【2026年最新】広告業界の仕組み・将来性からランキング・自己PRの書き方まで徹底解説

「広告業界に興味があるけれど、何から調べればいいの？」「広告業界ってどんな仕組み？」「広告業界の将来性ってどうなの？」など、疑問や不安がある就活生も多いのではないでしょうか。

本記事では、そのような就活生に向けて、広告業界の仕組みや将来性、向いている人の特徴から志望動機・自己PRの書き方まで紹介しています。

また記事の最後に、広告業界の売上高や年収、従業員数、勤続年数、就職人気企業などをランキングで紹介しているので、志望企業が決まっていない人は参考にしてみてください。

広告業界とは？

広告業界とは、企業（クライアント）の商品やサービスの魅力を、適切なメディアを通じて消費者に届け、人々の心を動かす仕組みを作る業界です。

ただ情報を発信するだけでなく、市場のニーズを分析し、『どのような表現で、どのタイミングで伝えれば、商品が売れるのか、あるいはブランドのファンが増えるのか』という戦略を立案する、マーケティングのプロフェッショナル集団といえます。

かつては［テレビ・新聞・雑誌・ラジオ］の4大マスメディアが中心でしたが、現在はインターネット広告が市場を牽引しています。SNS、動画配信プラットフォーム、検索エンジンなど、デジタル空間でのアプローチが急速に進化しており、最新のテクノロジーを駆使して消費者の行動をデザインする業界へと変貌しています。

広告業界は、以下の3つのプレイヤーが複雑に連携することで成り立っています。

• 広告主（クライアント）： 広告を出したい企業
• 広告会社（代理店）： 広告の戦略立案や制作、メディアとの調整を行う企業
• メディア（媒体）： テレビ局やWebサイトなど、広告を掲載する場所

企業の成長を支援するだけでなく、トレンドを生み出し、社会に新しい価値観を浸透させる［文化の仕掛け人］としての側面も持っているのが、この業界の大きな魅力です。

広告業界の仕組みと役割

広告業界の全体像を理解するには、［どのように広告主と関わり、どのような広告・媒体を扱うのか］という立ち位置の違いを把握しておくことが必要です。

広告業界は主に4つの分野で構成されており、それぞれが専門性を発揮し、連携し合うことで巨大なマーケットを動かしています。

広告代理店

広告代理店とは、［広告を出したい広告主（クライアント）］と［広告を掲載したい媒体（メディア）］とを仲介し、広告主に代わって広告活動全般をプロデュースする企業のことです。媒体の広告枠を販売したり、運用をサポートしたりすることで得られる［手数料］が主な収益源となっています。

クライアントの要望を受けて、ターゲットに響くコンセプトを企画したり、最も効果が高い媒体を選定したりするほか、出稿後のデータ分析まで幅広く担当します。

広告代理店は、扱う媒体の範囲や企業の成り立ちによって、大きく3つのビジネスモデルに分けることができます。

■総合広告代理店
テレビ・新聞・雑誌・ラジオの［4大マスメディア］をはじめ、急速にシェアを伸ばしているインターネット広告、さらには交通広告や屋外広告など、世の中のあらゆる広告媒体を網羅的に取り扱う代理店です。

特定の媒体に縛られず、複数のメディアを組み合わせた大規模なキャンペーンの戦略立案から、クリエイティブ制作、媒体の買い付け、効果検証までを一気通貫で手がけるのが特徴です。

＜総合広告代理店の代表企業例＞
・株式会社電通
・株式会社博報堂
・株式会社ADKホールディングス

■専門広告代理店
特定の［媒体（メディア）］や［特定の業種・分野］に特化して広告活動を行う代理店です。

近年では、GoogleやSNS、動画プラットフォームなどのデジタル領域に特化した［インターネット広告代理店］がこの分野の代表格として急成長しています。その他にも［交通広告］［屋外広告］といった特定の枠に強い企業や、［医療業界］［求人広告］など特定のターゲットに深い知見を持つ企業があります。

