【業界研究】マスコミ業界の動向7選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

華やかなイメージのあるマスコミ業界は、希望する学生も多くいます。業界・企業理解の甘さから就活終盤で焦りだしてしまうことの無いよう、しっかり準備をしていきましょう。

本記事では「業界ごとの特徴は何がある？」「マスコミ業界を受けるなら抑えておきたいことはある？」という人に向けて、マスコミ業界の動向や就活ポイント、求められる人、志望動機・自己PRの書き方などについてわかりやすく解説していきます。

マスコミ業界の仕組みと事業内容

マスコミ業界は大きく「広告」「放送」「出版」「新聞」の4種類に分けることができます。それぞれの業界の特徴とトレンドを見てみましょう。

広告業界　

広告業界は広告を出したい「広告主」が「広告代理店」に発注し、「広告代理店」が広告内容を考えます。その内容を基に「制作会社」が広告を制作し、できた広告を「媒体」を通して消費者に伝えます。

ここでは、広告代理店について紹介していきます。広告代理店では大きく「総合広告代理店」「専門広告代理店」「ハウスエージェンシー」に分けることができるので、それぞれの特徴を確認しておきましょう。

・総合広告代理店
1つの媒体だけではなくテレビ、新聞、雑誌といったあらゆる広告媒体を取り扱っていることが特徴です。宣伝したい商品をどの媒体でどのように宣伝していくかプランを考え、そのプランに最適な広告の制作や販売促進、出稿をします。

主な企業として「電通」「博報堂」「ADKホールディングス」等が挙げられるでしょう。

・専門広告代理店
特定の広告媒体に特化している広告会社のことを指します。仕事内容としては、広告枠を販売するための営業や自社で取り扱える媒体の中からどの媒体が販促ツールとして最適かを提案する仕事を行っています。

例えば「オプト」「オリコム」「D.A.コンソーシアムホールディングス」等の企業が挙げられます。

・ハウスエージェンシー
特定の企業の広告を制作する広告代理店のことを言います。特徴としては特定の企業専属の広告会社であるため、総合広告代理店に依頼した際に発生する仲介手数料が削減できます。

しかし現在では特定の企業のみならず、その他の企業の依頼も受けているハウスエージェンシーも存在しています。

主な企業は「JR東日本企画」「東急エージェンシー」「読売IS」等が挙げられます。

広告業界のトレンド

広告業界の中でも動画広告やインターネット広告の売上が右肩上がりになっています。背景としては、YouTubeやSNSの普及が進みネットから情報収集をする人が増えたことが挙げられます。

他にも、インターネット広告は詳細なターゲットに広告配信ができ、効果測定がしやすく低コストで始められます。そのため、テレビや新聞などのメディアよりも高い費用対効果がみられることもあり、インターネット広告へ移行し始める企業が増えてきていることが挙げられるでしょう。

インターネット広告の国内市場規模は2023年度には約2.8兆円まで拡大すると予測され、今後の動画広告やインターネット広告の成長が期待されています。

放送業界

放送業界はテレビCM等を出したい「企業」が「広告代理店」に依頼し、「広告代理店」が「民放キー局（テレビ局）」に企業から得た情報を伝えます。それに対して「民放キー局（テレビ局）」が「番組制作会社」に制作を依頼し、できた放送内容を「視聴者」へ配信していきます。

ここでは「民放キー局（テレビ局）」「番組制作会社」を紹介します。それぞれの特徴と放送業界のトレンドを確認しておきましょう。

・民放キー局（テレビ局）
テレビ局の主な仕事は1日の番組スケジュールを管理し、実際に番組を放送することです。番組表を作成する際は視聴者の傾向や広告枠の価格も加味しながら作成しています。その他にも広告を出したいと思っている企業などの広告主とCM枠の取引を行うこともあります。

