは、カメラ業界の主な企業と各社の強みや特徴を紹介します。

キヤノン

キヤノンは初心者向けの製品を数多く取り扱っている企業です。

70年代前半には世界初の普通紙複写機、70年後半には世界最小の小型レーザービームプリンター、80年代にはバブルジェット方式(※)によるインクジェットプリンターなど、日本初や世界初となる独自技術を開発してカメラから事務機への「多角化」を積極的に進めてきました。

1950年代半ばから世界市場にも目を向け、事業を展開してきた結果、今では連結ベースで74％が海外での売上となっています。

このように、基本戦略である「多角化」と「グローバル化」によって、製品・地域それぞれにバランスの取れた事業構造を実現している点がキヤノンの強みと言えるでしょう。

また、キヤノンのカメラは素早い被写体を綺麗に撮影できるという点が大きな魅力です。

2021年に開催された東京オリンピックにおいて、キヤノンの報道用カメラはプロフォトグラファーに最も使用されたカメラとなりました。

ニコン

ニコンはキヤノンと並ぶ日本の代表格カメラメーカーで、一眼レフの世界シェアはニコンとキヤノンが二分しています。

ニコンでは、デジタルカメラや交換レンズを取り扱う映像事業、FPD露光装置や半導体露光装置を取り扱う精機事業、顕微鏡や超広角走査型レーザー検眼鏡を取り扱うヘルスケア・医療事業などを展開しています。

このように、1917年の創業以来培ってきた「光利用技術」と「精密技術」を組み合わせた商品が特徴であり、企業の強みです。

ソニー

ミラーレス一眼レフカメラの発売は、パナソニックとオリンパスに次いで3番目であったのにも関わらず、2022年現在で最も多くのミラーレス一眼カメラを発売しているのはソニーです。

また、フルサイズセンサー搭載のミラーレス一眼カメラの製品化にはじめて成功した企業でもあります。

ソニーのカメラは自社独自に開発を行ったイメージセンサー(※)を使用している点が大きな特徴です。

このイメージセンサーは世界シェア50%を超えており、一眼のみならずスマートフォンなどに搭載されていることが多いです。

また、上記で既に紹介した大手カメラメーカーのニコンは、ソニーが開発したイメージセンサーを採用しており、イメージセンサーはソニーの大きな強みと言えるでしょう。

パナソニック

パナソニックは世界で初めてミラーレス一眼を製品化・実用化し世に送り出した企業です。

今では多くの企業で採用されている手ぶれ補正機能を、世界で初めてデジタルカメラに搭載したのも同社になります。

パナソニックが発売した「GHシリーズ」は写真のみならず映像も高画質で撮影ができる一眼レフカメラとなっており、実際に多くのクリエイターが利用しています。

また、2021年に発売した後継機「GH5M2（マーク2）」では、専用のアプリ上ですぐに「YouTubeで配信」という項目をタッチするだけで動画配信ができるカメラとなっており、今後市場規模の拡大が大きく見込まれるYouTubeクリエーターのニーズに答える商品開発を行っています。

富士フィルム

クラシカルなデザインが特徴的なカメラを販売している富士フイルムは、数々の「No.1」を獲得しています。

例えば、X線やCT、MRIなどで撮影した検査画像をサーバーに保管し、まとめて管理する医用画像情報システムの世界シェア・国内シェアや液晶ディスプレイに必要不可欠な偏光板保護フィルムの世界シェア、 そして、Ａ3カラー複合機のアジア・パシフィック地域における販売台数シェアなどが挙げられます。

このように、シェアNo.1の獲得数の多さが同社の強みでしょう。

オリンパス

オリンパスのカメラは初心者でも使いやすいモデルが多く、特にオリンパスPEN(ペン)シリーズはコンパクト性に加えてデザイン性に優れていることから、女性ファンが非常に多いです。