＜専門広告代理店の代表企業例＞
・株式会社サイバーエージェント（インターネット広告）
・株式会社オプト（インターネット広告）
・株式会社オリコム（交通広告）

■ハウスエージェンシー
特定の企業や企業グループの広告部門が独立して設立された代理店です。

鉄道会社や大手メーカーなどの親会社を持ち、そのグループ企業の広告案件を優先的に取り扱います。親会社のブランドや経営戦略を深く理解しているため、中長期的な視点でブランド価値を高める提案ができるのが強みです。近年では、グループ外の一般企業の案件を幅広く扱う企業も増えています。

＜ハウスエージェンシーの代表企業例＞
・株式会社ジェイアール東日本企画（JR東日本グループ）
・株式会社東急エージェンシー（東急グループ）
・株式会社読売IS（読売新聞グループ）

広告制作会社

広告制作会社は、広告代理店が企画したプランを画像や映像などの形にする、［現場でのモノづくり］を担うクリエイティブの専門集団です。広告主や代理店から依頼されたコンテンツを実際に作り上げることで支払われる［広告制作費］が主な収益源になります。

デザイン、コピーライティング、映像の撮影・編集、Webサイトの構築など、それぞれの分野のプロフェッショナルが在籍しています。近年は、紙媒体やテレビCMだけでなく、SNS動画やAR・VRといった最新のデジタル技術を駆使した制作案件が急増しており、より高度な表現力が求められています。

アドネットワーク事業者・メディアレップ

インターネット広告の普及に伴い、膨大な数のWebサイトやSNSから効率的に広告を配信するために、これらの仲介組織が不可欠となっています。

アドネットワーク事業者は、多数のWebサイトやブログなどの広告枠を集め、ネットワーク化して一括配信する仕組みを提供します。

一方、メディアレップは、メディア（媒体社）の代理人として、広告枠の販売を専門に行う企業です。

これらの仲介組織の存在により、広告主は無数の小規模なWebサイトとも、手間をかけずに取引を行うことが可能になっています。

メディア（媒体）

メディア（媒体）とは、広告が実際に掲載される［場所］を提供している企業のことです。テレビ局、新聞社、出版社といった伝統的な企業から、Google、Meta（Facebook/Instagram）、LINE、TikTokといった巨大なプラットフォーム企業まで、その種類は様々です。

メディアの価値は、その場所をどれだけ多くの、あるいは特定の属性を持った人々が見ているか（＝リーチ力）によって決まります。最近では、自社で広告枠の販売だけでなく、コンテンツの企画・制作までを請け負うメディアも増えており、業界内の境界線がより柔軟になっています。

広告業界における主な職種

業界の全体像について理解したあとは、広告業界には実際にどんな職種があるのかを解説していきます。

1つの広告を掲載するためには、バトンリレーのように様々な職種が関わりあっているため、自分の興味のあることや得意なことをイメージしながら読むことで、より具体的な志望動機や自己PRができるようになります。

営業職

営業職とは、クライアントである広告主の窓口となって、プロジェクト全体の進行管理を行う職種です。

ただ広告の掲載枠を売るだけではなく、広告主の悩みやニーズを引き出し、解決することが最も大切な使命です。異なる職種が協力しあって1つの広告を完成させる上で、社内の制作チームとクライアントを繋ぎ、チームをまとめる司令塔のような役割を担います。

企画職

企画職とは、「どうしたら商品を買いたくなるか？」という戦略やアイディアをゼロから生み出す職種です。

流行を敏感に感じ取りながら、ターゲットの心理を分析し、思わず足を止めて商品を手に取りたくなる、あるいはSNSで話題になるといった仕掛けを設計します。メディアプランナーやプロモーションプランナーなど、領域ごとに特化したプロも存在します。