主な企業は「テレビ朝日」「TBSテレビ」「フジテレビ」などが挙げられます。

・番組制作会社
テレビ局から依頼を受け、視聴者を魅了するような番組をテレビ局の組むタイムスケジュールに納まるよう制作することが仕事です。また仕事場は企業によって様々で、テレビ局に出向し番組を制作することもあれば、番組制作会社の中で行うこともあります。

例えば「共同テレビジョン‌‌」「ハウフルス」「極東電視台」などの企業があります。

放送業界のトレンド

インターネットの普及によりテレビを見なくてもSNS等を通してトレンドやニュースを知ることが可能になったことから若者のテレビ離れがおきています。そのため各テレビ局は今の若者に合わせた動画配信サービスを行うようになりました。

例えば、ParaviはTBS、テレビ東京、WOWOW、日本経済新聞と連携し提供しています。他にも在京5社共同でTverという見逃し配信サイトも開始しました。

2018年には新4K8K衛星放送が行われ、超高画質なテレビができたことで映画館に行かなくても臨場感あふれる映像を楽しめるようになりました。このように放送業界のあり方も変わりつつあります。

出版業界　

出版業界は「著者」が作った原稿を「出版社」に送り、「出版社」が製作から発行まで行います。出来上がった書籍を「取次店」に出荷し、さらに各「書店」へ出荷されることで、「読者」の基に書籍が届きます。

ここでは「出版社」「取次店」「書店」の3種類を紹介します。それぞれの業務内容と業界のトレンドを確認しましょう。

・出版社
主な業務内容は書籍や雑誌の製作、コンテンツの企画です。具体的な仕事内容としては、編集者が本の製作から発行までを管理し、校閲者が誤字脱字、誤った表現はないかの確認をしています。他にも営業は本の販売促進をしています。

主な企業は「集英社」「小学館」「講談社」等があります。

・取次店
出版社が製作した書籍を全国の書店に送り届けることがメインの仕事です。他にも出版社、書店の売上データや市場動向を双方向に提供したり、書店への販売促進を支援して商品の売上げアップを目指したりするのも取次店の仕事です。

代表的な企業に「日本出版販売」「トーハン」が挙げられます。

・書店
皆さんが直接触れることが多いためイメージがしやすいかと思いますが、書店の仕事は本を販売することです。販売にも種類があり、店頭での販売や大学、公共図書館への図書館図書、学術用データベースの販売などがあります。

主な企業は「紀伊国屋書店」「カルチュア・コンビニエンス・クラブ」「ブックオフグループホールディングス」等が挙げられます。

出版業界のトレンド

出版業界のトレンドとして電子版コミックやネット販売があります。インターネットが普及し、書店に足を運ばなくても手軽に書籍や雑誌を買い、読むことができるようになりました。

例えば、Amazonの「Kindle Unlimited」や楽天マガジン、めちゃコミックなど定額制の読み放題サービスなどが挙げられます。それにより、出版業界の中でも電子媒体の売上高は好調とも言えます。

新聞業界

新聞業界では新聞内に広告を出したい「広告主」が「新聞社」から広告枠を買い、広告を出します。そして広告が入った新聞を「読者」へ届けていきます。

新聞業界と聞くと「読売グループ社」「朝日新聞社」等の大手新聞社を思い浮かべる方も多いかと思います。しかし、新聞には「全国紙」と「地方紙」が存在します。ここでは、それぞれの特徴と企業例を確認しておきましょう。

・全国紙
大手新聞社が全国紙に当てはまり、国内全域の住民を対象として情報発信をしています。そのため、全国に向けて影響を与えたい、情報発信をしていきたい方にとってはマッチしやすいです。

主な企業は「読売グループ社」「朝日新聞社」「毎日新聞社」が挙げられます。

・地方紙
特定の都道府県で販売されている新聞のことを言います。「全国への影響力」は全国紙に比べると下がりますが、県によっては地方紙の方が全国紙の購読数を遥かに上回っている場合もあります。地方情報が充実しているため、地域密着型の情報発信していきたい方にとってはマッチしやすいです。