しかし、後述するカメラ需要の低下から、1936年以来、創業期のオリンパスを支えたカメラ事業から撤退することを発表しました。

現在は、内視鏡や治療機器などを手がける医療機器に経営資源を集中させています。

カメラ業界の動向

ここではカメラ業界の動向を4点紹介していきます。それぞれ以下のトピックスについて紹介しているので、確認しておきましょう。

まず動向を学ぶ前にカメラ業界の全体について数字で見てみましょう。

近年、スマートフォンの撮影性能の向上によってカメラを使わず綺麗な写真が取れるようになったため、市場全体の伸び率が右肩下がりになっていると考えられます。

参照元：業界動向サーチ／2021-22年の業界レポート ※2023年7月10日時点

デジタルカメラの売上推移から見る現状

下記のグラフは2011年から2021年までのデジタルカメラの総出荷台数の推移になります。

参照元：カメラ映像機器工業会「デジタルカメラ統計」／2011‐22年の統計。※2023年8月時点

グラフにある通り、デジタルカメラの出荷量は年々減少しています。

2022年の販売台数は801万台と、これはピーク時の2011年と比べると14分の1以上減少していることがわかります。

出荷台数が現象している原因にはスマートフォンの登場が考えられます。

年々進化を遂げるスマートフォンは、カメラ機能も向上し続けており、今ではスマートフォンで撮ったと気づかないほど綺麗な写真が撮れるようになりました。

また、スマートフォンは写真を撮ることに加えて、Eメール、ビデオ通話、その他SNSなどのアプリが使えます。

そして、カメラに比べてかさばらないフォルムであることから、スマートフォンを利用する人が増え、反対にカメラを利用する人が減ってしまいました。

■新型コロナウイルスの影響

新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐために外出自粛要請が出されたことによって、カメラを購入するきっかけとなっていた旅行等の機会がなくなりました。

また、毎年恒例イベントである「CP+」が中止になったこともカメラ業界に大きな影響を与えています。CP+とは、数万人の来場者を集める、カメラ・写真関連では国内最大のイベントです。

毎年CP+では各社が新製品の発表を行われておりましたが、2020年は新型コロナウイルスの感染拡大もあり、国内カメラメーカーは製品のリリーススケジュールの見直しを迫られ、新製品の発売が延期となったため、イベント自体が中止となりました。

しかし、2023年現在では新型コロナウイルスの感染拡大が落ち着きを見せており、CP+もコロナ禍で初めて対面での開催が行われました。
2022年頃から海外への渡航規制も緩和されたため、今後は旅行者などからのカメラ需要も増加することが期待されます。

カメラ業界のM&A動向

上記の通り、カメラ業界は規模縮小の一途を辿っています。

そこで、多くの会社では、自社のカメラ事業の減益を補うための対策としてM＆Aを用いており、革新的な製品の製造などを通して新たな可能性と将来性を模索しています。

■キヤノン

キヤノンは2016年に東芝メディカルシステムズをM＆Aしました。東芝メディカルシステムズは、コンピューター断層撮影装置（CT)や超音波診断装置などの画像診断装置を手掛ける会社です。

キヤノンは新規事業として医療機器業界への進出をねらっており、キヤノンの画像処理技術・生産技術、東芝メディカルシステムズの医療機器技術とその販売網のシナジーを期待されM＆Aに至りました。

■オリンパス

2020年、オリンパスは映像事業を新会社として分社化し、日本産業パートナーズに譲渡することを発表しました。

カメラ市場の縮小が続く中、長年培ってきたオリンパスブランドを存続させるためのM＆Aだったと言えるでしょう。

生き残るための新規事業

カメラの需要低下に伴い、各社は新規事業に踏み込み、生き残りを図っています。ここではキヤノン・オリンパス・富士フイルムの新規事業を紹介します。

各社の新規事業を知っておくことはESを書くうえでとても重要になってくるため、しっかりと対策しましょう。

■キヤノン

キヤノンではカメラ市場の成熟化を見越して、早い段階からM＆Aなどの経営手法を使いつつ、「印刷」「ネットワークカメラ」「メディカル」「産業機器」という4つの新規事業を始めました。

BtoC（企業から消費者）からBtoB（企業間取引）中心の事業ポートフォリオ(※)に入れ替えた「戦略的大転換」を推進しています。

■富士フイルム

富士フイルムでは、2006年に女性向けの効能化粧品「ASTALIFT(アスタリフト)」シリーズの販売をきっかけに化粧品業界に導入しました。

「写真フィルムの半分以上が真皮の主成分であるコラーゲンでできている」、そしてどちらも「紫外線で劣化・老化する」という共通点を手掛かりに、自社の技術を化粧品開発に用いました。

販売から4年で売上高100億円を突破し、2021年には男性用化粧品も販売開始されました。

参照元： ASTALIFT MEN／「なぜ富士フイルムは男性用化粧品を作ったのですか？」より

「野中郁次郎の成功の本質vol.64　アスタリフト／富士フイルム」より

■オリンパス

「カメラ業界のM＆A動向」で紹介したように、デジタルカメラを中心とする映像事業を分社化し、日本産業パートナーズに譲渡したオリンパスは、2021年に医療分野における戦略的な方針を発表しています。

この方針では、診療分野と疾患領域の診断水準を向上させることを目標に、さらなる成長と収益性の向上を目指しています。

また、消化器科、泌尿器科、呼吸器科の領域における慢性疾患への治療法の提供にも力を入れるとともに、患者の診断プロセスの向上も目指しています。

SNS需要によりカメラが再注目

総務省が令和3年6月に発表した「令和2年通信利用動向調査の結果」によると、令和2年（2020）の国内SNSの利用率は73.8％で、年々増加傾向にあります。

SNSの中でもInstagramは「インスタ映え」という言葉が生まれるほど、投稿する写真にこだわっている人が多く、自分のカメラで撮影した写真のみを投稿するアカウントを作っている人も少なくありません。