クリエイティブ職

クリエイティブ職とは、プランナーが考えたプランを、実際に画像・映像・文章などの形にする職種です。

人の心を動かす言葉を考える［コピーライター］、商品の魅力を視覚的に伝える［アートディレクター・デザイナー］、心に残る映像を作り上げる［CMプランナー］など、様々な専門スキルが活かされます。自分が作った作品が世の中に出るという手ごたえを最も直接的に感じられるポジションです。

技術職

技術職とは、主にインターネット広告の分野で、配信結果のデータ分析や広告効果を最大化するための調整を行う職種です。

［どのぐらいの人に見られたか］［どれぐらいの人が実際に商品を買ったか］など、リアルタイムに届く膨大な情報を受け取り、より成果をあげるためにバナー画像や配信設定の修正・変更を繰り返していきます。データに基づいた論理的なアプローチが求められる、現代の広告業界に欠かせない職種です。

ここまで、広告業界の主な職種を紹介してきました。どんな仕事が自分に向いているのかを知りたい方は、ぜひ適職診断を受けてみてください。

広告業界は「きつい」「激務」と言われるのは本当？

広告業界への興味が湧いてきた一方で、避けて通れないのが［実際の働き方］への不安ですよね。

華やかなイメージの裏側で、広告業界は「きつい」「激務」という言葉とともに語られることが非常に多い業界です。 実際にSNSなどでは、その忙しさを心配する声や、過酷な労働環境を懸念して志望を迷う投稿も散見されます。

広告業界って激務なんかな？やっぱり

— もわ @25卒 (@mycareer264823) June 10, 2024

文系からSEダメとか言うけど、どこも向いてないんよ😃その中で恐らく一番マシ
外資金融コンサル商社広告は激務無理 、メーカーは転勤無理
そもそもフル出社が無理。ノルマ、体育会系も無理。社不引きこもりにとって一番続けられる可能性あるのがSEかなって😣

— ジェリー🪶26卒 (@26ksse) May 14, 2025

それでは、令和の広告業界は本当に今も「眠れないほど激務」なのでしょうか？最新のデータから、その実態を紐解いていきましょう。

OpenWorkのデータによると、状況は大きく変化していることがわかります。今までの広告代理店、PR、SP、デザイン業界の平均残業時間は、2014年時点では67.6時間と非常に長いものでした。しかし、2023年には32.8時間まで減少しており、10年間で34.8時間もの大幅な削減が実現されています。これは全業界の中でもコンサルティング業界、インターネット業界に次ぐ高い減少幅です。

※引用：Openwork／日本の働き方「社員クチコミ白書」（11ページ）

有給休暇の消化率に関しても、改善の傾向が顕著です。広告代理店、PR、SP、デザイン業界の有休消化率は、2014年の30.2%から、2023年には62.8%へと大幅に上昇しています。

10年間での上昇幅は32.6ポイントに達しており、かつての「休みが取れない」というイメージとは異なり、現在は他業界と比較しても引けを取らない水準まで『働き方改革』が進んでいることがうかがえます。

※引用：Openwork／日本の働き方「社員クチコミ白書」（12ページ）

広告業界に向いている人の特徴

前述で『広告業界は「きつい」「激務」と言われるのは本当？』という疑問について、データをもとに解説しました。かつてのイメージとは異なり、現在は他業界と比較しても引けを取らない水準まで『働き方改革』が進んでいることが分かり、少し安心された方も多いのではないでしょうか。

働く環境への不安が解消されたところで、次に気になるのは「自分自身が広告業界に向いているかどうか」という適性の部分ですよね。

ここでは、広告業界で共通して求められる能力と人物像について解説していきます。

人と人との間に立ち、最後まで実行出来る人

広告業界の仕事は、決して一人では完結しません。商品を売りたい企業や、広告を作るクリエイターなど、立場の違う多くの人の間に立って一つのチームとしてプロジェクトを進める必要があります。