主な企業は「中日新聞社」「信濃毎日新聞」「北海道新聞社」等があります。

新聞業界のトレンド

新聞業界の発行部数の推移をみると、2007年から2019年にかけて減少傾向がみられます。背景としては、インターネットの普及によりデジタル化が進み、LINEニュースやNews Picksなどから無料で情報を得られるようになったことが挙げられます。

そこで新聞業界では、「電子版の新聞」を発売する動きが出ています。しかし無料のインターネットニュースなどと競合関係にあることから、独自性を打ち出して料金を支払ってでも電子版の新聞を読みたいと思わせることが不可欠です。

新聞業界の今後の課題としては、いかにして電子版を普及させ、会員数を伸ばしていけるかにかかっていると言えます。

マスコミ業界の動向

ここではマスコミ業界の動向を「マスコミ業界の売上状況」「事業展開により広がる可能性」「デジタル化によるメディアのあり方の変化」「働き方改革による生産性の向上」の4つに分けて紹介していきます。それぞれ以下のトピックスについて紹介しているので、マスコミ業界の動向を把握しておきましょう。

マスコミ業界の売上状況

マスコミ業界の売上は、2020年の日本の総広告費は6兆1,594円（前年比88.8％）で東日本大震災以来9年ぶりのマイナスとなりました。また、リーマン・ショックを受けた2009年に次ぐマイナス幅になっています。

理由としては、新聞業界では若者の活字離れや無料でニュースを見れるようになったことによる発行部数の低下、放送業界ではテレビ離れによるテレビ利用者の減少、出版業界では手軽にスマホで読める電子版アプリの普及などが挙げられます。

しかし各業界で売上が伸び悩んでいる中、インターネット広告に目を向けると社会のデシタル化によりプラスの成長が見込めています。

利用者のデジタル思考に加え、企業側にとっては他のメディアよりも安価で始める事ができます。企業の悩みに応じて多様な種類の広告を打つことができる魅力もあり、インターネット広告の売上が伸びています。

事業展開により広がる可能性

ここでは、マスコミ業界全体で行われている事業展開の内容を見ていきましょう。

M＆Aの活発化

上述したようにマスコミ業界の売上が低迷しつつあることから、各業界でM＆Aで売上向上をしようとする動きが出てきています。例えば日本テレビホールディングスがHuluの日本事業をM&Aし、日本ＢＳ放送では国土社と理論社の子会社化が行われました。

同業種だけでなく異業種のM＆Aも起きているのが現状で、これからも事業強化や事業拡大を目的とした売上を伸ばすための動きが活発化してくるでしょう。

他事業への展開

M＆Aで事業展開や拡大を行っている企業だけでなく、各業界で新しい事業展開を行っている企業も出てきいます。例えばTBSではテレビ放送のイメージが強いですが、映画やイベント、不動産事業も行っています。

出版業界のゼンリンではカーナビなどの地図データベース事業、ベネッセでは通信教育と様々に事業展開をしています。現状、既存の事業以外にも幅を広げている企業は業績も堅調です。

海外への積極展開

国内事業だけでは業績が伸び悩む企業もあり、海外展開をしている企業も多く出てきています。例えば、電通では米国、アジア、中東など世界145以上の国と地域に進出しており、広告による海外事業の売上は国内売上を上回っています。

他にも講談社やKADOKAWAも漫画や出版ビジネスにおいて海外に手を広げています。国内市場が縮小していく中で今後は海外展開を積極的に行い、マーケットの拡大を狙っていく企業も増えてくるでしょう。

デジタル化によるメディアのあり方の変化

各業界の売上はコロナの影響や社会の変化から右肩下がりとなっています。そこで各業界のデジタル化・オンライン化を進める企業が増えてきています。どのような取り組みがされているのかを確認しましょう。