Instagramでは「＃カメラ好きな人と繋がりたい」「＃カメラ女子」「＃カメラ初心者」とハッシュタグを付けて投稿している人が多くいることからも、SNS需要の増加に伴い、カメラへの注目度が上がってきていることは間違いないでしょう。

参照元：総務省「令和2年通信利用動向調査の結果」

■ミラーレスカメラの需要増加

「デジタルカメラの売上推移から見る現状」で掲載したグラフの通り、デジタルカメラ自体の販売台数は年々減少を続けています。

しかし、デジタルカメラの中でもミラーレスカメラの需要は増加傾向にあるようです。

一眼レフカメラに比べてコンパクトで軽量なのが特徴のミラーレスカメラは、カメラ初心者や女性の方から人気の高い商品です。

また、上述したようにInstagramなどで自分が撮影した写真をシェアする人が急増したことも、ミラーレスカメラの需要増加に影響を及ぼしていると考えられるでしょう。

■写ルンです・チェキが流行

デジタルカメラが普及する前に一般的に使われていたフィルムカメラは、現在も若者から大きな注目を集めています。

富士フイルムによると、最盛期（1997年頃）には使い捨てカメラである「写ルンです」の年間販売台数は約9000万本を記録しましたが、その後減少し、2012年にはピーク時の20分の１まで減少してしまいました。

しかし、2015年の夏ごろから再び売れ始め、販売台数が増加に転じました。特に、10〜20代の「フィルムカメラを使ったことがない世代」の間で人気があります。

フィルムカメラは写真を現像してからでなければ、撮ったものを確認することができません。現像するまでわからないというワクワク感が若い世代にうけている要因と言えるでしょう。

また、同じく富士フイルムの「チェキ」は、SNSとの親和性が1つの強みとなっています。チェキで撮った写真をスマホで撮影してSNSにアップすることが流行しており、iPhone 発売後も順調に販売台数を伸ばしているカメラの1つです。

カメラ業界の就職難易度

ここでは、カメラ業界に就職するにあたっての、資格・経験の必要性や難易度について紹介します。

難易度を把握することができれば、今やらなければならないことが見つかり、具体的な対策案を立てられるようになるため、是非参考にしてみてください。

無資格・未経験でも働けるの？　　

ほとんどの企業では特定の資格や受賞歴、経験を募集資格として設けていません。事務系であればどの学部に所属している学生であっても応募できます。

しかし、近年どの企業においても海外展開に力を入れており、英語力を必要とする機会が非常に増えているため、英会話力やTOEICのスコアが高い方が重宝されるでしょう。

また、志望動機・自己PRの質を上げることも、他の就活生と差を付けるという意味では重要となります。

記事の後半では、志望動機・自己PRの書き方を紹介していますので、そちらもぜひ参考にしてみてください。

難易度はどれくらいなの？

駿台予備学校と大学通信の調査を合わせ算出した「2022年入社が難しい有名企業」ランキング200社のうち、この記事で紹介しているカメラ企業は以下の５社がランクインしています。

参照元：東洋経済オンライン「入社が難しい有名企業｣ランキングTOP200社」

この難易度は、「大学の平均難易度✖その大学からの就職者数」を企業ごとに合計し、その企業の就職者数の合計で割り出したものになります。

この中ではニコンが一番低い順位ですが、順位が下だからと言って簡単に就職できる訳ではもちろんありません。

平成27年時点で、日本には264万を超える法人企業があります。また、このランキングが有名企業のみを対象としていることから、ランクインしているだけでも十分難易度が高いと考えるべきでしょう。

そして、数多くのカメラ業界がランクインしている事実からカメラ業界の難易度は比較的高いと言えるでしょう。

ここでは、カメラ業界の全体的な難易度を紹介しました。この後は志望動機と自己PRの書き方を紹介していますので、是非対策に役立ててください。

カメラ業界の求める人物像

カメラ業界の仕事内容は大きく分けて営業・事務系と開発系の2つがあるため、どこに配属されるかによって求められる能力は異なります。

まず営業系の場合には、大前提のコミュニケーション能力はもちろん、豊富な商品知識や提案力が必要です。

他方、開発系である場合は、開発に必要な専門知識はもちろん、最新のトレンドやお客様の声をキャッチアップしていく情報収集力、それらを通して新たな商品を生み出す発想力・企画力が求められます。

また、カメラ業界自体が衰退を続ける今だからこそ、企業が生き残るためのまったく新しい商品の提案や斬新な経営戦略を考えられる人も求められているでしょう。

カメラ業界で評価される自己PRの書き方

自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。

（1）結論

自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。

その際、カメラ業界や自身が希望する企業の求める人物像に合わせ「情報収集力がある」や「コミュニケーション能力が高い」といった長所を選ぶようにしましょう。

このように最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。

そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。

（2）エピソード

長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。

理由としては、企業は、課題・目標やそれに対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているためです。