そのため、異なる意見が出たとしても、「より良い広告を作る」という目標に向き合い、最後までやり遂げる［調整力］が欠かせません。

サークルやアルバイトなどで、「意見が分かれたときに間に立った」「地味な調整作業をコツコツ続けて、無事にイベントを成功させた」という経験があれば、広告業界で活かせる立派なスキルになります。

トレンドや新しいものをいち早くキャッチできる人

広告業界では、「いま、世の中で何が起きているか？」をいち早くキャッチする力がとても重要です。といっても、難しいニュースを知っている必要はありません。

「最近、このSNS動画をよく見かけるな」「友だちの間でこのアプリが流行っている理由は何だろう？」といった、日々起きる変化に敏感でいることが大切です。

日常生活でSNSなどのトレンドを毎日チェックしたり、新しいお店に行ってみたりしてみるのも良いでしょう。自分がキャッチした情報を友だちに教えたいという気持ちが、広告業界で求められる能力の土台になります。

「なぜ？」「どうして？」と深掘れる人

ただ面白いアイデアを出すだけでは、商品は売れません。プロとして広告を作るには、「どんな人がどんなものを求めているか？」という市場調査や分析が必要になります。

「なぜこのCMは何度も見たくなるんだろう？」「どうしてこの商品は、高価なのに売れているんだろう？」と、日々の［なぜ］［どうして］を一歩踏み込んで考える力が重要です。

街中やスマートフォンで見かけた広告について、誰に何を伝えたかったのかを自分なりに深掘りしてみることを習慣づけると、自己PRに説得力を持たせることができます。

ピンチでも諦めず、前向きにやり遂げる人

広告制作の現場では、急な予定変更や修正、厳しい要望に直面することも珍しくありません。そんなとき、落ち込むのではなく、「次はどうする？」と気持ちを切り替えて取り組むことができる［タフさ］は、広告業界で働くにあたってプラスになります。

これは、できないことを無理に背負ったり我慢したりすることではありません。ピンチの場面でも周囲の力を借りて、前向きに物事をやり遂げた経験を伝えることで、選考で説得力のあるアピールをすることができます。

ここまで、4つのポイントを紹介してきましたが、最初からすべてを持っていなければならないということはありません。「自分のこの経験は、広告業界で活かせるだろうか」「本当に向いているか分からない」という不安がある人は、ぜひ相談してみてください。

広告業界の現在と今後の展望

前述では広告業界の適性について解説しましたが、目まぐるしく変化するこの業界で長く活躍するためには、現在の市場環境と未来への流れを正しく把握しておくことが不可欠です。

現在

現在の広告市場は、インターネット広告がマスコミ四媒体（テレビ・新聞・雑誌・ラジオ）を圧倒し、業界全体の成長を支える構造になっています。

■インターネット広告費の増大
2024年の日本の総広告費は過去最高を更新し続けており、その背景には社会のデジタル化に伴うインターネット広告の継続的な高い成長があります。

■マスコミ四媒体の苦戦
一方で、テレビや新聞などの伝統的なメディアの広告費は、インターネットへのシフトが進む中で減少または横ばいの傾向が続いています。

■動画広告とSNSの普及
スマートフォンの普及と通信環境の改善により、YouTubeやTikTokなどに代表される動画広告や、インフルエンサーを活用したSNS広告が急速に拡大しています。

※参照：総務省／第Ⅱ部　情報通信分野の現状と課題
※参照：総務省／デジタル広告の適正かつ効果的な配信に向けた広告主等向けガイダンス

今後の展望

これからの広告業界は、単に枠を売る・作る段階を超え、テクノロジーを駆使した「生活者との深い繋がり」をデザインする時代へと突入します。

■生成AIによるクリエイティブの革新
画像や動画、コピー制作に生成AIを活用することで、個々のユーザーに最適化された大量の広告パターンを瞬時に作成・配信する動きが加速します。