オンライン・デジタル商材への拡大と導入

動向でお伝えしたようにマスコミ業界では既存の商材だけでなく、オンライン商材への拡大を行う企業が増えてきています。SNSやYouTubeの動画配信サービスを行ったり、デジタル版のコミックや新聞などが主流になりつつあります。

また、サービス商材だけでなく人手不足を解消するためのインターネットを通じたデジタルインフラなどの広がりも見せています。例えばテレビ業界では映像コンテンツの管理・編集をインターネット上で行えるクラウドサービスを導入することで移動中でも編集作業ができます。

このように各業界で新たなサービス商材の展開やデジタル化が進んできています。

コロナで広がるライブ配信

コロナ前から見逃し配信サービスである「TVer」などの動画配信はありましたが、コロナの巣籠もり需要を利用した新たな動画配信戦略を立てる企業やサービスの強化をする企業も出てきています。

中でもライブ配信を利用する企業はが更に増加しました。大手出版社の講談社が提供している「ViVi」では、“ViViモデル”を起用したライブ配信企画「ViViフェス ライブ」をスタートしました。

さらに小学館の「美的」「美的.com」「美的GRAND」の編集長たちがニュース発信をする動画企画「美的サマーニュース」を立ち上げ、「小学館アドポケット」内で公開する動きも見られています。今後もおうち時間を楽しめる動画コンテンツが広がっていく予想です。

働き方改革による生産性の向上

政府が推進する「働き方改革」がマスコミ業界の課題の1つに挙げられます。他の業界に比べて比較的年収が高いといわれていますが、その分不規則な勤務時間になり、激務になりがちな一面もあります。

そのため、「働き方改革」で勤務時間が短縮される中で質の高い記事や放送、出版物を生み出し続けなければならないという課題に直面しています。そこで、テレビ朝日では事務作業の一部にRPAを導入し、事務作業の効率化や総労働時間の削減に繋げていく動きも行われています。

このように今後も労働時間を削減しながら、生産性を上げるための動きや取り組みが増えてくるでしょう。

マスコミ業界に含まれる4つの業界についてさらに詳しく知りたい方は下記の記事をご覧ください。

▶参考：広告業界の動向6選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介　　　　　　　　　　　　　　 ▶参考：テレビ業界の動向3選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介　　　　　　　　　　　　 ▶参考：出版業界の動向6選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介　　　　　　　　　　　　　　　 ▶参考：新聞業界の動向5選！仕事内容や志望動機・自己PRのポイントも紹介

マスコミ業界の動向を知ることは選考を突破するために必要です。

そのため「志望業界についてもっと知りたい」「選考の通過率を上げたい」という方は、ぜひ就職エージェントneoを利用してみてください。

マスコミ業界の仕事の現状

どの仕事も同じですが、仕事において楽しくやりがいのある瞬間もあれば、苦しく大変な瞬間もあります。ポジティブ面とネガティブ面の両方を理解し、入社後に「そんなはずではなかった」というギャップをなくしていきましょう。

やりがいの大きい業界

マスコミ業界は華やかなイメージから学生に人気の高い業界です。大変な仕事も多いですが、その分やりがいを感じやすいという特徴もあります。苦労した分、やり切った時の達成感と自分が関わったサービスが世に出た時の喜びが大きいのは事実です。

ハードな仕事が多いことは変えられないため、それに対して自身がどのように感じるかを考えることが大切です。多少ハードでも、モノを作っている瞬間や新しいモノを発信してく瞬間にやりがいを感じられるのではれば、マスコミ業界に向いているでしょう。