以下で「情報収集力がある」という長所を選んだ場合の例を紹介します。

 例 

大学のゼミで○○会社の商品の学生に対するPR方法の立案を行いました。私はSNSで認知を促進するグループに所属し、○○を活用する担当でした。

学生ならではの視点が求められていましたが、提案の却下が何度も繰り返され、何が欠けているのか見当たらず行き詰まってしまったのです。そこで、学生のニーズを知るために女子大学生100人に協力してもらい、独自のアンケート調査を行いました。

すると彼女たちはスタンプに、会話を終わらせる一言のものや感情が伝わりやすいものを求めていることが明らかになり、そのデータを利用して生の声を反映させた提案を行いました。

（3）結果・学んだこと

エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったか、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。

 例 

その結果、企業の方に私の企画したPR方法を認めてもらうことができました。この経験を生かし、情報収集や分析を行いお客様のニーズを的確に把握していきたいと思います。

また、結果を書く際は定量的に伝えることでよりイメージしやすい自己PRを作成することができるため「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40％上げることができた」など、数字を用いてアピールしてみましょう。

（4）入社後どう活躍できるか

企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれる人材を求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせることが大事です。

 例 

入社後は貴社の〇〇という業務でこの経験から学んだことを活かし、情報収集力を発揮していきたいと思います。

より詳しい自己PRの書き方について知りたいという方は以下の記事を参考にしてください。

関連記事：
企業から評価される自己PRの書き方とは？ポイントや注意点をわかりやすく解説

カメラ業界で評価される志望動機の書き方

カメラ業界の志望動機を書く際は「なぜカメラ業界なのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。

具体的には自分が将来何を成し遂げたいのか、例えば「スマートフォンで簡単に写真を撮ってデータに残すことが可能な現代だからこそ、写真を印刷してアルバムにすることや、誰かに贈ることの楽しさを味わってもらいたい」などといったカメラ業界ならではの理由を述べるようにしましょう。

“なぜその会社なのか”については、他の企業ではなくその企業でなければいけない理由を伝えます。

例えばキヤノンであれば、積極的な研究開発による独自技術で差別化した製品力を強みにしています。

レンズ、センサー、映像エンジンすべてを独自に開発することで、それぞれのデバイスの能力を最大限に引き出し合うことを可能にし、デジタルカメラの世界シェア1位を獲得しています。

カメラ業界ランキング

ここではカメラ業界のランキングを「業績」と「社内環境」に分けて紹介します。

カメラ業界の業績ランキング

参照元：業界動向サーチ/カメラ業界の売上高ランキング(2021-22年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。また企業名にあるホールディングスを「HD」と省略しています。(※2023年2月時点)

売上については1位がキヤノン、2位がソニーグループ、3位が富士フイルムHD、経常利益は1位がソニーグループ、2位がキャノン、3位が富士フイルムHDです。

順位の変動はありますが、海外展開や新規顧客を獲得するための取り組み等を積極的に行っている3社が上位にきています。

売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。

売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。

またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。

次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。

つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。

ただし、このランキングだけでなく、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。

カメラ業界の社内環境ランキング

参照元：業界動向サーチ/カメラ業界の売上高ランキング(2021-22年)は上記企業の有価証券報告書に基づき作成しています。ランキングは上記企業のデータの合計または平均を表したものです。また企業名にあるホールディングスを「HD」と省略しています。(※2023年2月時点)

年収は1位がソニーグループ、2位が富士フイルムHD、3位がニコン、勤続年数は1位が富士フィルム、2位がキャノン、3位がソニーグループとなります。

勤続年数が長いということは定着率が高いということになります。一概には言えませんが、定着率が高い会社は良い会社である可能性が高いです。

また従業員数が多い会社は多様な人と関わり合うことができるというメリットがあります。

しかし多いと自分の意見が通りにくい場合もあるというデメリットもあるため、自分にとってどの環境が合っているのか考えてみましょう。

まとめ

本記事ではカメラ業界について紹介してきました。

高性能なカメラを搭載しているスマートフォンの登場により、カメラの需要は低下してしまいました。

また、コロナウイルスの感染が拡大したことから、カメラを使う外出自体も少なくなってしまい、業界の市場規模は縮小の一途を辿っています。

この状況が続けば、オリンパス同様にカメラ事業から撤退する企業が出てくるでしょう。

そこで、各社はカメラ事業での技術を他の分野に適用させ、新規顧客を獲得するための動きを強めています。

動向について理解ができた人は、自分のキャリアややりたいことにも目を向けてみましょう。自分の言葉で話せるようにしておくことで、面接で説得力を増すことができます。

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