■Cookie規制とデータ活用の進化
プライバシー保護の観点から「3rd Party Cookie」の利用が制限される中、企業が自社で保有するデータ（1st Party Data）を高度に分析し、精度の高いターゲティングを行う技術が重要視されます。

■購買行動に直結するリテールメディア
小売店が持つ購買データとアプリなどを活用し、店舗での買い物体験と連動した広告（リテールメディア）が、新しい収益源として注目されています。

■社会的価値（ESG）への意識
広告表現においても、環境保護や多様性の尊重など、社会的な課題に対する企業の姿勢が問われるようになり、ブランドの誠実さを伝えるコミュニケーションの重要性が高まっています。

※参照：総務省／第Ⅱ部　情報通信分野の現状と課題
※参照：総務省／デジタル広告の適正かつ効果的な配信に向けた広告主等向けガイダンス

最新の業界動向を踏まえた、選考官に刺さる「志望動機」の作り方

広告業界は「クリエイティブ」や「かっこいい」「華やか」といったイメージから、毎年多くの就活生が志望します。しかし、「周りの人と似たような内容になり、自分らしさが出せない……」と悩む方も少なくありません。

選考で面接官に「この人と一緒に働きたい」と思ってもらうためには、最新の業界動向を理解した上で、『なぜ広告業界なのか？』『なぜその企業なのか？』を自分の言葉で論理的に語る必要があります。

①なぜ広告業界なのか？

まずは、数ある業界の中で広告業界を選んだ「明確な動機」を伝えます。

■自身の想いを言語化する
「自分のアイデアで人の心を動かしたい」「企業の魅力を世の中に広めたい」といった具体的な理由をベースにしましょう。

■業界の動機・将来性を絡める
インターネット広告の成長や動画広告の普及といった最新動向、さらにはAI活用やサステナブルファイナンス（ESG投資）といった業界の変化を踏まえるのがポイントです。

■目指す姿を明確にする
変化の激しい市場環境の中で、［どのような課題を解決したいのか］［どのような価値を創造していきたいのか］を伝えることで、志望度の高さが伝わります。

②なぜその企業なのか？

次に、競合他社と比較した際の魅力を伝えます。広告業界は、誰もが知る総合広告代理店から、特定の分野に強みを持つ専門代理店、急成長中のインターネット広告代理店まで多種多様です。

■強みと社風を徹底的に調べる
総合広告代理店であれば［圧倒的なメディアのネットワーク］、インターネット広告代理店であれば［データに基づくスピーディーな運用］など、ビジネスモデルごとの強みを把握しましょう。

■ライバル企業との違いを見つける
面接では「なぜ電通ではなく、あえてウチなのか？」といった比較質問がよく投げかけられます。

■自分との接点を提示する
その企業の強みや社風が、自分の価値観やキャリアビジョンとどう合致するのかを具体的に示すことが、内定獲得への鍵となります。

さらに具体的な例文や、電通など大手5社の選考通過エントリーシート（ES）を確認したい方は、以下の記事も参考にしてみてください。

第一志望企業の強みを明確にする「企業研究」の方法

広告業界は、企業によって得意とする媒体やビジネスモデルが大きく異なります。第一志望の企業が、競合他社（例：電通と博報堂、あるいはネット専業代理店など）と何が違うのかを明確にすることは、選考突破の鍵となります。