自分がどんな仕事をしたいのか、何にやりがいを感じるのかが不透明な人は業界研究と一緒に自己分析を見直すこともオススメします。

ハードワークが多い業界

目先の華やかなイメージだけで就活や入社をして「思っていたのと違った」と後悔しないよう、ここではマスコミ業界のネガティブ面をお伝えします。

マスコミ業界は社内外問わず色んな人と接しながら決められた納期に向けて、関係各所とスケジュール管理やタスク管理等をする必要があります。そのため場合によっては拘束時間が長くなり、不規則な勤務時間になることもあります。

放送業界では下積み期間というものがあり、人によってはその下積み期間の長さをデメリットに感じることがあります。また、広告業界ではテレアポが中心の業務の場合もあるので、業界や企業の業務内容が本当に自分がやりたいことなのかを見直してみましょう。

マスコミ業界を希望するなら抑えておきたい就活情報

内定を得るためにやったほうが良いことを紹介していきます。

新聞やニュースから情報収集する

マスコミ業界は情報感度を高く持ちながら情報収集、発信を行っていくため、面接では「気になるニュース」について聞かれることが多くあります。

そのため緊張しがちな面接でもスムーズに答えられるように新聞やテレビのニュースなどを見て、時事問題にも答えられるよう世間の動向には敏感になっておきましょう。

また、「オリンピック」「DX」などのようなキーワードに対して内容を説明できるようにしておくだけでなく、自分の意見を1つでも用意しておくことをオススメします。

インターンシップやOB訪問に参加する

どの業界においても情報を得る上で、インターンシップやOB訪問への参加はとても有益です。実際の現場で働く人から生の声を聞けることで、得られるメリットは様々あります。

例えば各社のカラーやカルチャー、業務スタンス、仕事の中身を理解することができるため、面接で本気度を伝えやすくなります。他にもインターネットには載っていない働き方も理解することができ、入社後の働くイメージもしやすくなります。

マスコミ企業が集まるイベントに参加する

マスコミ業界と言っても4種類あり、全ての業界を詳しく知ることは容易いことではありません。そこで「クリ博」等のマスコミ専用の就活イベントに参加することをオススメします。

理由としては専用のイベントに参加することで、各業界の仕事内容を手軽に知ることができるからです。ネットだけでは調べきることができなかった企業に出会えるチャンスでもあるので、興味のある方は積極的に参加してみましょう。

マスコミ業界の志望動機の書き方

マスコミ業界の志望動機を書く際は「なぜマスコミ業界なのか」「なぜその会社なのか」をしっかりと深堀りしておくことが必要です。

具体的には自分が将来何を成し遂げたいのか、例えば「自分が作った広告で、世の中の人の心を動かしたい」などといったマスコミ業界ならではの理由を述べるようにしましょう。

“なぜその会社なのか”については、他の企業ではなくその企業でなければいけない理由を伝えます。例えば電通であれば「日本クリエイター・オブ・ザ・イヤー」で電通のクリエイターが何度も受賞するほどの「クリエイティブ力」という強みを持っています。

企業ごとの特徴や強みを把握した上で、志望企業を決めるようにしましょう。マスコミ業界の志望動機の例文を見てレベル感を掴みたい方は以下の記事を参考にしてみてください。

▶参考マスコミ業界の志望動機の書き方と例文～選考通過ESを公開～

マスコミ業界でうける自己PRの書き方

自己PRの書き方について学ぶ前に、まずはマスコミ業界の求める人物像を把握しておきましょう。

企業に評価される自己PRをするためには、その業界ではどのような人が求められているのか知っておくことが重要です。

マスコミ業界の求める人物像

社内外問わず様々な人と接するため、コミュニケーション能力があると良いでしょう。またマスコミ業界では新しいモノを生み出して情報発信をすることからモノづくりが好きな気持ちは必要です。

そしてただ作ればいいだけではなく、世の中に求められているモノを作る必要があるため、情報収集能力や洞察力、創造性、発想力の素養があると良いでしょう。またクライアントの課題に沿った解決案を提案するために、顧客視点が求められます。