効率的に強みを抽出するための企業研究のステップを整理しました。

①ビジネスモデル（立ち位置）を特定する

まずは、その企業が業界内のどのカテゴリーに属しているかを確認します。

■総合広告代理店
4大マスメディアからネットまで網羅し、大規模なキャンペーンを一気通貫で手がける［総合力］が強みです。

■専門・ネット広告代理店
特定の媒体（交通広告・SNSなど）や、データを用いたリアルタイムな運用・改善の［専門性］が武器です。

■ハウスエージェンシー
特定の親会社（鉄道やメーカー等）を持ち、グループのブランド戦略に深く関わる［安定性と密着度］に特徴があります。

②過去の「実績（事例）」から特徴を掴む

企業の公式サイトにある制作事例やニュースは、強みの宝庫です。

■どのようなクライアントが多いか
特定の業界（自動車、消費財、ITなど）に強いパイプがあるかを確認します。

■表現の傾向
情緒的なストーリー重視なのか、データに基づいた効率重視なのか、アウトプットの傾向から社風を読み解きます。

③「最新の動向」への対応力をチェックする

広告業界は、AI活用やインターネット広告へのシフトが急速に進んでいます。

■DX（デジタルトランスフォーメーション）
生成AIを使ったクリエイティブ制作や、独自のデータ分析基盤をどれだけ強化しているかを確認します。

■社会課題へのアプローチ
ESG投資やサステナブルな広告表現にどう取り組んでいるかも、現代の企業評価の重要なポイントです。

④働き方の実態（クリーンさ）を把握する

激務のイメージが強い業界ですが、現在は働き方改革が急速に進んでいます。

■残業時間と有休消化率
広告業界の平均残業時間は10年間で約35時間減少しており、有休消化率も6割を超えています。志望企業の数字を他社と比較し、社員を大切にする姿勢（ESGの観点）を確認しましょう。

広告業界の中でも、特に高い人気を誇る企業5選

株式会社学情が発表した「就職人気企業ランキング（2027年卒学生対象）」で上位にランクインしている広告業界の企業の中から、特に人気の高い5社をピックアップし、その詳細を解説します。

電通

日本の広告・メディアの歴史とともに発展し、国内外でトップクラスの規模を誇る巨大企業となりました。圧倒的な［メディア枠の調達力］と［企画力］を武器に、オリンピックなどの巨大スポーツイベントから、ナショナルクライアントの戦略立案まで幅広く手掛けています。

会社名	株式会社 電通 （英文表記：Dentsu Inc.）
設立年月日	2020年1月1日（創業：1901年7月1日）
平均年収	1,507万 5,028円（グループ平均）
初任給	35万 6,100円（2025年基準）
賞与	年4回
従業員数	5,442名
平均年齢	41.3歳 ※男性：42.8歳／女性：36.8歳
平均勤続年数	15.7年 ※男性：17.1年／女性：11.8年
平均残業時間	9.0時間／月（2023年実績）
総労働時間	2,034時間／年（1人あたり平均） ※月の総労働時間：約169.5時間
離職率	7.6%（国内グループ全体）
勤務制度	・フレックスタイム勤務制度 ・短時間勤務制度
休日	完全週休二日制（土日祝、年末年始）
有休取得状況	70.5%（13.4日）

近年は、クライアント企業の事業成長を通して社会課題の解決を目指す、［B2B2S（Business to Business to Society）］という独自の経営方針のもと、広告の枠を超えた取り組みを行っています。

長時間労働や激務といったイメージが根強かった電通ですが、働き方改革により労働環境は大きく改善されました。必ず解決策を見つけて最後までやり抜くという社風は健在ながら、各分野のプロがチームを組んで効率的に進めるというスタイルに変化しています。また、こうしたガバナンス強化や人材育成への取り組みは、国際的にも評価されています。（※1）

※参照元：株式会社 電通／会社概要
※参照元：株式会社 電通グループ／サステナビリティ　非財務データブック
※参照元：株式会社 電通／新卒採用情報
※1：電通グループ、国際的なESG評価「MSCI ESG Ratings」で2年連続「A」評価

博報堂

［生活者発想］と［パートナー主義］を原点に日本の広告業界をリードする、国内第2位のグループ企業です。［粒ぞろいより、粒違い］の方針のもと、1人ひとりの個性や感性を尊重したクリエイティブを大切にしています。

会社名	株式会社 博報堂 （英文表記：HAKUHODO Inc.）
設立年月日	1924年2月11日（創業：1895年10月6日）
平均年収	1,091万 5,000 円（グループ平均）
初任給	年俸制360万円
賞与	年1回
従業員数	4,654名 ※男性：61.5％／女性：38.5％
平均年齢	39.0歳 ※男性：40.4歳／女性：35.8歳
平均勤続年数	13.1年 ※男性：14.3年／女性：10.1年
平均残業時間	34.5時間／月（グループ全体）
総労働時間	2,048時間／年（グループ全体での1人あたり平均） ※月の総労働時間：約170.6時間
離職率	7.7%（グループ全体） ※新卒採用3年後定着率：85.2％
勤務制度	・テレワーク勤務制度 ・短時間勤務制度
休日	完全週休二日制（土日祝、年末年始）
有休取得状況	65.5%　（16.6日、グループ全体））

2025年4月の事業再編により、クリエイティブとメディア、データ活用をよりスピーディーに連携させる体制へと変わりました。「生活者のためになるか」「パートナー企業と一緒に叶えたい想いがあるか」「多様性が尊重されているか」を指針に、広告の枠を超えた事業展開を目指しています。

毎月、少なくとも1回は平日に有休を取得したり、特別休暇制度を設けたりと、インプットやリフレッシュの機会を大切にする環境です。また、生成AIの活用などにより、人ならではの付加価値の高い業務に集中できる職場作りを進めています。

※参照元：株式会社 博報堂／会社情報
※参照元：株式会社博報堂ＤＹホールディングス／ESGデータ集・GRIスタンダード対照表
※参照元：株式会社 博報堂／新卒採用　募集要項

ADKホールディングス

マーケティングとコンテンツを事業の柱にする総合広告代理店であり、特にアニメの分野で圧倒的な実績と歴史を誇っています。クライアントの商品やサービスのファンを生み、ビジネスの成長に繋がるようなファンの行動を引き出す仕組みづくりに定評があります。

会社名	株式会社ADKホールディングス （英文表記：ADK Holdings Inc.）
設立年月日	－
平均年収	－
初任給	大学院卒：25万 7,500円 学部卒：25万 3,000円 ※2025年度新入社員実績
賞与	年2回
従業員数	約240名 ※男性：55.9%／女性：44.1%
平均年齢	－
平均勤続年数	－ ※男性：12.7年／女性：14.7年
平均残業時間	12.4時間／月 ※正社員：13.4時間／月
総労働時間	－
離職率	－
勤務制度	・出社と在宅のハイブリッド勤務制度 ・短時間勤務制度
休日	完全週休二日制（土日祝、年末年始）
有休取得状況	71.5% ※正社員：66.8%

国内外で人気の高いアニメ作品の権利を多数持ち、アニメコンテンツを核とした広告に強みがあります。近年は［体験価値］を重視し、リアルでのイベントとデジタルを掛け合わせた施策を展開しています。また、自社の社員を講師として外部に派遣したり、考える力・伝える力を育む教育活動も積極的におこなっているのが特徴です。

先に紹介した2社に比べて社員同士の距離が近く、1年の間に新入社員と先輩社員がともに成長していける仕組みが設けられています。また、1人ひとりのキャリアプランを考慮しながら、ワーク・ライフ・バランスを重視した労働環境作りに取り組んでいます。

※参照元：株式会社ADKホールディングス／企業情報
※参照元：株式会社ADKホールディングス／ADK RECRUIT
※参照元：厚生労働省／女性の活躍推進企業データベース

サイバーエージェント

インターネット広告の分野で国内トップを誇ります。メディア事業の1つであるインターネット番組やゲーム事業などの成功で、広告・メディア・コンテンツを三位一体で展開し急成長しました。