マスコミ業界の求める人物像について学んだら次は自己PRの書き方を学んでいきましょう。

自己PRを書く際は基本的に「強み⇨エピソード⇨結果・学んだこと⇨入社後どう活躍できるか」の順番で書きます。

自己PRの基本的な書き方

(１)結論

自己PRを書く際は最初に「私は○○することができます」といったように自分の長所を端的に述べます。

最初に結論を述べ面接官に今から何の話をするのか伝えることで、聞き手側も話が入りやすくなります。

そのため、自己PRをする際は結論として、まず長所を伝えるようにしましょう。

（２）エピソード

長所を伝えたら、実際にその長所があることを証明できるエピソードを交えます。

ここではできるだけ具体的なエピソードを伝えるために、その出来事の中で生じた課題・目標や、その課題・目標に対してどのような行動をとったのかについてまで書くようにしましょう。

また企業は、課題・目標やそれ対する行動を通してその人の人柄や価値観を判断しているため、なぜその課題・目標に取り組もうと思ったのか、なぜそのような行動をとったのかについて、しっかりと見つめ直しておいてください。

（３）結果・学んだこと

エピソードの次は、自分がとった行動によってどのような結果になったかについても書きましょう。

結果を書く際は、定量的に表すことを意識してください。

例えば「〇〇というアイディアを出し実践したところ、売上を40％上げることができた」など数字を用いてアピールした方が相手に伝わりやすいです。

また、この経験を通して何を学んだのかについても書きます。

面接官はその人の学びからも価値観や人柄を判断しています。価値観や人柄はその学生を採用するかどうかの大きなポイントとなるため、自分がどういった人なのか、いかにその企業に必要なマスコミであるのかをアピールするようにしましょう。

（４）入社後どう活躍できるか

企業は採用活動を通して、自社に貢献してくれるマスコミを求めています。つまり、面接官にこの学生は「自社で活躍する素養がある」と思わせるのが大事です。

そこで自己PRをする際は、最後に今伝えてきた長所をどのように志望企業の業務に活かしていくかまで伝えるようにしてください。

そのためには企業が求めている人物像を把握する必要があります。業界研究・企業研究を通してどのような強みをアピールするのか考えておきましょう。

より詳しい自己PRの書き方について知りたいという方は以下の記事を参考にしてください。

▶参考：企業から評価される自己PRの書き方とは？ポイントや注意点をわかりやすく解説

また「志望企業に評価される志望動機・自己PRの書き方が知りたい」「選考通過率を上げたい」という方は、就職エージェントneoを利用してみてください。

企業の将来性を確認する方法

就職後に業績が振るわず転職せざる負えないという状況にならないよう、企業の現状や将来性を見極めていくことをおすすめします。現状や将来性を見る手段の1つとして企業の「売上」「利益」「利益率」をチェックしてみましょう。

売上や利益、利益率をチェックした方が良い理由は、以下の2点です。

・売上は企業の財務力を表しているから
・利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しているから

売上は企業の財務力、ビジネスの規模を表しています。つまり売上が高い企業の方が行っているビジネスの規模が大きいということです。

またA社とB社が同じ利益の場合、売上が大きい企業の方が金融機関からの融資を受けやすいとされているため、売上を見ることで企業の資金調達力もチェックすることができます。

次に利益、利益率は企業が行っているビジネスの成否を示しています。そのビジネスによる付加価値がどれくらいあるかを測る指標です。

つまり利益がほとんど出ていなかったり、赤字だとビジネスに何らかの問題があるということになります。

また、成長率も大事であるため各企業の過去についても振り返っていきましょう。

まとめ

本記事ではマスコミ業界について紹介してきました。業界の仕組みや動向について理解できたと思います。

選考を突破するためにはその業界を理解することが必要不可欠です。そのため業界研究をしっかりと行い選考に備えましょう。

▶参考：たった4ステップで業界研究を完璧に！誰でも簡単にできるやり方を紹介

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