会社名	株式会社サイバーエージェント （英文表記：CyberAgent, Inc.）
設立年月日	1998年3月18日
平均年収	913万 8,000円
初任給	42万円／月または年俸制504万円～ ※コースによる
賞与	－
従業員数	2,588名（連結：8,150名） ※男性：65.4%／女性：34.6%
平均年齢	33.8歳 ※男性：34.3歳／女性：32.7歳
平均勤続年数	6.5年 ※男性：6.4年／女性：6.7年
平均残業時間	－
総労働時間	年間総労働時間：1940.9時間（1人あたり平均） ※月の総労働時間：約161.7時間
離職率	9.2%
勤務制度	・リモートワーク（出社とのハイブリッド型） ・女性活躍促進制度
休日	完全週休二日制（土日祝、年末年始）
有休取得状況	53.1%

［21世紀を代表する会社を創る］というビジョンのもと、急成長を続けています。AIを活用した最新のデジタルマーケティングや、メディアそのものを自社で保有することによるスピード感が最大の武器です。

［新しい力とインターネットで日本の閉塞感を打破する］という社会的な役割を目指しており、若手の抜擢を企業文化として掲げています。そのため、入社数年で子会社の社長や新事業の責任者に登用されるケースも珍しくありません。

※参照元：株式会社サイバーエージェント／会社概要
※参照元：株式会社サイバーエージェント／従業員データ
※参照元：株式会社サイバーエージェント／新卒採用募集概要

ソニーミュージック

音楽、アニメ、ゲーム、タレントマネジメントなど、複合的なエンターテイメント分野で圧倒的な知名度とブランド力を誇ります。純粋な広告代理店ではないものの、［コンテンツそのもの］をプロデュースし発信する力は、広告業界からも一目置かれています。

会社名	株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント （英文表記：Sony Music Entertainment (Japan) Inc.）
設立年月日	2003年4月（創立1968年3月）
平均年収	－
初任給	大卒・大学院了：年俸427万円 短大 ・ 専門卒：年俸400万円
賞与	業績賞与あり
従業員数	約5,000名（グループ合計） ※男性：47.5％／女性：52.5％（2025年度新卒）
平均年齢	－
平均勤続年数	男性：15年／女性：13年
平均残業時間	－
総労働時間	－
離職率	新卒3年目まで：2.15％／新卒5年目まで：2.87％
勤務制度	・フレックスタイム制（1日の標準労働時間7時間45分） ・在宅勤務制度 ・短時間勤務制度
休日	完全週休二日制（土日祝、年末年始） ・年間所定休日130日
有休取得状況	－

すでに完成した作品をPRするのではなく、有名アーティストやアニメ作品など、コンテンツのプロデュースそのものに携わります。コンテンツの魅力を最大化して世に広める、広い意味での広告・PR力が非常に強く、数々の世界的ヒットを生み出しています。

フランクな雰囲気で、個人の裁量も大きく、チャレンジしやすい社風です。また、世界規模のコンテンツやIP（知的財産）を扱うというやりがいがあります。

※参照元：株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント／会社概要
※参照元：株式会社ソニー・ミュージックエンタテインメント／新卒採用2027
※参照元：厚生労働省／女性の活躍推進企業データベース

まとめ

現在の広告業界は労働環境が大きく改善され、データや技術、クリエイティブの力で、いかに企業の課題解決をサポートできるかが鍵になっています。

変化の激しい広告業界ですが、商品やサービスの魅力を伝え、人の心を動かすという本質の部分は同じです。業界の仕組みや最新動向、将来性、どんな人が向いているのかなど、様々な角度から業界研究をすることが、選考を突破するためのヒントになります。

そして、SNSなどを利用する中で、気になる広告や新しいトレンドを見つけたら、「自分はなぜ気になったのだろう」「どうして流行っているのだろう」という視点で深掘りしてみてください。

日常生活の中であなたが感じたことを、自分なりに分析して言語化することで、業界研究をさらに一歩深めることができます。

また、記事の後半で紹介した志望動機・自己PRの書き方や企業ランキングも、ぜひ参考にしてみてください。

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